【目的】　人工膝関節全置換術（以下TKA）施行患者は年間7万例と言われており、人口の高齢化が進むに伴い今後も増加することが予測される。このため、術後理学療法の標準化には統一した評価が必要と考えられる。1980年代以降、患者の主観的な評価を医療介入効果のアウトカム指標とする試みが活発になり、健康関連QOL（Health-Related Quality of Life：以下HRQOL）を評価する自己評価尺度が開発されてきた。このような流れから、医療者による評価だけでなく、患者自身の主観的な評価も実施されてきている。当院では2010年4月よりTKA症例に対して、本学附属4病院（以下4病院）で共通の機能評価表および患者の主観的な評価で構成された問診表を作成し、TKA前後の評価を統一する試みを開始している。本研究の目的は、この問診表の内的整合性を検証することである。【方法】　2010年4月から2011年7月までに4病院において、変形性膝関節症と診断され、片側TKAを施行した症例を対象に後方視的に調査した。当問診表は、自己記入式の質問紙法であり、「生活動作」、「疼痛」、「満足度」の3下位尺度について5段階スケール（楽にできる、痛くない、満足：5点～できない・やっていない、激しく痛む、不満足：1点）で回答する形式である。下位尺度の項目はWestern Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index（WOMAC）日本語翻訳版の「疼痛5項目」、「こわばり2項目」、「機能17項目」の計24項目とEuroqol5-Dimension（EQ-5D）の5項目 およびMedical Outcome Study Short-Form 36-Item Health Survey（SF-36）の全36項目を参考に、「生活動作16項目」、「疼痛8項目」、「満足度7項目」の全31項目を新たに設定した。調査内容は、術前、術後3週、術後8週、術後12週の各評価時期における問診表の3下位尺度の各項目の点数とした。問診表の全項目に回答可能であった症例は、術前64例（平均年齢74±7.6歳、男性11例、女性53例）、術後3週77例（平均年齢75±7.6歳、男性12例、女性65例）、術後8週60例（平均年齢74±7.3歳、男性9例、女性51例）、術後12週48例（平均年齢75±8.1歳、男性6例、女性42例）であった。各評価時期における3下位尺度それぞれの内的整合性を検討するためクロンバックのα係数を用いて算出した。【倫理的配慮】　本研究は本学倫理委員会の承認を得て、ヘルシンキ宣言に則り実施した。【結果】　クロンバックのα係数は「生活動作」：術前0.95、術後3週0.94、術後8週0.95、術後12週0.96、「疼痛」：術前0.85、術後3週0.89、術後8週0.91、術後12週0.93、「満足度」：術前0.81、術後3週0.86、術後8週0.86、術後12週0.89となり、高い内的整合性が認められた。【考察】　本研究結果は、橋本らがTKA症例を対象とした報告によるWOMAC下位尺度のクロンバックのα係数（身体機能0.93、疼痛0.83）と同等の結果を示し、問診表の高い内的整合性が得られ、信頼性の高さが示された。今後は、当問診表がTKA症例のHRQOLの指標として妥当性があるものか、疾患特異的HRQOL尺度であるWOMACや包括的HRQOL尺度であるSF-36などの他の自己評価尺度と比較検討する必要があると考えられる。【理学療法学研究としての意義】　諸外国ではTKA症例のHRQOLに関する縦断的報告は散見されるが、術前から術後早期に評価を実施している報告はない。また、本邦ではTKA症例の身体機能とHRQOLを同時に評価している縦断的研究は少ない。当評価表は、理学療法士が実施する機能評価表と患者自身が自己記入する問診表から構成されており、多施設間で術前から術後3週、術後8週、術後12週と縦断的に評価することが可能である。このことは、TKA症例の予後予測や理学療法の標準化において意義があることと考える。

抄録全体を表示

【目的】　我々は、2010年4月より本学附属の4病院（以下4病院）にて、人工膝関節全置換術（以下TKA）患者を対象に統一した評価表を用いている。評価表は、機能評価表とWOMACを参考とした問診表から構成されている。機能評価の項目の中には、「Quick Squat（以下QS）」という評価があり、これは、膝関節屈曲60°までのスクワットを10秒間出来るだけ早く行い、その回数を評価するものである。QSは伸張‐短縮サイクル（stretch-shortening cycle以下SSC）運動であり、SSC運動の利点の１つとして反動動作によって効率よく筋張力を発揮出来る点が挙げられる。SSC運動は、スポーツ選手の投擲動作時やジャンプ施行時から健常者の通常歩行時まで幅広く認められており、歩行能力の維持・改善にはSSC運動の遂行能力向上と適切な評価が重要であると考える。4病院では、TKA術後患者にQSをトレーニングとして取り入れている。本研究では、QSの有用性を明らかにする為に、TKA患者のQS回数と10m Maximum Walking Speed（以下MWS）、Timed Up＆Goテスト（以下TUG）に関連があるか検討した。【方法】　研究デザインはデータベースからの後方視的調査である。対象は2010年4月から2011年7月までに4病院でTKAを施行し、術前、術後3週、術後8週、術後12週でQSとMWS、QSとTUGが測定可能であった症例とした。各評価時期における症例数及び平均年齢は、術前、術後3週、術後8週、術後12週の順に、QSとMWSでは86例、155例、54例、38例であり、QSとTUGでは99例、151例、102例、83例であった。各評価時期におけるQS回数とMWS、QS回数とTUGについて、それぞれSpearmanの順位相関係数を用いて検討した。統計解析ソフトはSPSS（ver.19）を使用し、有意水準は１％とした。【倫理的配慮】　本研究は、慈恵会医科大学倫理委員会の承認を受け、ヘルシンキ宣言に則り施行した。【結果】　術前、術後3週、術後8週、術後12週の順に結果を示す。QSの平均回数は、8.0±3.9、7.7±3.4、10.1±4.0、11.1±4.2、MWS（m/min）の平均は、60.7±20.6、54.3±17.9、67.8±21.0、73.8±19.1秒、TUGの平均時間（秒）は、13.3±6.4、15.3±6.9、12.0±5.0、11.0±3.9であった。各評価時期におけるSpearmanの順位相関係数の結果は、QS回数とMWSで0.59、0.49、0.66、0.62、QS回数とTUG時間で-0.57、-0.51、-0.63、-0.64であり、全ての項目で中等度の相関が認められた（ｐ＜0.01）。【考察】　本研究ではQS回数が多いほどMWS、TUGが速くなる、という結果が得られた。歩行はSSC運動であり、かつ素早い筋の収縮と弛緩、瞬時に筋収縮様式の変換が求められる。トレーニングの特異性の原理を考慮すると、その動作に見合ったトレーニングが必要であり、歩行能力改善には上記の要素が含まれるSSC運動やCKCでのトレーニングが必要と考える。しかしながら、一般的にスポーツ選手などに用いられるリバウンドジャンプ等のSSC運動は、TKA患者には負荷が高く危険を伴う。一方、QSは床に足底が着いた状態（CKC）でのSSC運動であり、TKA患者にも遂行可能な利点があり、素早い筋収縮も求められる。以上の事から、QSは歩行のトレーニングとして有効であると共に、歩行速度を反映する有用な評価であると考える。QSがTUG時間を反映する理由としては、QSの運動特性が立ち上がりや、着座の動作能力も反映する為だと考えられ、この事もQSの大きな有用性であると考える。相関係数は術前と3週では、8週、12週より低値を示した。術前や3週では疼痛の程度や歩行能力の個人差にばらつきが大きい事が予測され、術後8週を経過し、疼痛も落ち着き歩行も安定してくる時期であるなら、QSはMWSやTUG時間をより強く反映出来るのではないかと考える。【理学療法学研究としての意義】　本評価表は、機能評価表と問診表から構成され、多施設で運用している。機能評価の中にはQSという新しい評価項目があり、QSが歩行、動作能力評価の新しい指標となる可能性があり、トレーニングとしても有効であると考える。

抄録全体を表示

【はじめに】　近年、在院日数の短縮に伴い、入院中の理学療法介入も短縮している傾向にある。その中で、人工膝関節全置換術（以下、TKA）症例に対して術前から術後の歩行補助具（以下、補助具）に関する予測を立てる事が可能になれば、術後の円滑な理学療法介入の一助になると考える。術前の運動機能や身体的特徴などの因子が、TKA術後の補助具使用の有無にどのような影響を与えるかを検討した報告は少なく、術前機能から術後の補助具の使用状況を予測する場合には担当理学療法士の判断に委ねられている。当大学附属の4病院（以下、4病院）では2010年度から共通のTKA評価表を運用している。本研究では、そのデータを基に、TKA患者の術前機能を調査し、どのような術前機能が術後の補助具使用の有無に影響を及ぼすか検討することを目的とする。【方法】　2010年4月～2011年7月までに4病院にてTKAを施行し、術前に評価が可能であった42名46膝（男性6名、女性36名、年齢75.6±7.4歳、BMI26.3±3.1）を対象とした。対象疾患は変形性関節症（以下、OA）のみとし、両側同時にTKAを施行した症例は除外とした。方法としては、4病院で運用している評価表の術前データを後方視的に調査した。調査項目は1)BMI、2)術側JOA score、3)非術側JOA score、4)術側膝屈曲ROM、5)術側膝伸展ROM、6)非術側膝屈曲ROM、7)非術側膝伸展ROM、8)術側膝屈曲筋力、9)術側膝伸展筋力、10)非術側膝屈曲筋力、11)非術側膝伸展筋力、12)5m歩行時間、13)5m歩行歩数、14)Timed Up & Go Test（以下、TUG）、15)Quick Squat（以下、QS）、16)補助具使用の有無（理学療法室内）、17)非術側の状態（正常・OA・TKA）、18)疼痛の有無の18項目とした。筋力測定にはアニマ社製μ-TasF-01を用い、60°ベルト固定法にて2回測定し、そのうちの最大値を採用し除体重値（kgf/kg）に換算した。TUG、QSはそれぞれ2回測定し平均値を求めた。QSはstretch-shortening cycle運動の評価として当評価表に取り入れており、膝関節屈曲60°までのスクワットを10秒間可能な限り素早く行い、その回数を測定した。術後8週で、理学療法室内での歩行において補助具を使用している患者を補助具群、使用していない患者を独歩群の2群に分類した。統計処理は、2群間の術前の各測定項目の比較に、1)～15)はMann-Whitney’s U test、16)～18)はχ二乗検定を用いた。また、2群間で有意差が認められた項目を説明変数、術後8週の補助具使用の有無を目的変数としてロジスティック回帰分析（強制投入法）を行った。全ての検定は5％を有意水準とした。【倫理的配慮】　本研究は当大学倫理委員会の承認を受け施行した。【結果】　補助具群は23膝、独歩群は23膝であった。2群間比較の結果、術側JOA score（中央値、以下同様:補助具群60、独歩群70、p=0.02）、非術側JOA score（補助具群65、独歩群80、p=0.02）、5m歩行歩数（補助具群11、独歩群9、p=0.02）、TUG（補助具群13.2、独歩群10.7、p=0.01）、QS（補助具群6.0、独歩群8.0、p=0.04）、補助具使用の有無（p=0.003）の6項目において有意差を認めた。その他の項目では有意差は認められなかった。ロジスティック回帰分析の結果、術前の補助具使用の有無のみが術後8週の補助具使用の有無に有意に関連していた（偏回帰係数1.57、p=0.047、オッズ比4.78）。【考察】　術前の2群間の比較において有意差が認められた項目は全て複合的な機能・能力の評価指標となっているものであった。このことより、補助具群と独歩群では、術前の時点において複合的な能力に差があることが示唆された。また、ロジスティック回帰分析の結果、今回調査した18項目の中では、術前の補助具使用の有無のみが術後の補助具使用の有無に影響する結果となり、術前の補助具の使用状況が術後まで影響していることが示された。【理学療法学研究としての意義】　TKA患者の術後の補助具使用状況が予測できれば、それを基に適切な目標設定・治療選択を行える可能性があると考える。また、患者に対しても客観的指標を基にした目標提示をすることで、動機付けの一助となることが期待できる。

抄録全体を表示

【目的】　当大学附属4病院リハビリテーション科（以下4病院）では人工膝関節全置換術（以下TKA）患者における評価表を作成し4病院で共通して運用している。このTKA評価表では術前・術後3週・術後8週・術後12週と測定を行っており、その測定項目にHand-Held Dynamomater（以下HHD）による筋力測定がある。先行研究ではTKA患者における膝関節筋力と歩行時間に関する報告は多くなされており、伸展及び屈曲最大筋力が強いほど最大歩行時間が速いとされている。一方、H/Q（ハムストリングス/大腿四頭筋）比では経過における比率変化の検討などが行われているものの、歩行時間との関連性を検討した報告は少ない。そこで、本研究では筋力の他にH/Q比も歩行時間に反映する要因の一つになるのではないかという仮説を立て、4病院にて得られたデータのうち、最大筋力により歩行時間が比較的反映されていない群のH/Q比を分析し仮説に対する検討を行うことを目的とする。【方法】　対象は2010年4月から2011年7月までに4病院においてTKA患者に対し術前から術後12週のいずれかの時点で評価が可能であった症例とした。症例数は全評価時期にてのべ383例（男性55例、女性328例、平均年齢74.36±8.07歳）で両側同時にTKAを施行している症例は除外した。HHDによる筋力測定は、ANIMA社製μ-tasを使用し、端座位時に膝関節屈曲60°の姿勢で膝関節伸展と屈曲が計測できるよう専用の測定台を作成し、ベルトにて下肢を台に固定した状態で伸展と屈曲を各々2回測定した。測定値は2回測定したうち最大値を体重で除し正規化した値を使用した。また、歩行能力の指標は10m最大歩行時間とした。全症例に対して最大筋力が歩行時間に比較的反映されていない群の抽出は、歩行時間の平均値及び膝関節伸展・屈曲筋力を合計した値（以下筋力合計値）の平均値を指標に、平均値より歩行時間が速く筋力合計値が低い群と歩行時間が遅く筋力合計値が高い群を選別し、2群間のH/Q比を対応の無いt検定にて検討した。また、筋力測定台による測定値の再現性を検討するため、伸展・屈曲それぞれの測定値を級内相関係数にて検討した。【倫理的配慮】　本研究は、当大学倫理審査委員会の承諾を得て施行した。【結果】　歩行時間が速く筋力合計値が低い群は168例（男性20例、女性148例、平均年齢73.62±8.40歳、平均歩行時間9.37±1.59秒、平均筋力合計値2.61±0.65N/kg、平均H/Q比0.55±0.32）、歩行時間が遅く筋力合計値が高い群は55例（男性6例、女性49例、平均年齢76.02±6.00歳、平均歩行時間18.34±10.82秒、平均筋力合計値3.03±0.62N/kg、平均H/Q比0.46±0.20）であり、2群間において有意差が見られた（p<.05）。なお、測定台による筋力測定値の再現性はICC（1.2）にて全ての値が0.95～0.90であった。【考察】　結果より術前及び術後TKA患者において歩行時間が速く筋力合計値が低い群と歩行時間が遅く筋力合計値が高い群のH/Q比に有意な差が認められた。つまり、H/Q比は膝関節伸展と屈曲の最大筋力が低いにも関わらず歩行時間が速い群と、筋力は高いが歩行時間が遅い群の違いを示す指標の一つになりうると考えられる。これより、最大歩行時間に影響を及ぼす要因として、最大筋力以外にH/Q比も考慮する必要があると考える。また、2群間のH/Q比平均値を比較すると歩行時間が遅く筋力合計値が高い群に比べ、歩行時間が速く筋力合計値が低い群はハムストリングスの比率が高値となっていた。ハムストリングスは膝関節屈曲以外に股関節伸展作用があるため、今回比較した群において筋力が低いにも関わらず歩行時間が速い群はハムストリングスの股関節伸展作用を利用している可能性も考えられる。今回は術前及び術後TKA患者の術側下肢のみでの検討を行ったが、非術側下肢の状態や歩行補助具の使用、疼痛の有無、評価時期、年齢などの条件を絞り込んだ検討も必要であると考える。【理学療法学研究としての意義】　本研究の結果より術前及び術後TKA患者におけるH/Q比が歩行時間を反映する指標の一つになりうることが示唆され、理学療法研究としての意義があると考える。過去のH/Q比の報告ではTKA患者の歩行時間を反映する適切な比率は報告されておらず、今後は更に多群間の比較により最適なH/Q比の検討を行っていきたい。

抄録全体を表示

【はじめに、目的】　当大学附属4病院リハビリテーション科では人工膝関節全置換術（以下TKA）を施行した患者の治療および評価の標準化に向け経時的データが蓄積可能な評価表およびデータベースを作成し、評価時期を術前、術後3週、8週、12週に設定しH22年4月より運用を開始している。当大学附属病院のような急性期病院では、在院日数の短縮化により入院患者に対する理学療法介入期間も限られてきており、手段的日常生活活動（以下IADL）への介入機会が少ない現状がある。実際にTKA患者における歩行や日常生活動作についての報告はなされているものの、IADLに関する報告は少ない。そこで本研究では、TKA患者における術後早期のどのような身体・運動機能が退院後IADLに影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的とした。【方法】　研究デザインはデータベースからの後方視的調査である。対象はH22年4月からH23年7月までに当大学附属4病院でTKAを施行し、測定項目が評価可能であった患者66例（男性9例、女性57例、平均年齢74.1±8.1歳）とした。ただし再置換術、認知症、プロトコール逸脱症例は除外した。調査項目は術後早期の機能評価として(1)疼痛（ Visual Analogue Scale(以下VAS)を使用）、(2)術側膝伸展筋力（アニマ社製μ-TAS F-1を使用し端坐位、膝関節60°屈曲位にて最大筋力を2回測定し最大値を体重で除した）、(3)5m最大歩行時間、(4)Timed“Up and Go”Test(以下TUG)（椅子の背もたれに背をつけた座位を開始肢位とし、できるだけ早く椅子から立ち上がり3m先の目印を回って再び椅子に座るまでの時間を2回計測しその平均値を算出した）を調査した。基礎情報として年齢、また質問紙法にて退院後のIADL能力（立位での家事動作、買い物、公共交通機関の利用の3動作を楽にできる：5点～できない：1点の5段階スケールによる自己記入式で3項目の合計点を算出）を調査した。評価時期は術後早期の機能評価(1)～(4)および年齢を術後3週、退院後IADLは術後8週とした。統計学的分析として、従属変数を退院後IADL、独立変数を術後早期の機能評価項目(1)～(4)および年齢とした重回帰分析を行い、変数選択法はステップワイズ法とした。統計ソフトはSPSS ver.16.0 for Windowsを用いた。【倫理的配慮、説明と同意】　本研究は当学の倫理委員会の承認を受け、ヘルシンキ宣言に則り行った。【結果】　退院後（術後8週）のIADL能力に影響を及ぼす因子として術後3週のVAS、TUG、5m最大歩行時間が抽出され、標準偏回帰係数はVASがβ＝-0.453（p=0.0002）、TUGがβ＝-0.549（p=0.0025）、5m最大歩行時間がβ＝0.396（p=0.0301）であった。【考察】　本研究結果より、術後早期のTUGは退院後IADLへ及ぼす影響が大きいことが示されたが、これはTUGが起立・歩行・方向転換・着座からなる複合的なパフォーマンステストであるため、様々な動作より構成されるIADLに影響を及ぼすと推察された。VASについては、疼痛の程度が活動範囲に影響を及ぼすと予測されることから、活動場面が屋外となる買い物、公共交通機関の利用との関連が推察できる。しかしながら、5m最大歩行時間はIADLへの影響因子として抽出されたが、影響度は低い結果となった。この理由として、IADLの評価項目に歩行能力とは直接関連がない立位での家事動作が含まれていること、さらに5ｍという短距離の歩行能力では、長距離歩行が必要とされる買い物などの屋外活動への影響度が反映されにくいと考えられること、以上のことから、今回のIADL3動作の合計点への影響度が低い結果になったと考える。今回、TKA患者における術後早期のどのような身体・運動機能が退院後IADLに影響を及ぼすのかを立位での家事動作、買い物、公共交通機関の利用の3動作の合計点を用いて検討した。しかしIADLはその動作によって様々な要素が含まれるため、今後はIADLの動作ごとに身体・運動機能との関連を検討する必要があると考える。【理学療法学研究としての意義】　在院日数の短縮により長期的な理学療法介入が困難な状況であるため、入院患者への理学療法では早期自宅退院へ向けて在宅ＡＤＬの獲得が優先されＩＡＤＬへの介入の機会は少ないと考える。今回、TKA術後患者を対象に入院中に評価可能なTUGと買い物や家事動作などのＩＡＤＬとの関連性が示されたことから、入院中からTKA術後患者のIADL能力が予測できる可能性が示唆された。

抄録全体を表示

【はじめに、目的】　Four Square Step Test(以下FSST)は2002年にDiteらによって考案された評価法であり、先行研究より信頼性と妥当性が検討され、臨床的なバランス評価に有用と示されている。また、健常者や脳卒中、骨関節疾患を対象とする疾患別のバランス評価としての有用性や、他の臨床的バランス評価との比較によりTimed“up and go”Test(以下TUG)と有意な相関関係が示されている。FSSTの臨床評価指標としての位置づけは他のバランス評価との比較が中心であり、実際にどのような要素が含まれていて、何を反映させている評価指標であるかは明らかにされていない。また、FSSTはテスト方法から前後左右への重心移動やまたぎ動作、後進歩行が必要と考えられ、その要素のひとつである足圧中心(以下COP)の移動が動作に反映しているのではないかと考える。しかし、パフォーマンス動作からバランスを評価できるとされているTUGやFunctional reach test(以下FRT)は、COPの軌跡や動揺を客観的に評価できる重心動揺計を用いた研究により、それぞれのテストがもつ特性や要素の検討がなされているが、FSSTの検討は見当たらない。そこで今回バランスを、静的バランス、支持基底面を変化させずにCOPを支持基底面に保持させる動的バランス、支持基底面を変化させることでCOPを支持基底面に保持する動的バランスの3つに分け、FSSTと関連性を比較することとした。それぞれのバランスの指標として、静的バランスの指標を、姿勢安定度評価指標(Index of postural stability:以下IPS)、支持基底面を変化させない動的バランスの指標をX方向とY方向の平均姿勢動揺速度(以下動揺速度)、支持基底面を変化させる動的バランスの指標を動的バランスの要素を含むTUGの3つとした。【方法】　対象は健常成人17名(男性9名、女性8名、平均年齢は27.5±4.1歳、平均身長166.2±8.1cm)であった。FSSTはDiteらによる方法を基に、TUGはPodsiodleらによる方法で測定し、練習のあと2回の計測を行い、それぞれの2回の平均値を採用した。また、重心動揺計の計測は裸足で行い、両足踵間距離は10cmとし、視線は2m先の指標を注視させ、上肢を体側に下垂させた。IPSを静的バランスの指標とし、安静立位保持の測定で得られた平均動揺速度(cm/s)を、支持基底面を変化させない動的バランスの指標とした。重心動揺計はアニマ社製GS-3000を使用しサンプリング周期50msにて計測した。解析指標としてはFSSTとTUG、IPS及び動揺速度の計４項目とした。各指標間の関係性を調べるためにそれぞれの指標において正規性の検定を行い、正規分布を確認した後、Pearsonの積率相関係数を求めた。危険率5％未満を有意水準とした。【倫理的配慮、説明と同意】　対象者にはヘルシンキ宣言に則り研究の目的と方法を説明し、同意を得た。【結果】　今回、測定結果の平均値は、FSSTは7.03±0.9秒、TUGは6.17±0.69秒、IPSは1.63±0.27、動揺速度は0.49±0.16cm/sであった。また、FSSTと各評価間の相関係数は、IPSはr=0.275、TUGはr=0.489、動揺速度はr=－0.145を示した。TUGと動揺速度はr=-0.241、IPSはr=0.475となり、動揺速度とIPSはr=-0.794となった。この内で有意な相間関係を示したものは、FSSTとTUG、IPSと動揺間で有意な相関関係を示した。【考察】　本研究においてTUGとFSSTの相関関係が示されたことは先行研究と同等の結果となったが、TUGと動揺速度の指標間では相関関係が見られなかったことは先行研究と異なる結果となった。FSSTは跨ぎ動作、重心移動、後進動作などの要素をもち、TUGは立ち座り、歩行、方向転換の要素をもっているのではないかと考えられる。また今回、健常者を対象としてFSSTの測定を行ったが、静的バランスとの関係性は認められず、動的バランスであるTUGとの関係性が示された。しかしFSSTとTUGの相関関係があるにも関わらず、要素が大きく異なっている。このことから、臨床において、これら2つの評価方法がパフォーマンスを行うことで動的バランスを評価する指標でも、独立したバランス指標となりうることができるのではないかと考える。とくにTUGには跨ぎ動作や後進歩行が含まれていないため、FSSTではこれらの要素を反映している可能性が考えられる。一方で先行研究より、TUGは高齢者を対象として、動揺速度との関連性があるとされている。今回は対象者が健常者のみの測定であったため、今後FSSTにおいて対象者を健常者以外の高齢者や疾患別に重心動揺計の計測を行い、さらに検討していく必要性があると考える。【理学療法学研究としての意義】　本研究や先行研究と合わせてFSSTとTUGは動的バランス評価として関連性があるのではないかと考えられる。今後はFSSTの要素をさらに検討していくことで、TUGとは異なった要素を含むバランス指標として臨床的に有用な指標となり得る可能性があるのではないかと考える。

抄録全体を表示