待遇コミュニケーション研究
Online ISSN : 2434-4680
Print ISSN : 1348-8481
研究論文
メールにおけるコミュニケーション行為の共通性と個別性
ビジネスメールの事例から日本語教育における扱いを探る
平松 友紀
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ジャーナル オープンアクセス

2019 年 16 巻 p. 19-35

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抄録

本稿は、日本語教育を視野に、ビジネスの経験者である日本語話者(日本語の母語話者および上級日本語レベルの非母語話者)によるメールの事例調査から、主体の場面認識と、その認識に基づくコミュニケーション行為の共通性と個別性を検討したものである。本研究では、送り手によるビジネスメールの作成とフォローアップインタビュー、受け手による受け止めについてのインタビュー調査を行った。本稿では、ビジネスシーンにおけるメーリングリスト(以下ML)を用いた報告会案内メールを取り上げた。調査の結果、受け手は、主に上司やMLの受信者という人間関係における認識から、上司の情報記載の誤りという事情を報告会の案内メールにおいてどのように伝えるかに着目していた。重視していた受け止め観点は、「上司に対する配慮」や「正しい情報が共有者に伝わるか」などの共通性があった。一方、調査協力者が最良と判断したメール文には、ばらつきがあり個別性が高いことが明らかになった。「配慮が必要だ」、「正確な情報が伝わることが大事だ」といった共通した規範のようなものを重視しながらも、個々のコミュニケーション主体が、何に配慮を感じ、何を情報のわかりやすさと捉えたかといった判断には、個々人の認識による個別性が生じたと解釈できる。そうした個々人の認識における、他者との共通した規範や、個々に捉えたその場面における最適さといった、複雑で動的な視点を、日本語教育においても考えていくことが求められるだろう。日本語教育においてどう扱うかについては、本事例からは、まず共通性のある規範を共有した上で、個別性の高いコミュニケーション行為については、なぜそのような表現行為・理解行為となったのかを主体が考えていくといった教室活動などが考えられる。主体の意識に主眼を置き、主体の内で共通性と個別性を往還させていくことができるような学習の場が重要になる。

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