健康経営における「職場における健康文化」に関する評価指標の検討

抄録

目的：健康リスクを改善し生産性維持・向上に寄与することを促進するのは，単に介入プログラムの内容によるのではなく，「職場における健康文化（Workplace culture of health）」の醸成が重要であるというエビデンスが蓄積され始めている．先行研究において，従業員の主観的評価による組織の健康へのサポートに関する認識が高いほど，健康リスクやプレゼンティーイズム損失が小さいといったエビデンスが蓄積され始めており，健康経営においても従業員視点による評価が重要と考えられる．本研究では，従業員視点による職場における健康文化の指標を作成し，健康経営における従業員による主観的評価指標としての有用性を検討することを目的とした．方法：従業員の健康や生産性に関する職場における健康文化の文献レビューにより作成した指標20項目を用いてアンケート調査を実施した．対象はA県内の健康経営優良法人2019に認定された50組織の従業員を対象とした．協力の得られた25組織の従業員886名に調査票を配布し，分析対象者は435名となった．結果：大規模法人部門（ホワイト500）の43件，中小規模法人部門の263件，自社の認定部門が分からない群の123件の3群で分析を行った．大規模法人部門と中小規模法人部門の2群比較では，「健康保持・増進に関する全社方針の内容」，「健康問題が起きた時の対処手順」，「復職に向けた制度や支援」，「心をサポートする体制や支援」，「安全と健康に関する協議の場」は大規模法人部門で有意に良い結果であり，「上司による体調に関する声がけ」，「健康づくりに役立つ情報の提供」は中小規模法人部門で有意に良い結果であり，組織規模による特徴がみられた．一方，自社の健康経営優良法人の認定部門が分かる群と分からない群との比較では，全ての項目で認定部門が分からない群が有意に悪い結果であった．また，本指標は20項目全てで，職場における健康文化が良い結果である者の方が健康リスク数やプレゼンティーイズム損失が小さいことが確認された．考察と結論：従業員視点による職場における健康文化の程度を捉えられること，職場における健康文化は従業員の健康リスクや生産性に関連することが検証され，健康経営における従業員視点での評価指標として有用であることが示唆された．