本論文では，SSH (Secure Shell) の認証を中心として，その構造や設計上の安全性について考察をする．SSH のコネクションを確立するために，SSH サーバと SSH クライアントは，通信路を確立するためにセッション鍵の交換を行う．その後，セッション鍵によって暗号化された通信路を通して，SSH サーバはユーザのパスワード，もしくは，公開鍵を用いて SSH クライアントにおけるユーザを認証する．これにより，安全な通信が実現されるとされている．しかしながら，SSH のプロトコルと設計における欠陥のため，ユーザ認証の手続きでは，パスワードを奪取される可能性があることが分かった．

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アクティブソフトウェアは、計算の状況に対応して、能動的に処理を選択できること、動的に自分を調整できることの特徴をもつソフトウェアである。これについて、能動関数による能動形プログラミングや、自発的機能をもつオブジェクトの概念が有効であることを示してきた。動的な調整を実現することに対して、能動関数の配列を導入すると、並列動作の可能性を含めて、ソフトウェアの変更への対応性が一層向上する。能動関数の配列を用いた能動形プログラムの具体的な例を通して、アクティブソフトウェアの構成における能動関数の配列の有用性について報告する。関連する今後の問題として、配列の要素となる能動関数を分散環境で移送すること、および、可変なハードウェアで実行することなどについて触れる。

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私たちは、「反応がない」「反応が乏しい」といわれる重症心身障害児（重障児）が、様々な生活体験を通して、変化、発達していく姿を目の当たりにしてきた。当初は、母から「この子、なんだか私の声を聴いているように思えるんですよね」といった語りや療育スタッフの「もしかしたらこの子わかってるんじゃない」といった個人の印象にすぎないものが、介入により複数の観察者が同じ印象をもつまでに変化する。私たちは、「観察」を通して特定の印象をもつ。これは、詳細な行動観察や自らの働きかけに対する児の応答をつぶさに「観察」した結果から得られるものであるが、児のことをわかろうと努めているからこそ得られた結果であり、すべての観察者が当初から同じ印象をもつことは難しい。また、そのような「観察」結果から療育目標を設定し介入方法を決定していくとき、この「観察」＝事実に対する客観的裏付けが欲しいと願う療育関係者は多い。客観性に対する疑問がある中で「観察」しか手段をもたない私たちは、何らかの科学的指標をつくり上げたいと同時に願う。NIRS を用いる目的は、対象となる重障児の個別的な介入方法を検討するためである。fMRIをはじめ様々な脳機能計測法とNIRS の違い、各々の位置づけについては本シンポジウムの主題ではないので割愛するが、本目的を達成するための測定方法として、他にはない位置づけにあると実感している。NIRS の特長は、第1 に特別な部屋を必要とせずベッドサイドでも測定可能、第2 に測定課題は、「観察」から得られた「もしかしたらこれわかっているんじゃないか」という「これ」を課題にすることができる、第3 に測定デザインの設定は、測定データの加算を必要としないデザイン、加算を必要とするデザインの場合も3 回から5 回で信頼性の高い結果を得ることが可能であり、対象児を拘束する時間的制約は短い、などが列挙できる。私たちは、普遍的な脳の機能を発見するために脳機能計測を行っているのではなく、事例検討の一手段として脳機能計測を行う。私たちの進捗状況は、本領域におけるNIRS 測定の有用性を確認し、再現性の高い測定方法を身に付けた段階である。2004 年3 月よりNIRS 装置を導入し、ようやく実践的に用いることが可能となった。この背景には、NIRS データの解析方法、信頼性の高い結果を得る方法などNIRS を正しく使用するためにいくつかの段階を必要としたためである。私たちは、健常者を対象とした測定の蓄積を先行して行い解析方法の検討、測定技術の習熟を優先してきた。本装置の使用には、日本光脳機能イメージング研究会（2004 年3 月から本年度第15回）を代表に様々な学会に参加しリアルタイムに知見を得ながら使用することが求められる状況と言える。本シンポジウムにおいては、上記の経過を踏まえ、複数の事例測定の結果、重障児施設における療育活動に測定結果を活かした例について報告する。

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【はじめに、目的】　現在,大腿骨近位部骨折患者に対して,術後早期から急性期病院退院時の自立度を判定できる指標は殆どない. 歩行自立度の判定として膝伸展筋力を一つの指標とし判断できるという報告があるが,膝伸展筋力による歩行自立度の判定には,機器を必要とする問題がある.単一の膝伸展筋力のみでなく他の評価指標を用いて歩行能力を多角的に判断することが必要であると思われる.そこで今回,特別な機器を必要とせず簡便に測定可能である手すり支持椅子立ち上がりテスト(Handrail Support 30-sec Chair Stand:以下,HSCS-30)を使用し,HSCS-30が大腿骨近位部骨折患者の退院時の歩行能力を推定できる有用な指標となるかを検討した.【方法】　対象は2011年2月～9月に当院にて手術・リハビリを施行した大腿骨近位部骨折患者で,受傷前歩行能力が屋内歩行自立レベル以上,指示理解可能な16例(男性4例,女性12例,平均年齢76±9歳)を対象とした.骨折型は頚部骨折11例(人工骨頭6例,Hansson Pin 3例,髄内釘2例),転子部骨折5例(全例髄内釘)であった.術後,全例が術翌日より全荷重であった.評価指標および測定方法は以下のとした.1)HSCS-30は,高さ40cmの台に座らせ,非術側の肘関節屈曲30°で平行棒を握らせた.平行棒の高さは大転子外側端とした.「用意,始め」の合図で立ち上がり,すぐに開始肢位へ戻る動作を1回として30秒間の回数を測定した.2)握力は,非術側上肢の握力を測定し体重で除した値とした.3)疼痛は,Visual Analogue Scale(以下,VAS)にてHSCS-30測定時の疼痛の値とした.4)患側荷重率は,平行棒を両上肢で支持した状態で,2つの体重計の上に乗り足幅を10cm開いた立位で患側に5秒間保持可能な最大荷重量を測定し体重で除した値とした.5)膝伸展筋力は,健側と患側の膝伸展筋力をμ-Tas MT-1(アニマ社製)にて測定し体重で除した値とした.6)Functional Reach Test(以下,FRT)を測定した.7) 10ｍ最大歩行速度(10 Meter Maximum Walking Speed:以下MWS)は,10ｍの最速歩行時間から求めた.1)～6)を術後5・7・10日目に,7)をリハビリテーション最終日に測定した.MWSおよびHSCS-30と他の指標との関連性を検討した.さらに,退院時,歩行自立群7名,非自立群9名の2群に分類して各指標を比較した.統計処理にはPearsonの相関係数,Spearmanの順位相関係数,対応のないt検定,Mann- Whitney U検定を用い,有意水準は5％以下とした.【倫理的配慮、説明と同意】　本研究は, 当院の倫理委員会の承認後,対象者に研究の主旨を十分に説明し,研究参加への同意を得て行った.【結果】　HSCS-30は,退院時のMWSとの間で強い相関を認めた(r＝0.65～0.71).また,HSCS-30とMWSとの相関は, 膝伸展筋力とMWSとの相関(健側r＝0.62～0.72,患側r＝0.54～0.56) と比べても同等か,より高い相関がみられた. HSCS-30と各指標との関連性は,膝伸展筋力との間 (健側r＝0.60～0.70,患側ｒ＝0.53～0.54)および患側荷重率との間(r＝0.59)に強い相関を認めた.歩行自立群7名と非自立群9名の比較では. HSCS-30は術後5・7・10日目において自立群が高値であった (P＜0.01).【考察】　膝伸展筋力は,歩行能力と関連があり,膝伸展筋力が歩行自立の判別に有用な指標となると報告されている.しかし,膝伸展筋力での自立度の判定には機器を必要とするので簡易的に測定できる指標としてHSCS-30に着目した.今回,測定したHSCS-30は,歩行自立度の判別に有用とされている膝伸展筋力と相関があり,さらにMWSと強い相関がみられ,歩行自立群と非自立群の比較においても有意な差を示した.これらのことからHSCS-30は歩行能力を推定できる有用な指標であることが示唆された.また,歩行自立群と非自立群では,膝伸展筋力には有意差を認めなかったがHSCS-30には有意差を認め,HSCS-30は膝伸展筋力での歩行自立度の判定より有用な指標となることが考えられる.しかし,今回の研究では症例数が十分ではないので,今後症例数を増やし再度検討する必要がある.【理学療法学研究としての意義】　HSCS-30は特別な機器を必要とせず,簡便に測定でき早期から歩行自立度の評価指標として使用できることを示唆できた.

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Pbは環境負荷が高いため、はんだの鉛フリー化が推進されている。従来のSn-Pbはんだに比べて、鉛フリーはんだへの各種金属の溶解速度が大きいことから、実用化において様々な問題が生じている。例えば、鉛フリーはんだを使用することにより、はんだごてのこて先チップに施された鉄めっきの溶解が大きくなり、こて先の寿命が短くなることが挙げられる。よって、はんだごてによる作業の効率化を図る上で、こて先の溶解を防ぐことは重要である。本研究では、電流密度やめっき浴などのめっき条件による鉄めっきの溶解の違いを調べることにより、こて先の損傷防止について検討した。

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【はじめに、目的】　人工膝関節全置換術（以下TKA）は変形性膝関節症に対する標準的手術療法である．近年，手術に伴う侵襲度は軽減される傾向にはあるが，軟部組織への侵襲は否めず身体機能面に及ぼす影響が考えられる．一方、立位バランスを保持する因子として固有感覚機能の影響が指摘されている．TKAを施行された患者において，術前後における静的立位バランスの報告は多いが，動的立位バランスの報告は少ない．今回，TKA術前後でのリーチ動作における立位バランスと膝関節位置覚の関係について検討したので報告する．【方法】　対象は当院にて膝関節症の診断によりTKA を施行され，中枢神経系に障害を有さない患者14例14膝とした．性別は男性1例女性13例．平均年齢は73.3±4.8歳，入院期間は43.9±20.0日であった．評価項目として重心動揺およびリーチ測定と膝関節誤差角度，10m歩行速度の計測を術前・抜糸翌日・退院時に行った．重心動揺測定は重心動揺測定装置（ANIMA社製グラビコーダGS3000）を使用した。被験者は開眼で両脚を平行に10cm開いた状態で測定プレート上に起立し，両脚安静立位保持および前方・術側・非術側方向への計4種類を各20秒間計測した．リーチ動作においては床面と平行に上肢を挙上させ，できる限り最大位置まで動作を行うよう指示した．なお，リーチ動作は各方向とも1回の試行後，実測を行った．重心動揺測定項目は総軌跡長，最大重心移動距離とした．膝関節誤差角度は被験肢の膝関節裂隙中央，外果部にマーカーを貼付．被験者は開眼にて目標角度まで片側膝関節を他動伸展させ，その角度を記録し，その後開始肢位に戻し閉眼にて覚えた角度まで他動伸展させ，その角度を記録した．記録はデジタルカメラで撮影し，画像ソフトにて目標角度との誤差角度を求め，施行3回の平均値を算出した．10m歩行速度は，最大歩行速度を2回計測し，平均値を算出した．統計解析は，Wilcoxson t-検定を用いた．【倫理的配慮、説明と同意】　本研究の被験者は十分な説明のもと，文書で同意を得られた患者を対象とした.【結果】　10m歩行速度：術前12.4±4.5秒，抜糸後13.0±4.9秒，退院時10.8±3.0秒であり，抜糸後に比べ退院時に有意に高値を示した（p<0.05）．安静立位時の重心動揺の変化：総軌跡長は，静的立位では術前31.2±18.5cm，抜糸後38.4±16.7cm，退院時36.8±14.4cmであり，抜糸後に大きくなる傾向があった（p=0.055）．リーチ動作：前方では術前23.8±7.1cm，抜糸後23.3±6.0cm，退院時23.4±4.4cm、術側では術前21.0±9.6cm，抜糸後18.7±7.7cm，退院時19.6±5.8cmであり，有意差は認めらなかった．非術側では術前19.4±7.2cm抜糸後18.3±7.9cm，退院時20.5±6.8cmであり，抜糸後に比べ退院時に有意に高値を示した（p<0.05）．重心動揺の総軌跡長は、術側へのリーチ動作では術前56.9±18.5cm，抜糸後65.3±28.2cm，退院時66.4±27.1cmであり，術前に比べ抜糸後および退院時は有意に高値を示した（p<0.05）．前方および非術側へのリーチ動作では，有意差は認められなかった．最大重心移動距離は，前方および術側へのリーチ動作では有意差は認められなかったが、非術側へのリーチ動作では術前11.6±5.5cm，抜糸後12.6±3.1cm，退院時14.7±5.9cmであり，術前に比べ退院時は有意に高値を示した（p<0.05）．膝関節誤差角度: 術前3.9±1.9°，抜糸後4.4±2.7°，退院時4.2±2.4°であり，有意差は認められなかった．【考察】　術側へのリーチ距離は術前後で変化はなかったが，総軌跡長は術前に比べて術後に有意に高値を示した．この結果より，手術侵襲によって固有感覚機能が低下し，重心動揺が増大したと考えられた．他方，関節位置覚においては，過去の報告（瀧ら，2010）と同様に術前後で差が認められなかった．このことから関節受容器の影響は少なく，手術侵襲による筋や腱組織内受容器への影響があったと考えられた．抜糸後から退院時までに，静止時およびリーチ動作を行った際の総軌跡長に変化がなかったにもかかわらず，歩行速度と非術側へのリーチ距離が改善したことは，興味深い．退院までの短期間で術側下肢の固有感覚やバランス能力の改善は十分ではなかったが，筋出力の改善が非術側を含めた動作能力の向上に繋がったのかもしれない．【理学療法学研究としての意義】　TKA術前後の動的な重心動揺測定と関節位置覚の関係を調査した報告はほとんどない．本研究において筋や腱組織内への手術侵襲による術後のバランス機能低下が示された．一方，歩行能力の改善には非術側の動作能力の向上が関わっている可能性が示唆されるなど，TKA術後患者の理学療法プログラムを立案する上で重要な知見が得られた．

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