大規模災害後における建築物の機能継続技術　ー災害対応型の建築設備に関する検討ー

抄録

東日本大震災では地震に伴う津波により、電力、上下水道の機能が広域・長期間に渡って喪失し、従来用いられていた電力途絶3日、上下水途絶7日という設備計画上の目安は、抜本的な見直しを求められることとなった。 平成25年に政府が公表した南海トラフ巨大地震の被害想定では 更に広域・長期間に渡る電力、上下水の途絶が想定されているが、本研究においては、この被害想定に対応する、災害対応型建築設備の検討状況について、報告する。