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クエリ検索: "ららぽーと横浜"
11件中 1-11の結果を表示しています
  • 港北ニュータウンタウンセンター地区を対象として
    秋本 裕太, 清 貴裕, 室田 昌子
    都市計画報告集
    2015年 13 巻 4 号 143-146
    発行日: 2015/03/05
    公開日: 2022/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー

    本研究ではタウンセンター地区の大型商業施設を対象として、来街者アンケート調査によって、他の商業地との地域評価を比較し、回遊者と非回遊者の地域評価の分析を行った。当地区は、自動車利便性や子供の連れやすさ、快適性、歩きやすさ、街並みなど全体的に評価が高いが、商業機能やイベントに関しては他の商業地に比べて評価が低く、特に非回遊者では、駐車場機能、子供の連れやすさ、商業機能の評価が低い。

  • 村田 恒
    日本デザイン学会研究発表大会概要集
    2016年 63 巻 A7-02
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/06/30
    会議録・要旨集 フリー
    本稿では、モビリティマネジメントの啓発というサスティナブルな施策を必要とする難しい課題を詳しく検討させるため、学生たちが自ら考えた施策を実施後、4つの視点で内容を振り返り、分析させることで、自分たちが行った施策がサスティナブルなものになっていないことを認識させ、その気づきを活用した再提案を行うことで、サスティナブルな施策について深い理解を得ることができたと考える。
  • 榎本 拓真, 中村 文彦, 岡村 敏之
    土木計画学研究・論文集
    2008年 25 巻 385-394
    発行日: 2008/09/30
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    本研究では, 近年, 導入が進む大型SCの公共サービス機能の導入の中で, 特にアクセス公共交通導入に着目し, アクセス費用のモード問比較, 買物行動の実態評価を通じ, 郊外大型SCのアクセス公共交通導入実態と, 郊外大型SCへの公共交通乗り入れによる地方都市における買物行動の手段転換可能を明らかにした. 結果として, 郊外大型SCへのアクセス公共交通は, 多様な導入形態があり, 高いLOSを担保する事例も確認した. さらに, 買物行動の実態分析と自動車とのアクセス費用比較から, アクセス公共交通の優位性は認められず, チョイス層でも買物行動時の自動車利用が固定化し, 所要時間が公共交通より長くても自動車を選択する傾向を示し, 手段転換が困難であることを示した.
  • 小野 良太, 川村 秀憲
    人工知能学会第二種研究会資料
    2016年 2016 巻 SAI-025 号 06-
    発行日: 2016/02/28
    公開日: 2021/08/31
    研究報告書・技術報告書 フリー

    A purpose of this paper is considering usage of Word2Vec and Doc2Vec, which are text vectorization tools by machine learning, to classify event notice. Firstly, we calculate feature vector of several characteristic words relate to event notice by Word2Vec, and enumerate five highest similarity words. Secondly, in a similar way, we calculate feature vector of event notice's text by Doc2Vec, and consider five highest similarity event notices.

  • 飯島 健太郎
    芝草研究
    2010年 38 巻 2 号 131-140
    発行日: 2010/03/31
    公開日: 2021/04/08
    ジャーナル オープンアクセス
  • ネットコンシャスなまちづくりを見据えて
    富永 透見, 肥後 洋平, 谷口 守
    都市計画報告集
    2014年 13 巻 2 号 49-54
    発行日: 2014/09/10
    公開日: 2022/07/01
    研究報告書・技術報告書 フリー

    モータリゼーションが都市の構造を大きく変えたように、(新たなインフラといえる)ネットの普及は都市の構造を根本的に変革する可能性が高い。そのような変革を織り込んだ「ネットコンシャスなまちづくり」を考えなければならない時である。本研究ではSNS上で特別な体験をしたことを記録するチェックイン行為に着目し、そのスポットの分布、量、質を体系的に分析した。また、この結果を既存のコンパクトシティ政策における拠点計画と照らし合わせた。その結果、チェックイン行為を既存計画拠点に集めることができている都市と全くできていない都市があることが判明した。一連の検討より、今後の都市計画において、ネットとの関わりを明示的に配慮することの重要性が示された。

  • 花澤 洋太
    美術教育学研究
    2017年 49 巻 1 号 305-312
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/03/31
    ジャーナル フリー

    本研究は東日本大震災発生以降,仙台のNPO法人SOAT★1と連携して仙台を中心に現在に至るまで創作活動を通したワークショップを実践している。本稿では2011年9月〜2012年2月にかけて行った東北復興折り鶴プロジェクトPaper cranes for Japan世界からやってきた10万羽の折り鶴たち「Gift by Gift for a Better World」から2016年度東京学芸大学特別開発研究プロジェクトまでの実践事例を取り上げ被災地における創作活動の必要性を考察する。NPO,大学連携で学生と共に行う活動はコミュニケーション形成活動であり専門性を生かした直接的な人的教育,被災地支援の実践の重要性,ワークショップの可能性を検討する。

  • ネットコンシャスなまちづくりを見据えて
    星野 奈月, 肥後 洋平, 谷口 守
    都市計画論文集
    2016年 51 巻 1 号 79-85
    発行日: 2016/04/25
    公開日: 2016/04/25
    ジャーナル フリー
    モータリゼーション化による都市構造の変化と同様に,インターネットの発展は都市構造を根本的に変化させる可能性がある.今後はそのようなネットからの影響にも配慮した「ネットコンシャスなまちづくり」が必要となる.本調査報告ではサイバー化が進んだ人々の交流スポットを捉えるために,SNS上のチェックインスポットの分布や量を把握し,都市マスタープランに示されている拠点エリアと,チェックインスポットとの対応関係について詳細に分析を行った.その結果,チェックインスポットが拠点エリアに集積している都市,すなわちサイバー化が進展したとしても,都市機能誘導地区の整備とは矛盾しないと類推される都市が存在することが明らかとなった.一方でチェックインスポットが拠点エリアに集積していない都市も存在しており,このような都市においてはネットコンシャスという観点から,集約化を進めるための対策が必要になると言える.
  • 高城 孝助
    フードシステム研究
    2007年 14 巻 2 号 40-51
    発行日: 2007/10/31
    公開日: 2010/12/16
    ジャーナル フリー
    With the food business (The food manufacturing industry, the food wholesale industry, the food retailing, the dining out industry, and daily dishes and the box lunch industry that supports food on the home meal, home meal replacement (or meal solution) and dining out are called to be a food business generically in this text) who is the user of farm products for agriculture home, the construction of the agribusiness that makes the grasp of the trend of the consumer who purchases and uses farm products through the food business a starting point is requested.
    The movement of tie-up of a dining out enterprises and home meal replacement (or meal solution) companies and domestic agriculture extends gradually, and the so on of Watami Foodservice, Mos Foodservice, and Saizeriya are published frequently by general paper and journal and the magazine, etc. as the entry into agriculture and a coordinated case with agriculture. What are changing very, and requesting it from agriculture consumer needs have changed for the food business in the location of farm products as the ingredient though the case with another enterprise has increased, too?
    Dining out enterprises and home meal replacement (or meal solution) companies decided to be taken up, to view business conditions and the commodity and the menu development corresponding to the change in consumer needs, and to search for the method of a coordinated expansion with agriculture in this text from among the food business based on such an awareness of the issues.
  • 森 岳人
    E-journal GEO
    2018年 13 巻 1 号 170-183
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/05/31
    ジャーナル フリー

    本稿は地理学のアウトリーチについて,出版や書店という側面から検討したものである.主に書店の販売データを用いて,一般向け地理学関連書籍が書店や読者にどのように受け入れられているかを調査した.その結果,地理関連書籍は,歴史分野などと比べると発行点数も売上も少なく,読者も中高年の男性に偏っていることがわかった.また,意識的に地理コーナーを設置している書店も少なく,適切に販売する条件が整っていないことが明らかとなった.本稿によって,地理学が世間でどの程度関心をもたれているのか,またどれだけ世間に浸透しているかについて,推測することができる.

  • 近藤 章夫
    経済地理学年報
    2017年 63 巻 4 号 304-319
    発行日: 2017/12/30
    公開日: 2018/12/30
    ジャーナル フリー

        本稿では,世界都市東京論の再考というシンポジウムテーマを鑑みて,これまで東京の基盤産業として強調されてきた製造業に焦点をあて,製造業の動向と昨今の都市再開発との関連性を考察した.その要点は以下の2点にまとめられる.第1に,世界都市論のキーワードである拠点性や中心性について,階層的立地モデルにもとづく所得の地域間移転の分析を行った結果,東京への所得の還流が弱まっていることが傍証され,本社の生産額も東京の拠点性や中心性の低下を示していた.第2 に,京浜地域の大規模主力工場において特に電気機械で立地調整が進んでおり,事業再構築のもと集約化や機能転換が数多くみられた.工場閉鎖にともなう跡地利用では,大規模な商業施設や住宅地へと転用されるなど,製造業の減退による立地調整の進展は工業地域の用途転換とつながっており,都市再開発の影響を受けている.

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