1990年代以降，投票率の低下や政党離れが進み，積極的無党派層やそのつど支持層と呼ばれる層が議論されてきた。このような中，2013年に解禁されたネット選挙を踏まえ，2014年衆院選における政党に対する態度によるメディア利用の相異を探索的に分析した。政党に対する態度は，公示直前の時点で，支持政党を持たず政治的関心も低い無関心層，支持政党は持たないが政治的関心の高い積極的無党派層，政党支持度において1つの政党のみを支持する1政党支持層，政党支持度において複数政党を支持する複数政党支持層に分類した。ふだんのメディア利用と選挙期間中のメディア利用が，この政党に対する態度によってどのように異なるのか分析を行った。分析の結果，積極的無関心層は他の層と比べてネットを利用せず，複数政党支持層は新聞やネット利用が他の層よりも活発であり，ネット選挙解禁の恩恵を最も受けていると考えられる。つまり，積極的無関心層は受動的な情報接触が比較的多く，複数政党支持層は能動的な情報接触が比較的多い可能性が示唆された。
