産業界が求める人材を育成することは,観光教育において目指されるべき一つの方向性であろう.しかし現状では,観光関連産業は,入社後の実務現場における教育を重視している.その背景には,大学における観光教育では教えることのできない「現場の知識」が,日常の業務に存在していることがあげられる.本稿では,このような「大学で得る知識」/「現場で得る知識」という二項対立的な枠組みを乗り越え,観光関連産業の「現場の知識」を教育の場に活用する可能性を探るため,パッケージツアーの価格決定において必要とされる「勘と経験」を事例として,「現場の知識」の持つ性質や特徴を明らかにすることを試みた.その結果明らかになったのは,「現場の知識」は,大学において教育可能な形式的な知識に対し,メタレベルで作動する暗黙的な知識であるということ,したがって「現場の知識」そのものを教えることは困難であるが,そのような暗黙知と連関して形式的な知識を教育する方法の質を高めることが,現在の大学における観光教育に求められるということである.

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本研究の目的は,経済学のモジュール化理論を用いて高次なサービスの構造を明らかにするとともに,その構造に基づき,高次なサービスの学習方法について有効な学習理論を提示する点にある.その前段階として,ホスピタリティの概念と類似性がある「配慮行動」を,「相手を喜ばせるため,外的報酬を求めず,コストをかけて,自発的に行う行為」と操作的に定義し,本稿での鍵概念とした. 経済学のモジュール化理論を援用し,高次なサービスとは,「配慮行動」「配慮行動を伴うサービス」「標準化されたサービス」の3タイプのモジュールを構成要素とするインテグラル型アーキテクチャ(相互に連関性を持つモジュールによって構成される複合体)であることを理論化した. その上で,サービス提供者が高次なサービスを習得するには,モジュールごとに異なる学習方法があることを学習理論から導いた.具体的には,身体技法を含む「配慮行動」は「わざ言語」による習得,「配慮行動を伴うサービス」は模倣学習,「標準化されたサービス」にはマニュアル型学習が有効であると考えられる.一方,高次なサービスを成立させるためには,配慮行動とサービスをつなぐサービス提供者の構成力が重要であることに着目し,モジュール同士を連結する,いわば「インターフェイス」の習得方法についても状況論的アプローチの学習理論から明らかにした.

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