厚生労働省等は、妊産婦に対する保健・医療体制の一つとして、かかりつけ薬局・薬剤師の活用を提言している。本研究では、薬局・薬剤師の機能・職能に対する妊産婦の相談ニーズを明らかとし、妊産婦の背景情報（出産回数、回答時の年齢、薬局の使用状況）との関連性も検討した。妊産婦の相談ニーズは、【健康管理項目一般】、【健康食品・一般用医薬品】、【医療用医薬品】、【全般的な相談】という４つのクラスターに分類され、各クラスターは、妊産婦の背景情報３因子で関連付けられた。初産婦・経産婦に関係なく、比較的年齢層が若い者は、１）受診中の産科が主体となり、２）薬剤師への相談ニーズは、セルフケア・セルフメディケーションの領域であり、３）出産経験に準じて健康食品・一般用医薬品から健康管理項目一般へと優先順位がシフトする傾向があった。一方、比較的年齢層が高い者は、１）出産経験に準じて複数の薬局使用からある程度かかりつけ薬局に使用が集約され、２）相談ニーズも全般的な相談から医療用医薬品へシフトされる傾向があった。本結果は、薬局・薬剤師が各妊産婦の特性を考慮した応対を実践する上で意義あるものと考える。

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昨今、緊急避妊薬（EC）のOTC化の議論において、薬剤師の知識不足や薬局での在庫配備などの課題が指摘されているが、その指摘に根拠が見当たらない。そこで我々は、ECへのアクセス改善に薬剤師が障害となっているのか、薬剤師がECのOTC化に対してどのような考えを持っているかを明らかにするために、薬剤師を対象としたWeb質問票調査を２回実施した。　OTC化に賛成との回答は２回の調査ともに60％を超えており、ECの基本的知識を知っているとの認識は２回目のほうが高まっていた。OTC化反対の意見において、薬剤師の知識不足や薬局内での顧客のプライバシーの確保といった懸念が、２回目のほうが強く観察された。ECの基本的知識を知っているとの回答者が多かったこと、在庫よりもプライバシー確保を懸念していること、OTC化の賛否について薬剤師自身の職能や職責に対する認識が影響している可能性があることから、ECのアクセス改善の障害として国内の議論で指摘されているような薬剤師側の要因は必ずしも実態を反映したものではないと考えられた。

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