高齢者介護施設における組織的な福祉用具の使用が介護者の腰痛症状に及ぼす影響

抄録

目的：本研究の目的は，介護者に福祉用具を使用させるプログラムを作成し，そのプログラムによる組織的な福祉用具の使用が介護者の腰痛症状に及ぼす影響について検討することとした．対象と方法：アンケート調査は，対象施設とした2つの特別養護老人ホームのうち，1つを対照施設，もう1つを介入施設とし，その施設の介護者全員に対して介入前，介入1年後，介入2年半後の時期に実施した．調査票は，施設用および介護者用アンケートを用いた．介入施設では，福祉用具を適用すると判断した入居者に対し（全入居者の27.5%），移乗介助において移動式リフト，スライディングボード，スライディングシートを必ず使用するプログラムを作成し，介護者に実施させた．一方，対照施設では，福祉用具の使用に関する指導は行わなかった．両施設とも，介入前の時期から福祉用具は導入されており，介護者の判断で個々に使用されていた．結果：施設用および介護者用アンケートの平均回収率は100%と90.3％であった．介護者用アンケートの解析対象者は，3回の調査全てに回答した対照施設の23名，介入施設の29名とした．福祉用具は，介入前調査の時点において既に対照施設と介入施設に導入されていたが，福祉用具を必ず使用している介護者はいなかった．その2年半後には，介入施設の31.0%の介護者が，移乗介助時にリフトを必ず使用していた．しかし，対照施設では必ず使用していた介護者は4.3%のみであった．また，介入施設の27.6%の介護者は，スライディングボートまたはスライディングシートを必ず使用していたが，対照施設にて必ず使用していた介護者は4.3%のみであった．介護者の腰痛の訴えは，両施設とも2年半の調査を通して約6～7割を占めており，施設間および調査期間において統計的有意差はなく，介入施設における施設全体としての介入効果は認められなかった．しかし，介入施設では移動式リフト，スライディングボード，スライディングシートを積極的に使用していた介護者に腰痛の改善効果が認められた．一方，対照施設では福祉用具を使用していた介護者に腰痛の改善効果は認められなかった．考察：これらの結果から，介護者の腰痛症状を緩和したり，腰痛を予防したりするには，福祉用具を導入するだけではなく，介護者に福祉用具を使用させる組織的な取り組みが必要と考えられる．また，福祉用具を適用する入居者が今後増えると，この組織的な福祉用具の使用が介護者の腰痛をさらに改善し，より安全で健康な介護環境を構築するものと思われる．