We developed a prototype of the now-called “thermo-time domain reflectometry probe” in 1996. We revisited the article describing the prototype and explained how we thought at those moments. Let us start our visit; first met a soil water sensor at college. Later year at Texas A\&M University as a graduate student, Jim Heilman and Kevin McInnes became my supervisors. They inspired me to make a multipurpose time domain reflectometry (TDR) probe by combining TDR and dual-probe heat-pulse (DPHP) sensors. Our new TDR-DPHP sensor owed the hard work of Clerk Topp, Gaylon Campbell and Keith Bristow. When we published an article on the new TDR-DPHP sensor in 1996, Robert Horton of Iowa State University might be the only one who truly understood the potential of the new probe in the world. He and his research group named our sensor a “thermo-time domain reflectometry probe” and have been pushing its limit since then.

抄録全体を表示

石垣島サトウキビ畑では，強い雨が降り，表面流出とそれに続く土壌流亡が発生している．そこで不耕起栽培また人工マクロポアを施し，土壌水分と有機物の増減に与える効果を評価した．人工マクロポアを1 m間隔で設置し，垂直浸透を促進した．また，強い降雨から表層土壌を保護するために，植物残渣を利用した不耕起栽培を行った．不耕起栽培と慣行耕起栽培にマクロポア区と無処理区（NT-M，NT-X，CT-M，CT-X）をそれぞれ設け，降雨量，表面流出量，土壌流亡量，土壌水分，土壌全炭素量を測定した．各プロファイルの平均土壌水分は，NT-MがCT-Xより多くの水分を保持しており（p < 0.01），マクロポアの設置でCT-MはNT-Xに近い水分になった．土壌断面における全炭素の変動は，NT-Xでほぼゼロ，CT-M，CT-Xで減少したが，NT-Mでは+0.45 t-C・ha-1・yr-1の増加が見られた．つまり，マクロポアと不耕起を組み合わせると，熱帯気候であっても水分を保持し，土壌中の全炭素量が増加する可能性を示した．

抄録全体を表示

コロイド粒子は汚染物質の輸送担体として働くことが知られており，土壌中のコロイド粒子の輸送特性を理解することは重要である．本研究では，多孔質体内のCa2+とNa+との陽イオン交換反応がコロイド粒子の輸送挙動に与える影響を明らかにすることを目的とした．模擬多孔質媒体として豊浦砂を，モデルコロイド粒子にカルボキシルラテックス粒子を用いて一次元カラム通水実験を行った．その結果，陽イオン交換量やコロイド粒子の粒径によらず，陽イオン交換反応進行中の沈着コロイド粒子の脱離・流出は見られなかった．沈着していたコロイド粒子は，陽イオン交換終了後，間隙水のイオン強度が低下すると脱離した．DLVO理論に基づく相互作用エネルギーの計算の結果，二次極小領域の存在が，陽イオン交換反応時におけるコロイド沈着に寄与することが示唆された．

抄録全体を表示

Arduinoを用いた計測事例として，安価なCMOS温湿度センサーを制御するシステムを構築し，畑地の蒸発散量（ET）算定への有効性を検討した．ライトユーザーを想定し，Arduinoをデータロガーとして利用する場合の基本的なシステムやその取り扱い方を紹介し，温湿度測定システムを構築するうえで最低限必要なカスタマイズについても記した．従来の高額$\cdot$高性能システムと比べて，構築したシステムはET算定精度が低く，それはセンサー性能に加え，ハードウェアのカスタマイズにも起因することを示した．しかし，器差の大きいセンサーの選別，ET算定法の異常値判定条件の適切な設定，データの平均，器差のBias補正のいずれもが従来と同水準のETを算定し得る有効策であることを論じた．こうした計測情報の蓄積は，低コストのオープンソースシステムの利活用を進めるうえで重要である．

抄録全体を表示