青山学院大学大学院国際マネジメント研究科
2011 年 45 巻 2 号 p. 87-100
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本稿では取引費用理論と資源ベース理論の観点から，半導体製造における統合と分業の問題を取り上げ，両理論の妥当性とその関係について実証分析を行う．データは2006年世界の半導体企業118社387製品を対象としロジット分析により検証を行った．分析結果より，両理論による仮説は支持されその有効性が確認されたが，それぞれの理論による説明力は事業年数別のサブサンプル間で大きな違いがあることが示された．
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