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後藤 仁志, 原田 英治, 久保 有希, 酒井 哲郎
2005 年 52 巻 p.
1251-1255
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
本稿では, 個別要素法型の粒子コードを基に, ヒューマンスケールの群衆間相互作用を加味して構築された群衆避難行動シミュレーターを用いて, 小規模市街地住民の津波避難過程を対象とした検討を実施した. 避難規則 (避難ルートに関する申し合わせ) の有無が避難効率の向上に与える影響の検討と避難ルートの数が避難時間に及ぼす影響の検討を実施し, 適切な避難規則の導入と避難ルートの増設が, 避難時間の短縮に有効であることを示した. さらに, 家屋倒壊による避難ルートの遮断がもたらす避難過程への影響についても検討した.
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西畑 剛, 森屋 陽一, 田村 保, 瀧本 浩一, 三浦 房紀
2005 年 52 巻 p.
1256-1260
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
浸水災害下における人間の水中での避難条件を決定するため, 水路内に所定の水位と流速を発生させた中を人間が歩く水中歩行実験を行った. 実験は様々な年齢・性別からなる被験者の歩行速度の測定および避難可否の決定を行った. さらに着衣や歩行距離を変えた場合の歩行速度も測定した. 一方, 水路内に荷重計を取り付けたマネキンを配置して流体力を測定し, 歩行時に人体にかかる力を推定した. これらの結果から, 年齢や性別などに起因する身体能力差を考慮した避難条件ついてまとめる. また実験を行っていない年代に対しても体力に関する統計資料から避難条件を推定する方法を提案する.
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河田 恵昭, 河野 哲彦, 城下 英行, 後藤 隆一
2005 年 52 巻 p.
1261-1265
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
本研究では, 「地域との密着」をキーワードに各種調査を実施し, 地域防災力を検証した.「過去」を知るため, 昭和南海地震における地域の被災状況について明らかにした.「現在」の防災意識を知るため, 2004年9月に発生した紀伊半島南東沖地震における住民の避難行動・防災意識を明らかにした. そして, 「未来」の南海地震に備えるために, 調査で得られた地域の防災知識をフィードバックするとともに, 地域防災力の現状を検証した. 加えて, これら調査で得られた結果を浸水予測・地形状況などとともに地理情報システムを用いて一元的に可視化した. それにより, 現状の地域防災力の問題点を明らかにし, その改善のための方策を提言した.
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青木 伸一, 有田 守, 加藤 茂, 田中 雄二
2005 年 52 巻 p.
1266-1270
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
本論文は, 渥美半島太平洋岸をモデルケースとして, 海岸利用者の津波防災に関する問題点を指摘するものである. 当該海岸は, サーフィンや釣りなどを目的とした地元以外の利用者が大半を占める海岸であり, 地元自治体の対応や利用者の津波に対する意識の向上が防災上重要である. 本研究では, アンケートに基づく海岸利用の実態と利用者の津波防災意識に関する調査に加えて, 避難演習やシンポジウムなどを通して得られた知見をとりまとめたものである. さらに, 海岸利用者を対象とした今後の津波防災対策におけるいくつかの課題を指摘している.
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安倍 祥, 神尾 久, 今村 文彦
2005 年 52 巻 p.
1271-1275
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
住民参加のワークショップ手法により, 地図上の作業やまち歩きによる地域理解と津波対応の議論を通じて沿岸住民の津波避難計画を立案した. ワークショップでは図上演習の中で安全な避難場所を探し, 避難経路を検討する. 自助のための津波対応を検討し共同作業の中で議論を進め, 参加者らには共助の視点で津波対応を考え連携して地域防災に取り組む姿勢が見られた. 釜石市根浜地区では住民, ライフセーバらが連携して観光客の避難誘導を検討した. 志津川町新井田川地区では津波防災サインの設置を検討する中で, 来訪者への啓発や情報提供の重要性を認識した. ワークショップ手法による避難計画の立案が津波防災対策に有効であることが示された.
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河田 恵昭, 鈴木 進吾, 越村 俊一
2005 年 52 巻 p.
1276-1280
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
臨海都市域はその集積性および空間利用の多様性から, 一旦津波が浸入すると甚大な被害を受けることが指摘されている. 本研究は大阪湾沿岸都市域を対象に, この地域に整備されている防潮堤に付随する防潮扉を閉鎖することによる市街地の減災計画手法について検討した. 第一に長期評価が発表された大阪湾断層帯で発生する津波の特性を解析した. 第二に防潮扉の物理的機能維持や閉鎖体制などに内在する不確定性を確率で表すことにより, 防災対策効果を含んだ地域脆弱性の評価手法を開発した. 第三に防潮扉ごとの閉鎖強化による浸水危険域面積および一般資産被害の軽減効果を量る指標を検討し, その優先順位を決定する手法を考案した.
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山本 吉道, 川島 理, 福濱 方哉
2005 年 52 巻 p.
1281-1285
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
被災事例調査と実験から, 高波による海岸堤防・護岸の破壊は主に洗掘と吸出しによって生じ, 三面張り堤防の破堤や二面張り護岸の全壊に対応する限界の越波量は0.065m
3/m/sであることを明らかにし, 浸水予測数値モデルにこの破堤条件を組み込んで, 現地海岸の高波・高潮による浸水を再現した.また, 被災事例調査から, 津波によるコンクリート製堤防・護岸の破堤・全壊は主に入射波力か戻流れの直接的作用によって生じ, その限界の津波高は各々8m程度か5m程度であることを明らかにし, この破堤条件をスマトラ沖地震津波の事例に当てはめて, その妥当性を確認した.
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田村 保, 西畑 剛, 森屋 陽一, 瀧本 浩一, 三浦 房紀
2005 年 52 巻 p.
1286-1290
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
津波災害における人的被害軽減のためには, 適切な津波防護施設の整備を進めるとともに, 迅速かつ的確な避難行動が重要な役割を担う. 適切な避難行動を行うためには, 住民の避難行動特性に応じた避難計画の策定が重要であるが, そのためには避難シミュレーション手法の活用が効果的である. 本研究では地震時の建物倒壊により街路閉塞が発生することを確率的に考慮した津波浸水時の避難行動シミュレーション手法を示し, 津波来襲時の人的被害の発生に及ぼす街路閉塞の影響について基本的な検討を行った. また, この結果に基づき避難路および避難所の整備について, その検討のあり方を提示した.
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細見 寛, 角湯 克典, 内田 智, 五味 久昭, 板橋 直樹, 三村 信男
2005 年 52 巻 p.
1291-1295
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
海面上昇による外力の増大と少子高齢化による人口減少という, これまでにない社会条件下における海岸管理のあり方を検討するため, 沿岸域の住民を対象に防護・移転・減災対策に対する意識についてアンケート調査を実施した. その結果, 防護対策よりも移転や減災対策を望む人が多いこと, 危険区域の情報提供とともに, ある程度の経済的支援によって移転対策は実現可能であることを示す結果を得た. 移転対策の実施には国土保全の問題が残されるほか, 我が国の海岸線全域での実施は不可能であることから, 防護, 移転, 減災対策を適切に組み合わせるベストミックス政策を目指す必要があることを示した.
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上野 成三, 織田 幸伸, 中山 哲嚴
2005 年 52 巻 p.
1296-1300
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
高知県野見湾を対象として海洋観測システムと数値モデルを統合した水質予報システムの開発を行った. 本水質予報システムは, 過去4日間の観測結果を元に湾口部境界条件の予報値を推定し, そのデータを数値モデルの境界条件として湾内の流動と水質の予報計算を行うものであり, 3日先までの水質予報が可能なものである. 内部潮汐が卓越する夏季と内部潮汐が消滅する秋季の2ケースの検証計算を行った結果, 溶存酸素で2mg/L, 植物プランクトンで0.2mgC/Lの計算精度で観測された現象が再現でき, 本予報システムは実用可能な範囲にあると判断された. 今後の課題として, 湾口境界条件の予報精度の向上が残された.
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日比野 忠史, 高御堂 良治, 上田 康二
2005 年 52 巻 p.
1301-1305
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
宮島腰細浦には, 満潮時の海水流入と山腹からの降水流出によって汽水系の湿地が形成され, 湿地帯は宮島とんぼ等の貴重な生物の生息地であったと言われている. 近年, 砂浜の細りや湿地の消失が起こる等, 豊かな自然環境がそこなわれてきている. この原因として広島湾で行われてきた砂採取による潮流の変化が原因である等の指摘はあるが, その根拠は明確にされていない. 本研究の目的は植生や宮島とんぼ生息地の再生等, 本来の腰細浦にあった自然の回復を望む住民に対して, 湿地が消滅した機構を科学的に証明し, 湿地回復への手順を示すことである.
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西隆 一郎, 村田 尚紀, 二ツ町 悟, 木村 信介, 村井 弥亮, 古賀 幸夫
2005 年 52 巻 p.
1306-1310
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
海域利用時の水難事故は毎年数百件以上生じており, 水難事故を効果的に減らすための対策を海洋学および海岸工学の研究者レベルでも提案すべきである. よって, 宮崎県の青島海岸, そして, 鹿児島県の押切海岸と柏原海岸で水難事故の原因となりやすい離岸流の現地調査を行った. 特に, 離岸流予測上重要な海底地形測深はマルチビームおよびレベルを用いて行ったが, 水深2-3m以浅領域の詳細な測量は困難であった. また, 測深結果から, 志布志湾内に約450m規模の弧状沿岸砂州が発達していることが明らかとなった. さらに, 現地調査に加えて, 公衆教育の一環として市民を対象とした水難事故予防の啓発教育セミナーを行い, その後アンケート調査も行った. そして, 離岸流の公衆教育に関して必要な問題を検討することにした.
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木岡 信治, 本間 大輔, 山本 泰司, 窪内 篤, 西多 道祐
2005 年 52 巻 p.
1311-1315
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
主に北海道の港湾漁港において, 種々の経済的損失をもたらしている「港内結氷」に対する対策工法の効果の評価を支援するためのツールとして港内結氷シミュレーション手法に取り組んでいるが, 本研究では, さらに計算方法・条件等の改良を加え, より実用的な手法を構築した. 北海道東部の大津漁港を対象とし, 港内水温の経時変化, 結氷範囲の日変化, 結氷厚分布を観測結果と比較した結果, 実現象を概ね再現できることを確認した. また「寒さ」の代表指標の導入により, 計算コストを大幅に削減できるほか, 比較的少ない過去の気象データから, 「寒さ」に応じた結氷状況や出漁不能日数等 (対策工法による効果含む) を推定できる可能性を示した.
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平山 克也, 平石 哲也, 南靖 彦, 奥野 光洋, 峯村 浩治
2005 年 52 巻 p.
1316-1320
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
2004年には西日本を中心に多くの台風が来襲し, 日本各地の沿岸部で高潮および高波による港湾・海岸構造物の被災が数多く発生した. 本稿では, その中で高波に起因すると思われる被災施設に限定して可能な限り直接現地調査を実施し, 現地データや数値解析を基に被災状況の解析を行った. これらの被災パターンを考察した結果,(1) 高潮位時の波力算定の考え方,(2) 地形の影響による波力の集中的作用,(3) 短時間における越波集中,(4) 漂流船舶の衝突, 等が主な被災要因になっていることがわかった. ただし, 港湾・海岸構造物の被災は, 複合的な要因で発生すると考えられるため, 被災施設の今後の復旧や防災計画を立案する際には, 本稿に加えさらに詳細な検討が必要となる.
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加藤 史訓, 福濱 方哉, 野口 賢二
2005 年 52 巻 p.
1321-1325
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
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高潮対策の事業効果の適切な評価には, 高潮による浸水と一般資産の被害との関係が解明されていなければならないが, そのような調査の事例は数少ない. そこで, 2004年8月の台風0416号による高潮を対象に, 香川県高松市と岡山県倉敷市での浸水被害に関するアンケート調査を実施した. その結果, 家屋の各構成部分および各種家庭用品の被害率と浸水深との関係が明らかになった. また, 家屋と家庭用品の被害率を算出し, 両市間の差異について考察するとともに, 1999年の台風9918号による熊本県不知火町と山口県宇部市での浸水被害などと比較した.
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富田 孝史, 本多 和彦, 河合 弘泰, 柿沼 太郎
2005 年 52 巻 p.
1326-1330
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
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2004年の台風16号は, 瀬戸内海東部の沿岸に大きな高潮被害を発生させた. これは, 台風による潮位偏差が極めて大きかったというよりも, 最大潮位偏差の発生が大潮の満潮に重なったためである. 現地調査によると, 備讃瀬戸を挟んで香川県側と岡山県側では高波の有無の影響により被害の様相は異なった. 瀬戸内海における高潮の再現計算を実施したところ, 海域の全体で潮位偏差は観測値よりも小さくなり, 天文潮位の変動を考慮すると備讃瀬戸ではさらに10cm程度小さくなった. そこで, 高松市の沿岸での海水位を観測値に合わせ込み, 市街地の浸水計算を実施した. その結果, 計算による浸水状況は実際の状況によく一致した.
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中野 晋, 小野 悟, 冨永 数男, 村上 仁士
2005 年 52 巻 p.
1331-1335
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
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2004年9月5日に発生した紀伊半島沖地震, 東海道沖地震の2回の地震の際の自治体の対応状況をまとめた. 徳島県では概ね震度3, 高知県東部では震度2程度, 来襲した津波高も室戸港で最大0.5m程度であり, 被害は発生していない. しかし, 職員の非常参集体制, 情報収集と伝達方法, 海面監視の方法などの点で検討すべき事項が見出された. これを契機に複数の自治体で津波注意報発令時の配備動員体制を再検討するなど津波防災体制の見直しが行われつつある.
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小池 信昭, 越村 俊一, 高橋 智幸, 河田 恵昭, 今村 文彦, 原田 賢治, 藤間 功司, 鴫原 良典, 谷岡 勇市郎, 西村 裕一, ...
2005 年 52 巻 p.
1336-1340
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
2004年9月5日に紀伊半島沖で発生した地震津波について, 津波打ち上げ高および痕跡高に関する現地調査, 津波来襲状況に関する住民のヒアリング調査, 自治体の津波情報の伝達状況に関する調査, およびリアルタイム観測と数値シミュレーションによる解析を実施した. その結果, 本震により発生した津波は伊豆諸島から四国太平洋岸に来襲し, 伊豆諸島で1m未満, 静岡県から和歌山県の太平洋岸にかけて2m程度の津波打ち上げがあったことを確認した. また, 高知県室戸岬沖のGPS津波計では津波のリアルタイム観測に成功し, 数値シミュレーションによる予測結果と良好な一致を示した. 沖合での津波のリアルタイム観測と即時的津波予測の有効性が実証された.
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鈴鹿 陽, 高橋 智幸, 松冨 英夫
2005 年 52 巻 p.
1341-1345
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
2004年12月26日早朝 (現地時間), インドネシアのスマトラ島沖を震源とするM9.0の巨大地震が発生した. この地震に伴う津波はインド洋を取り囲むアジア諸国にとどまらずアフリカ東海岸や南極にまで到達し, 各地に甚大な被害をもたらした. この地震の発生メカニズムについて, 当初は本震付近を起点として北北西方向に約500kmの断層が破壊したと考えられたが, 余震分布より震源域は南北方向に長さ1000km程度にも及んだと推測されている. そこで本研究では各調査機関から発表されている断層パラメータを基にして決定した津波モデルで数値計算を実施し, タイ南西部での現地調査結果と比較することにより, 津波発生メカニズムの解析を行った.
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インド洋大津波におけるタイでの痕跡調査結果
田中 規夫, 佐々木 寧, 湯谷 賢太郎, Samang Homchuen
2005 年 52 巻 p.
1346-1350
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
インド洋大津波に対し沿岸植生が果たした役割を, 樹種・樹形影響に特に注目し調査を行なった.樹形を考慮した植生厚みを定義し, 太い枝で枝分かれする低木林によい適用性を確認した. 密集し, かつ複雑な気根形態を持つMangrove樹フタバナヒルギは, 5m以下の津波に対し大きな効果を発揮した. 植栽林のうち, ココヤシは樹形が単純で, 樹間が大きく効果は少ないが, 10cm以上の太い枝で枝分かれをするカシューナッツ等の低木林は5m以下の津波防御・避灘に貢献すると判断した. また, 樹種や樹齢の異なる樹木で形成される階層構造や平面構造 (林内ギャップやクリーク) の有効性を確認した.
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行谷 佑一, 都司 嘉宣, 松本 浩幸, Wattana Kanbua, Mongkonkorn Srivichai, Vorawit Me ...
2005 年 52 巻 p.
1351-1355
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
2004年インド洋地震津波のタイ国の調査は, 松冨他 (2005) および佐竹他 (2005) がPhuket島およびKhao Lak周辺の地域について行った. そこでわれわれは, タイ国インド洋沿岸 (Phuket島以北Ranong以南) における津波浸水高や被害状況の全体像を知るために, Phuket島以北Ranong以南で, 調査が完了している地点以外の地域の調査を行った. その結果, Ko Phra Dap島にあるBan Thung Dapでの浸水高が, この周辺では一番高い19.6mであったことがわかった. またこの地域から北に向かうにつれて, 津波の高さが低くなっていることもわかった. すなわち, われわれの調査結果と, すでに行われた調査結果を重ねると, Ban Nam Kim周辺で津波の浸水高分布が最高となり, ここをピークとして南北に次第に低くなっていることがわかった.
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松冨 英夫, 高橋 智幸, 松山 昌史, 原田 賢治, 平石 哲也, Seree Supartid, Sittichai Naksuksak ...
2005 年 52 巻 p.
1356-1360
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
タイ南部のKhao LakとPhuket島における2004年スマトラ島沖津波とその被害の実態を論じている.今後の津波被害想定に資するため, 鉄筋コンクリート造建物の浸水深と被害程度の関係, 浸水深と流速 (流体力) の関係, 植生の定量的な津波減勢効果例も論じている. さらに, 津波避難ビルの在り方などの議論において地盤浸食の検討が必要であること, 本地震の規模M=9.0が現在の地震活動長期評価手法で想定できるかどうか検討する必要があることを提言している.
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中矢 哲郎, 丹治 肇, 桐 博英
2005 年 52 巻 p.
1361-1365
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
インド洋津波により被災したタイ南部の農地において, 塩害の進行の実態解明や農地復旧対策の検討は遅れている. タイ南部農地における津波の被災状況, 農地の塩害進行状況を明らかにするために現地調査を行った. 津波の被害を受けた農地では, 津波による土砂の流入と塩害により立ち枯れが進行していた. 土砂堆積厚の大きさにかかわらず塩分濃度は表層1-2cmで高く以下急激に減少しており, 塩分除去には津波経由の土砂を全て除く必要がないことがわかった. 日数の経過とともに表層への塩分集積が進んでおり, 中長期的な現地調査による塩分集積状況把握の必要性を示した.
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松冨 英夫, 榊山 勉, Sindhu Nugroho, 都司 嘉宣, 谷岡 勇市郎, 西村 裕一, 鎌滝 孝信, 村上 嘉謙, 松山 昌史 ...
2005 年 52 巻 p.
1366-1370
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
ジャーナル
フリー
インドネシアのBanda Acehと周辺における津波とその被害の実態を論じている. 今後の津波被害想定に資するため, 浸水深と流速 (流体力) の関係も論じている. ハード面に限られているが, 被害想定の視点からみた課題例を論じている. 課題例の1つである漂流物を伴う氾濫流については, ドライ・ベッドにも適用可能な簡易モデルを提示し, 漂流物を伴えば氾濫流速が増大する解を誘導している. Banda Acehでビデオ撮影された実現象とその解の比較・検討を行い, モデルの有用性を確かめている.
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柴山 知也, 岡安 章夫, 佐々木 淳, 鈴木 崇之, 松丸 亮, Masimin, Zouhrawaty A. Ariff
2005 年 52 巻 p.
1371-1375
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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2004年12月26日に発生したスマトラ沖地震津波による被害調査をスマトラ島北端, バンダアチェ付近で行った. Rhitingは外洋に突き出した半島に位置しており, 2つの小山の鞍部を津波が乗り越えていた. ここでは局所的な地形及び急峻な海底勾配などの諸条件が重なり, 48.9mという津波痕跡高を計測した. Lepungでは海岸線から山崖までのおよそ900mに渡る平地が荒野と化し, 山崖で計測した津波痕跡高は18.7mであった. また, 津波による海岸侵食が各地で発生していた. 災害による被害の度合いは各地域の地形的・社会的特性に依存していた. スリランカ南部調査との比較も踏まえ, それぞれの地域に適した防災対策を進める上での知見を得た.
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大谷 英夫, 藤間 功司, 鴫原 良典, 富田 孝史, 本多 和彦, 信岡 直道, 越村 俊一, 折下 定夫, 辰巳 正弘, 半沢 稔, 藤 ...
2005 年 52 巻 p.
1376-1380
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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インド洋大津波は震源から2000km離れた環礁島モルディブにも大きな被害を残した. 空港島では, 護岸や建屋の被災, 10時間の空港閉鎖等の被害が見られたのに対し, それに隣接するマレ島では死者は無く, 建屋の被害もわずかと, 被災規模の差が大きい. また, マレ島では護岸が津波の被害を食い止めたと指摘されているが検証はなされていない. 本研究では, マレ島の浸水域, 空港島の津波痕跡高, 状況証言, 構造物破壊形態について現地調査を行い, 津波痕跡および被災状況の実態を明らかにした. さらに, 伝播計算を援用し津波の挙動を明らかにし, 被災メカニズム, 護岸・離岸堤の効果を検証した.
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藤間 功司, 鴫原 良典, 富田 孝史, 本多 和彦, 信岡 尚道, 越村 俊一, 藤井 裕之, 半沢 稔, 辰巳 正弘, 折下 定夫, 大 ...
2005 年 52 巻 p.
1381-1385
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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2004年12月26日に発生したインド洋津波は, 震源から2, 000km離れたモルディブでも人的・物的に大きな被害をもたらした. そこでモルディブで現地調査を行った結果, モルディブの痕跡高が0.6-3.4m程度であること, リーフが発達している場所でも必ずしも痕跡高が小さくなっているわけでないこと, また南マレ環礁で複雑な流れが観察されており, 環礁内の津波の挙動が複雑であることなどが分かった. モルディブの津波に対する安全性を高めるには強固な構造物や人工地盤などの整備が必要である.
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2004年スマトラ沖地震津波スリランカ・キリンダ港
西畑 剛, 田島 芳満, 森屋 陽一, 関本 恒浩
2005 年 52 巻 p.
1386-1390
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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著者らは2004年12月に発生したインド洋大津波によるスリランカ・キリンダ港における被災状況調査を行い, 港内に堆積していた土砂が津波により一掃されたことを確認した. 本研究では, キリンダ港周辺の被災状況を説明する津波の再現計算を行うとともに, 土砂移動モデルを取り込んだ数値計算により津波による地形変化を検証した. 土砂移動量, 移動範囲のほか港内における地形変化を詳細に見ることにより, 港湾施設形状による土砂移動の影響も考察した. その結果, 当港では引き波に伴う沖への土砂移動量が多く, 調査時に防波堤基礎に沿って見られた洗掘を説明しうることがわかった.
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佐藤 愼司, 細見 寛, 細川 恭史, 福濱 方哉
2005 年 52 巻 p.
1391-1395
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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スマトラ沖地震津波に関して, スリランカ全島規模の現地調査を実施し, 浸水遡上高分布や建物・社会基盤施設の被災状況を分析した. 東海岸に発達するバリア砂州上では広域洗掘がみられたことや, 西海岸では複数波の来襲が被害を大きくしたことなど, スリランカにおける被害の特徴を明らかにした. また, 非線形分散波モデルを用いた津波の数値計算により, 津波は, スリランカ島の周囲に存在する陸棚と急勾配斜面により反射・屈折するとともに陸棚上の浅瀬により捕捉・減衰され, 海岸部での波高が場所ごとに大きく変動することを明らかにした. これらをもとに, 海岸での最高水位分布と被害の程度について両者の関係を明らかにした.
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桐 博英, 上田 達己, 丹治 肇, 中矢 哲郎
2005 年 52 巻 p.
1396-1400
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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2004年12月に発生したスマトラ沖地震津波に伴うスリランカ東部アンパラ県の農村地域の被害実態を調査した. 主な農地への津波被害は, 塩害による農作物の枯死, 土砂の堆積および流木などの堆積であった. しかし, 調査地域では, 3ヶ所でラグーンが河口閉塞し, ラグーンに流入する排水河川でも津波の浸入に伴い堆砂が生じた. このラグーンの河口閉塞と排水河川の堆砂は, 津波の5日後に発生した洪水の排水を阻害し, 広範囲にわたる水田の湛水被害や, 排水河川の破提といった二次災害を引き起こした. 河口閉塞が洪水被害を大きくしたことは, スリランカ東部地区での被害の特徴である.
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柴山 知也, 岡安 章夫, Ravindra Jayaratne, 佐々木 淳, 鈴木 崇之, Nimal Wijayaratna
2005 年 52 巻 p.
1401-1405
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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2004年12月26日に発生したスマトラ沖地震津波による被害のスリランカ南部での調査を実施した. Hambantotaでは10.9mに達する津波痕跡高を記録した. 前面の海底は1/7の急勾配となっており, また, 岬および湾状の地形が津波エネルギーを集中させた結果である. Polhenaはサンゴ礁のリーフに囲まれた地形のため津波痕跡高は最大でも2.7m程度と小さく, 家屋は残存していたが, 多くの住民が浸水によって溺死した. こういった局所的な地形条件や土地利用の相違, あるいは住民の意識の違いによる津波被害の発現の相違について, 当事者に近い視点から考察を行い, 地域の実情に合った防災対策を進める上で有用な知見を得た.
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富田 孝史, 有川 太郎, 安田 誠宏, 今村 文彦, 河田 恵昭
2005 年 52 巻 p.
1406-1410
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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2004年12月26日スマトラ島西方を震源地としてM9.0の地震が生じ, インド洋沿岸の広範囲で津波災害が生じた. スリランカは, 震源から1600kmも離れ, 遠地津波としての特徴を有している. 地震発生から2時間を経て津波が到達したものの3万人を超す命が失われ, 列車事故や道路・港湾など交通・インフラにも多大な被害を出した. 現地調査および実験を通して, 被害の実態を明らかにすることが目的である. スリランカ南西部での被害実態について, 現地調査ならびに実験を行い, 列車事故被害, 港湾被害等, 人的被害について詳細に検討し, それぞれの特徴を明らかにした.
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鯉渕 幸生, 本田 隆英, Thisara WELHENA, Suminda RANASINGHE, 佐藤 愼司
2005 年 52 巻 p.
1411-1415
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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インド洋地震津波によるスリランカ南西部における被害実態とそのメカニズムを明らかにするため, 現地調査を実施し, 浸水遡上高分布や建物の被害状況を分析した. この際デジタルビデオとGPSを同期させることで, 広範囲に及ぶ被害を短期間に収集した. 南西部海岸は, 数kmごとに岬が連続する砂浜で構成され, 海岸には漁港, 海岸保全施設, 観光ホテル群などが存在する複雑な海岸である. 津波は, 海底地形の影響とともに, これらの陸上地形・施設の影響も受けて氾濫するため, 被害は陸上での津波の挙動と密接に関係していた. さらに数値シミュレーションにより, 陸棚による津波の捕捉が, これらの地域に大きな被害を及ぼす一因であることを示した.
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越村 俊一, 高島 正典, 鈴木 進吾, 林 春男, 今村 文彦, 河田 恵昭
2005 年 52 巻 p.
1416-1420
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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インド洋のプレート境界に沿った地震空白域で発生し得るマグニチュード9クラスの巨大地震を想定して津波の数値シミュレーションを実施し, 得られたシミュレーション結果とリモートセンシングにより得られた都市光の分布や沿岸の人口統計データとを統合し, 沿岸の土地利用状況や津波災害の社会的影響の大きさも考慮したインド洋沿岸諸国の津波脆弱性を評価する指標を提案し, インド洋において発生する津波災害による被害のポテンシャルを明らかにした.
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織田 幸伸, 伊藤 一教, 上野 成三, 勝井 秀博, 東江 隆夫, 小山 文男, 栄枝 秀樹
2005 年 52 巻 p.
1421-1425
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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ボスポラス海峡は, 4ktを超える表層流と, 逆向きの底層流の2層流となっていることが知られている. ここに沈埋トンネルを施工するにあたり, 海峡の流況構造を把握するのための流況観測を行った. 観測結果の解析から, 流速は海峡両端の水位差が支配的であること, またその水位差は風との相関が非常に強いこと, トンネル周辺の流況は, 水面近くの南向き流れは東側で速く, 底面の北向き流れは西側で速いことなどが明らかとなった. また, 将来の流況予測を行うため, 水位差に対する流速の変動特性, 風に対する水位差の変動特性を解明した.
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宮瀬 正, 柘植 貢, 田中 茂信, 森田 真一, 野田 敦夫, 川村 啓一, 山本 幸次, 目黒 嗣樹
2005 年 52 巻 p.
1426-1430
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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本研究では各種レーザ計測手法の前浜地形計測への適用について検討を行うことを目的とし, 伊勢湾西南海岸において航空機搭載型レーザ計測, 地上型レーザ計測を同時期に実施し, 精度検証等を行った. 研究結果からは地上レーザは航空レーザより高精度で地形を捉えること, また対象範囲が狭域の場合, 地上レーザは航空レーザよりコストが安価であること等が確認された. 航空レーザの取得点間隔を変えて精度検証を行った結果からは, 平均1.0m程度の点間隔が対象地域における前浜地形計測を行う上で適切であることも確認された.
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岡田 知也, 古川 恵太
2005 年 52 巻 p.
1431-1435
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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音波の底面反射時の波形形状を利用して底質判別を行う装置を用いて, 東京湾の詳細な含水比分布図を作成した. 含水比分布図は, 横浜・川崎港, 東京港, 千葉, 市原の沿岸域に含水比150以下の領域が点在していることを示した. また, 横浜港・川崎港内にも, 含水比が150以下の領域が点在していることを示した. ベントスに関して, 横浜・川崎と中ノ瀬を比較すると種類数および多様度指数ともに同程度であり, 横浜・川崎港内に点在する小規模な低含水率の領域は生物生息場として良好に機能していることを示した. 音響装置を用いた面的な底質調査は, このようなうずもれた場を見つけ出すのに有用である.
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市村 康, 松原 雄平
2005 年 52 巻 p.
1436-1440
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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本研究では, バルーンを用い沿岸域の情報マップを作成し, 将来にわたって沿岸域の環境を保全・再生するめの空間情報の利用技術を確立することを目的としている. ニューラルネットワークを用いた空間情報解析手法による藻場分布域の推定とその有効性について, ならびに, 干出時における干潟域の画像処理による生物生息量を推定手法ついても提案を行った. ニューラルネットワークおよびERDAS IMAGINE手法を広範囲の解析に適用したが, ニューラルネットワークが簡便であること, またバルーンを用いて得られた画像を利用・解析することにより短時間に生息量をより精度よく推定できた.
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西田 修三, 中辻 啓二, 宮本 豊尚, 清水 隆夫, 坂井 伸一, 松山 昌史, 坪野 考樹
2005 年 52 巻 p.
1441-1445
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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大阪湾奥部においてDBF海洋レーダーを用いた流況観測を実施し, 収集されたデータを基にレーダーの特性を明らかにするとともに, 沿岸域の表層流動構造に及ぼす出水や風の影響について解析を行った. また, 台風時の観測データを用いて, レーダーによる波浪情報の推定についても, その適用性を検討した. その結果, 日スケールの流況には出水や風の影響が現れるが, 15日間の残差流には, 吹送流の影響はほとんど見られなかった. また, 台風接近時のレーダーのスペクトルデータを用いて海上風や波高の推定を行ったところ良好な結果が得られた. しかし, 風速5m/s以下ではS/N比の低下により波浪情報の抽出は困難となり, 20m/s以上では計測レンジの低減が生じることが明らかとなった.
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坪野 考樹, 森 信人, 松山 昌史, 坂井 伸一, 西田 修三, 清水 隆夫, 中辻 啓二
2005 年 52 巻 p.
1446-1450
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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DBF海洋レーダを適用することにより, 大阪湾奥部における表層流況について観測を実施し, 湾奥部の詳細な潮流および表層流況を算出した. また, 時・空間的に豊富な流速結果を利用することにより空間一時間断面を検討した結果, 流速のフロントが特定でき, フロントが観測された期間および伝播速度を把握することが可能となった. そしてフロントに伴う浮遊物の挙動について考察を実施し, 集積領域について検討を行った.
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小林 智尚, 橋本 潤
2005 年 52 巻 p.
1451-1455
発行日: 2005/10/07
公開日: 2010/06/04
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対象断面内の濁度分布をほぼ瞬時にかつ時系列的に連続計測可能なCT型濁度計では, 計測される透過光減衰量から空間濁度分布を推定する逆解析手法も計測・解析精度上重要となる. ここでは逆解析手法に拡張ベイズ法を適用し, さらに指数関数で濁度を表現した. これによりこの逆解析手法は非線形となるが, 濁度の解析値としてあり得ない負値の発生を回避できる, 特に局所的な高濃度領域の再現性が向上, などにより解析再現精度の向上が図れた. さらにこの手法を用いて疑似的な濁度分布から生成した計測データ, および実際の室内実験データを逆解析した結果, 高精度の解析値を得ることができ, この解析手法の有効性が確認できた.
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