ゲームジャムを学内で開催することについて，湘北短期大学で開催した事例を交えて様々な角度から分析する．はじめに，ゲームジャムを開催するために必要な手続きについて説明する．次に，参加者の多くが学生であり，一般的なゲームジャム会場とは参加者の傾向が異なることを示し，制作されたゲームの内容と開発ツールについて分析を行う．ゲームジャムのための会場準備と起り得る問題点について述べ，最後にゲームジャムに参加した学生のアンケート結果から，学生がどのように感じているかを社会人基礎力の観点から分析する．

　国家政策及び産業構造の変化を勘案すれば，博士（コンテンツ）を授与する学位課程創設の重要性は論を待たない．純粋学問としての「コンテンツ学」を研究対象とする研究者養成の意義も少なくないが，それ以上に重要なことはコンテンツ業界における実務経験を有する社会人を対象とした実践系博士課程の構築である．こうした実践系博士課程においては，従来の研究者養成型博士課程とは異なり，学位取得要件として研究論文以外の実践的な活動も評価対象とすべきであろう．そこで筆者らはまず，コンテンツ分野における実践系博士課程構築の参考とするため，日本における研究者以外の人材を養成する博士課程の中でも，研究論文以外の実践的な活動も博士学位取得に際して評価対象とする，あるいは必須としている大学院―東京藝術大学大学院映像研究科，京都大学大学院総合生存学館（通称・思修館），東京理科大学大学院イノベーション研究科―について調査分析を行った．その上で，博士（コンテンツ）を授与する実践系博士課程を構築する場合の，学位要件の試案や方向性を検討する．

　実践的な教育を大学で行うことへの産業界からのニーズは高く，世界各国で私企業を母体とする私企業系大学のプレゼンスが高まっている．私企業系大学の多くは伝統的な大学の受け皿としての機能を持つが，中にはIMDのように教育面でハーバード・ビジネススクール（HBS）をはじめとする研究大学と伍している私企業系大学も存在する．ネスレ系のIMDは，様々なランキングが示すとおり，世界トップクラスのビジネススクールとして位置付けられる．

　こうした背景に基づき，本稿ではトップクラスに位置する私企業系大学の象徴的存在であるIMDが，HBSなど研究大学附属のビジネススクールと伍している要因を明らかにすることを主眼に置く．筆者による調査研究の結果，その要因はIMDの教育プログラム（非学位型のエグゼクティブ・プログラム，教員とスタッフの役割分担）及び教員（教員採用，FD活動，教員評価）にあるとの結論に達した．

　IMDは，顧客ニーズの把握とそれを反映した人事制度など私企業系大学としての性格を維持しつつ，各教員の専門性を十分に考慮するなど研究大学の特性も多分に取り入れることで，HBSなど研究大学附属のビジネススクールに伍していると推察される．

　2001年経済産業省のメディアコンテンツ課がブロードバンド時代を担う事業プロデューサーの人材不足と，プロデューサーの育成に焦点を当てた人材教育が行われていないという報告（注1）をしてから早15年．自らアニメ，音楽，テレビの世界でインディペンデントプロデューサーを務める筆者の体感では先に述べた経済産業省の発案によるプロデューサー教育がコンテンツ業界に浸透しているという認識は無い．特にコンテンツビジネスの中でも海外からのニーズの高いアニメというカテゴリーにおいてはアニメーターの賃金問題に始まる劣悪な労働環境やDVDやBDの様なパッケージビジネスの崩壊による収益構造悪化等の課題が山積みである．

　従来通りのプロデューサー育成手段ではいずれ先細りしていく可能性が非常に高く，積極的に海外展開や新しいビジネスモデル創出に対して意欲があり，知見を持つプロデューサーの積極的な育成が急務であると考える．

本研究ではアニメプロデューサー育成に関して，教育機関及び企業の従来の育成に対して現状調査及び実際に現場で有効に機能するプロデューサー人材育成方法とは何かという2点を論じる．