科学・技術研究
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主張
目まぐるしく変化を続けた日本の稲作とIoT技術による農作業の低減
伊藤 智博熊倉 亮介佐藤 大生立花 和宏仁科 辰夫
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5 巻 (2016) 2 号 p. 157-162

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抄録

日本においての稲作は縄文時代にはじまり、墾田永年私財法を経て現代に受け継がれている。一方、1800年代から始まった富国強兵によって、第二次産業が発達するに従って、第一次産業や農業は衰退してきている。戦後の食糧難から脱却するための開墾、米が余ると減反政策を導入、自主流通米による米価の調整、米の自由化などと農業現場は目まぐるしい変化にさらされている。特に、農業収入は、高卒の初任給に換算すると、1975年に比べて2015年では約3分の1まで減少している。日本の農業政策も2018年の減反政策および転作補助金も終了をもって、一つの終着点を迎える。しかしながら、農業が衰退することは、水資源の減少や将来の食糧自給率の低下を意味し、国力低下を否めない。この問題に解決するために、IoT技術を活用した室内水耕栽培装置やリモート監視穀物乾燥機の開発を試みた。LED光源下の室内水耕栽培では、苗および出穂まで稲が成長した。リモート監視穀物乾燥機においては、キノマクリエイトと温度センサーを使用して排気温度を測ることで、インターネットを経由して乾燥機の緊急停止を監視し、農作業の低減ができた。

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