抄録
緊急地震速報は, 実際の発表事例が限られるため, これらの実績のみに基づいて将来における有効性を判断するのは難しい．このため, 何らかの統計的分析により将来における緊急地震速報の有効性を評価し, 今後の活用戦略を検討する必要がある．そこで本研究では, 1923年以降2007年までのM4.0以上の地震62,128個のデータに基づいて, 全国の各都市がどれだけ猶予時間を持ち得るかを統計的に分析し, 緊急地震速報の減災効果に関する地域特性を分析した．緊急地震速報をさらに効果的に活用するためには, 地震計の再配置や解析時間の短縮による更なる猶予時間の確保と, 速報受信後の効果的な対応, という2つの戦略が考えられる．得られた緊急地震速報の減災効果に関する地域特性に基づいて, 今後各地域においてより効果的な戦略を提案した．［本要旨はPDFには含まれない］
