地方都市コンパクトシティにおける先導的スマートコミュニティ技術に関する研究　（その5）：空調制御のための快適範囲検討

抄録

前報(その2)で報告したように、脱炭素社会に向けて再エネを調整しながら、徹底した省エネを実現するためには、供給側だけでなく、需要側の省エネも必要となる。そのため、施設利用者の快適範囲を把握し、その範囲内での自動デマンドレスポンスを行うことで、より効率的に需要削減を図っていくことが重要である。本研究では、積雪寒冷地の街区を対象に、施設利用者参加の元、空調のPMV制御のための実不満足者率(APD)を定量的に明らかにし、快適範囲を検討することを目的とし調査を実施した。