Palliative Care Research Vol. 12(2017) No. 2

【背景/目的】日本人進行がん患者の静脈血栓塞栓症（venous thromboembolism: VTE）の治療での直接経口抗凝固薬（direct oral anticoagulant: DOAC）の報告はこれまでない．【方法】エドキサバン（E群），アピキサバン（A群）で治療を開始した患者をそれぞれワルファリン（W群）で治療した患者と後向きに比較，検討した．【結果】E群とW群の比較では，非大出血はE群で17％，W群で27％（p=0.39），全ての出血はE群で30％，W群で57％（p=0.03），再発はE群が8％，W群で16％であった（p=0.43）．A群とW群の比較では，非大出血はA群で10％，W群で27％（p=0.18），全ての出血はA群で26％，W群で57％（p=0.02），再発はA群が3％，W群は16％であった（p=0.17）．【結語】DOACはW群と比較し，非大出血および再発が少ない傾向であった．全ての出血はDOACで有意に少なかった．日本人進行がん患者のVTEの治療にもDOACは有用である可能性がある．

【目的】緩和ケアの講義で，身近な人の死別体験がある学生が，つらく悲しくなった講義テーマや内容，そのとき感じ考えたこと，気持ちの変化，教員に望む支援を明らかにする．【方法】半構造化面接法による質的研究である．つらく悲しくなったときに感じ考えたことはKrippendorffの方法論で内容分析をした．【結果】36名が参加した．つらく悲しくなった講義テーマや内容は，「臨死期の状態と兆候」「講義全般」などだった．そのとき感じ考えたのは「後悔した」「思い出した」「動揺した」「不安を感じた」「不満を感じた」「違和感を持った」「教材に共感した」だった．1名を除き，気持ちは前向きに変化していた．望む支援では，20名が「支障がなかった」または「よかった」ので要望はないと述べた．【結論】教員は，死別体験がある学生へ支援法を具体的に何度も説明し，常に学生を支えるという強い気持ちで講義に臨むことが求められる．

本研究の目的は，積極的治療の終了後に在宅生活を中断したがん患者の家族が抱えていた困難を明らかにすることと，その看護援助を検討することである．対象となる10家族に半構造化面接を実施し，結果を質的帰納的に分析した．結果は，「がん末期症状の認識不足により状況判断ができない」「患者の状態が悪化する中で感じる沈痛な思い」「様々な身体症状の対応を迫られる」「慣れない介護がうまくいかない」「24時間患者と生活を共にする疲労」「重要他者への遠慮によりサポートの機会が得られない」「療養環境を家族主体で整えるのが難しい」の7つに集約された．家族は，介護による精神的・身体的な負担を抱えながら，終末期症状の認識不足や否認的感情から状態悪化時を見据えた療養環境を整えられずにいた．看護師は，家族の状況や価値観を理解したうえで，早期から必要な情報を提供し，療養環境を整える調整を行うことが重要であると示唆された．

研究目的は，終末期がん患者のせん妄ケアを実践している看護師が，どのようなアセスメントを行っているのかを明らかにすることである．がん看護専門看護師と緩和ケア認定看護師6名を対象に各2回の半構造化面接を行い，質的内容分析の手法を参考に分析した．その結果，看護師は，［直観と知識を擦り合わせたせん妄発症リスクの捉え］によるせん妄予防のためのリスクアセスメント，［せん妄の発症リスクに基づく早期発見に必要な情報の吟味］［出現している症状がせん妄であるかどうかの判別］によりせん妄だと決定づけるアセスメント，［すでに出現しているせん妄の要因の探索］［せん妄と判断してから行うせん妄の全体像の把握］［せん妄の症状体験の意味づけ］によりせん妄の様相を捉え，患者の体験を理解するためのアセスメントを行っていた．終末期がん患者のせん妄ケアの質の向上のため，このアセスメントの段階に沿った教育的介入のあり方が示唆された．

宗教的背景のある緩和ケア病棟（PCU）で亡くなった患者の望ましい死の達成度が高いことが示されている．本研究ではその理由について探索するため，全国のPCU133施設と遺族10,715名に自記式質問紙による郵送調査を行った．望ましい死の達成度はGood Death Inventory（GDI）短縮版で評価し，施設背景・ケアの実施状況，施設の宗教的背景の有無でGDI得点を比較した．有効回答数は127施設（宗教的背景ありが23施設），7,286名（68％）だった．宗教的背景のある施設でGDI得点が有意に高かった（p=0.01）．宗教的背景のある施設でより実施され，GDI得点が有意に高くなる要因は「季節行事または，遺族ケアに力をいれている」，「宗教的設備がある」などだった（すべてp<0.05）．宗教的ケアのほか，遺族ケアや患者の楽しみとなる時間を設ける取り組みが望ましい死の達成度を高める要因だった．

がん悪液質は進行性の骨格筋の減少を特徴とする複合的な代謝障害で従来の栄養療法では改善が難しいとされている．その治療には栄養療法・運動療法・薬物療法の組み合わせが必要だとされ，栄養療法は症状緩和・栄養カウンセリングとともに栄養サポートの一環と考えられている．われわれの緩和ケア病棟での調査では，進行がん患者・遺族の栄養サポートのニーズはそれぞれ76・73％と高く，選別患者に対する栄養療法の効果を期待できることが示唆された．また，がん悪液質の本態は慢性炎症であることから血中C-reactive protein（CRP）値のがん悪液質のマーカーとしての意義を示した．まだ十分なエビデンスはないものの，がん悪液質の病態生理を考慮した栄養サポートはがん悪液質の治療戦略として重要だろう，そして血中CRP値はがん悪液質治療の効果判定に有用であろうと思われた．

てんかん発作中の徐脈や心静止は，発作性徐脈症候群といわれている．脳転移が原因のてんかん発作による発作性心静止の報告はこれまでない．症例は62歳の男性で，多発脳転移を有する肺扁平上皮がんの患者である．これまで失神歴はなかったが，最大16秒の洞停止を伴う失神が出現した．その後も発作性に徐脈や心静止がみられ，腹痛，悪心，意識減損，血圧低下，および一点凝視を伴った．てんかんを疑い脳波を確認したところ多発する鋭波を認めた．発作を繰り返したが，放射線治療により脳転移が改善したところ，発作は消失した．このため，脳転移に起因するてんかん発作による発作性心静止と診断した．がん患者に失神や洞不全症候群がみられた場合，てんかん発作による発作性徐脈症候群の可能性も考慮すべきと考えられた．また，脳転移が原因の発作性徐脈症候群は，脳転移に対する治療が有効である可能性がある．

【緒言】抗がん治療後14年間続いていた慢性下痢症が，偶然投与された抗ヒスタミン薬によって下痢や栄養状態の改善を認めた症例を経験した．【症例】48歳，女性．14年前，子宮頸がんに対し，手術，化学療法，全骨盤放射線治療施行後下痢が続いた．11年前にイレウスで開腹術，8年前病理検査で放射線性腸炎と診断された．1カ月前には蜂窩織炎後下肢浮腫を認め緩和ケア外来を受診．軽快後は低栄養による漏出性浮腫が残った．再受診10日前に蕁麻疹に他科よりオロパタジン最大20 mg/日の処方がされ，ほぼ同時に下痢の軽快を認めた．5 mgの継続投与で，葉酸，ビタミン内服は終了でき，クレアチニンキナーゼの上昇，浮腫も消失した．【考察】慢性下痢症が他の目的で投与されたオロパタジンで軽快したのは，ヒスタミン1阻害作用，腸蠕動亢進作用を持つセロトニンのサブファミリーである5-hydroxytryptamine 2A受容体阻害作用によると考えられた．

【緒言】リドカインは末梢神経に対し興奮抑制作用を示すことで鎮痛効果を発揮する．とくに神経障害性疼痛を主体とした難治性疼痛やモルヒネ不耐症に対する疼痛マネジメントにおいて有効である．【症例】51歳，女性．終末期の食道がんに起因する難治性疼痛が持続し，オピオイド増量による効果も乏しく，副作用の出現が目立っていた．疼痛に対しリドカイン持続静脈内投与を開始（150 mg/日）したところ，徐々に疼痛は軽減しオピオイドも減量することが可能となった．リドカインによる副作用はみられなかった．【結論】終末期の難治性疼痛およびモルヒネ不耐性を示す患者に対するリドカイン持続静脈内投与は，疼痛マネジメントとして有効であることが示唆された．

【目的】緩和ケア病棟実習に対する学生の評価・知識習得の検証により，地域のホスピスにおける実習の意義を検討した．【方法】実習では，回診・面談への同席，ケアの見学など，患者との生きた係わりを重視した．また，チーム医療を体感するために認定看護師・認定薬剤師による対話型個別レクチャーや多職種合同カンファレンスへの参加も取り入れた．学生へのアンケート，実習前後での知識確認テストを行った．【結果】実習全体への満足度は100％で，95％の学生が当実習を後輩に勧めたいと答えた．項目ごとの満足度は，「初診面談への同席」は100％，「緩和ケアチーム回診」は74％に留まった．全レクチャーで理解できたと答えた学生の割合は95％以上で，知識確認テストの正答率は実習前後で51％から85％へ有意に上昇した．【結語】本実習に対する学生の理解度，満足度は高く，地域のホスピスは緩和ケアの臨床実習を担いうることが示唆された．

【目的】当院にて2014年4月に設立したがんサロンの実情と参加者のアウトカムを把握し至適な運営へ生かす．【方法】サロンは対象を一般とし院内で実施，プログラムはミニレクチャー・リラクセーション・語り合いで構成し，参加者にアンケート調査を実施した．【結果】2014年4月〜2015年3月に11回開催し，参加者総数のべ369名，平均参加者数34名（22〜50名），参加者は主に当院受診の患者・家族から成り，女性，60代，診断後3年未満の患者・家族，乳がんの患者・家族が多い傾向にあった．満足度はレクチャーやリラクセーションで高い傾向，参加後に不安が軽減する傾向が示唆された．【考察】定量的な評価手法の洗練，細やかなニーズのアセスメントと適切な支援を提供できる体制の発展が課題と考える．さらにこれを地域へ拡大し他の医療機関におけるがんサロンの普及支援・連携を行いinclusiveな社会の構築に貢献したい．