目的：大学教員を兼務する精神看護専門看護師におけるCNS活動の実際と認識，兼務しながらCNS活動する上での課題を明らかにすることである．

方法：日本看護協会および専門看護師教育を行っている大学院のホームページで氏名が公開されている大学所属の精神看護専門看護師29名を対象に，独自で作成した質問紙調査を実施し，単純集計ならびに質的分析を行った．

結果：21名の回収が得られた（回収率72.4％）．教員になるまでのCNS活動年数は，5年目未満の者は9名（42.9％），教員をしながらCNS活動をしている者は16名（76.2％）であった．大学教員を兼務するCNSの経験年数が短いこと，CNSの役割はコンサルテーションが中心となるなどの課題が明らかになった．

考察：大学教員を兼務するCNSのキャリアパスを描くなど，大学院教育からの継続教育が必要であることが示唆された．さらに大学教員であるCNSが担える重要な役割は，社会的ニーズに応じられる実践や教育，政策提言できるような研究活動を推進していくことである，と考えられた．

本研究の目的は，侵襲的治療を受ける認知症高齢者の気持ちを安定に導くために老人看護専門看護師が用いる能力を明らかにすることである．認知症高齢者をケアする老人看護専門看護師7名に半構成的面接を実施し質的記述的に分析した．その結果，【認知機能障害の影響を判断しつなげる能力】【ケアを受け入れられる存在になる能力】【心地よいコミュニケーションを図る能力】【高齢者の人生経験をケアに取り入れる能力】【クリティカルに身体状態を捉え回復につなげる能力】の5つのカテゴリーが抽出された．老人看護専門看護師はこれらの能力により認知機能障害の影響を判断し，ケアを受け入れられる存在となり心地よいコミュニケーションが図れる援助関係を築いていた．これらを基盤にして，認知症高齢者の気持ちを安定に導くケアへと発展させていた．

目的：中規模一般病院であるA病院の緩和ケアに関する看護師の知識および困難感とその関連要因を明らかにする．

方法：4段階（初級，中級，上級，達人）のがん看護卒後研修の受講者を対象とし無記名の自記式質問紙調査し統計学的解析をした．

結果：47名に調査票を配布し有効回答は39名であった（83％）．緩和ケアに関する看護師の困難感は，「専門家の支援」に対して低く，「緩和ケアの理念」「疼痛・オピオイド」の知識が誤っているほど，「症状緩和」の困難感は高く，経験年数が少なく，緩和ケアの知識不足ほど「患者・家族とのコミュニケーション」の困難感が高い傾向であった．

結論：中規模A病院でがん看護領域専門・認定看護師による横断的な教育相談活動によって，一般看護師が「専門家の支援」を受けられやすいと示唆された．がん看護卒後研修において，研修早期より緩和ケアに関する「理念や疼痛緩和の正しい知識」および「患者・家族とのコミュニケーション」が習得できる体制が必要である．

目的：予後1か月以内の終末期がん患者における緩和ケア病棟での人生最期の場を決定する際の家族側の要因を予備調査すること．

方法：2014年6月から9月の間に，緩和ケア病棟を有するF病院のがん看護相談外来でがん看護専門看護師が面接を行った，生命予後が1ヶ月以内の終末期がん患者の家族14名に自記式質問紙による調査を行った．患者の実際の療養の場において，緩和ケア病棟入院群と非入院群に分け家族の介護負担感を測定する尺度（Caregiver Reaction Assessment）を用いて比較検討した．

結果：緩和ケア病棟を9名が選び，1週間以内に入院の経過となった．家族側の「日常生活の影響」は，緩和ケア病棟入院群の方が非入院群よりも有意に高かった（21.0±1.5 vs. 17.6±1.8; ES: 0.56, p＝0.002）.

考察：予後1か月以内の終末期がん患者が緩和ケア病棟に入院する際，家族の日常生活への影響が大きいことが一つの要因となる可能性が示唆された．

結論：がん患者の看取りの場の選択には家族の介護負担支援の必要が示唆された．