2019 年 8 巻 p. 53-60
本研究では、埼玉県立大学と自治体が協働して、在宅医療・介護を推進する多職種連携研修プログラム(以下、研修プログラム)を開発し、そのプロセスと評価から、実施手順および得られた効果や推進上の課題を明らかにした。研修プログラムは、自治体の多職種連携の課題を明確にし、大学と自治体が共に実施内容と方法を検討し、参加者が連携上の課題を認識し、当該地域における課題を連携協働して解決しようとする基盤をつくることを目的とした。講義やグループワークを含み、計7時間45分(2日間)実施し、各回約70名が参加した。自記式無記名の調査票と検討委員会によって研修プログラムの評価を行った。その結果、相互理解を促進する研修プログラムは、在宅医療・介護に従事する専門職間の連携活動を触発し、発展の発端となることが期待できると示唆された。