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225件中 1-20の結果を表示しています
  • O-119 成人中枢神経⑥
    西原 志生
    九州理学療法士学術大会誌
    2023年 2023 巻
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/01/11
    会議録・要旨集 フリー

    【はじめに】 橋出血によりlatero pulsion、右片麻痺、運動失調、重度感覚障害を呈した症例を担当した。回復期入院中、慢性腎不全と高血圧症に対して内服薬による管理が行われていたが、高血圧の持続や腎機能の低下に伴い神経症状増悪を繰り返し、徐々に身体機能やADL能力低下が進行した。本症例の理学療法において、高血圧症と慢性腎不全のリスク管理に配慮しながら目標設定を再考することで自宅退院が可能となったので報告する。

    【症例紹介】 50歳代の女性。診断名は橋出血。既往歴は慢性腎不全(CGA分類G5A3)、高血圧症。61病日目に回復期へ入院。理学療法評価にてFMA右上肢55点、下肢23点。Scale for the Assessment and Rating of Ataxia(SARA)26点、感覚は右上下肢重度鈍麻。Burk latero pulsion scale(BLS)9点。立位保持、移乗動作は軽介助。Berg Balance Scale(BBS)19点、歩行器歩行中等度介助。FIM77点。自宅は賃貸アパートのため、改修は不可能であった。

    【経過及び結果】 73病日目から152病日目の間に運動失調、感覚障害の増悪を繰り返したが、CT、MRI検査では異常を認めなかった。最も神経症状が増悪した145病日目の血液検査でBUN80.3 ㎎/㎗(入院時59.4)、Cr9.88 ㎎/㎗(入院時7.14)と増悪。理学療法評価にてSARA9.5点から22点、感覚障害の増悪も認め、FIM107点から95点へ低下した。最終時、FMA右上肢60点、下肢33点。SARA10.5点、感覚は右上下肢、表在感覚正常、深部感覚重度鈍麻、BLS0点、BBS45点。立位保持、移乗動作は修正自立。歩行器歩行、伝い歩き自立。FIM104点。神経症状増悪前、屋内は独歩自立、屋外は杖歩行自立を目標としていたが、運動失調と感覚障害の増悪により、この目標は困難と判断した。また、屋内での歩行器歩行は、本症例の意向や家屋環境から困難であった。その為、本人や家族と自宅内の環境調整について話し合い、ベストポジションバーの設置による伝い歩き自立を最終目標とした。

    【考察】 本症例は回復期入院中、運動失調と感覚障害を主とした神経症状増悪を繰り返した。画像検査では脳に新規病変はなく、尿毒症性脳症と診断された。本症例では145病日目、BUNとCrの上昇と並行して感覚障害の増悪を認めた。内科的合併症に対するリスク管理として、理学療法では血圧管理(収縮期血圧160 ㎜Hg以下)、四肢の浮腫、貧血症状、倦怠感などの出現に注意して介入を行った。歩行練習時、血圧管理を行い、歩行距離や歩行速度の強度設定を行った。歩行距離や歩行速度の増加に伴い血圧上昇を認めたが、修正ボルグスケールにて2から3と疲労感を感じることはなかった。そこで、血圧上昇を認めず、疲労感を感じない範囲で積極的に歩行練習を導入した。

     また、増悪する感覚性運動失調に対して麻痺側下肢に弾性包帯を使用した立位、歩行練習を行った。弾性包帯の使用はメカノレセプターや筋紡錘の感受性を高め、感覚フィードバック量を増加させるとされ、運動学習が促進され、身体機能、ADL能力の向上に繋がったと推測する。

     神経症状増悪により、目標設定と治療に難渋した症例であったが、リスク管理と適切な目標設定が入院中の活動量向上に繋がり、自宅退院を可能にしたと考える。

    【倫理的配慮、説明と同意】 対象者に同意を得た上で、当法人の研究倫理審査委員会の承認を得た。

  • 大方 ことみ
    体力科学
    2006年 55 巻 1 号 99
    発行日: 2006/02/01
    公開日: 2007/04/04
    ジャーナル フリー
  • 水野 治久, 石隈 利紀
    日本教育心理学会総会発表論文集
    1999年 41 巻
    発行日: 1999/07/15
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 山口 豊一, 下平 健史
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2007年 49 巻 PG086
    発行日: 2007年
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 土屋 富雄, 山田 順子
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2008年 50 巻 PH1-51
    発行日: 2008年
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • *跡見 友章, 則内 まどか, 大場 健太郎, 跡見 順子, 菊池 吉晃
    人工知能学会全国大会論文集
    2016年 JSAI2016 巻 2L3-OS-26a-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2018/07/30
    会議録・要旨集 フリー
  • *飛永 浩一朗, *前田 亮介, *大塚 渉, *麻生 努, *井手 睦
    九州理学療法士・作業療法士合同学会誌
    2017年 2017 巻
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/12/01
    会議録・要旨集 フリー
  • *跡見 友章, 則内 まどか, 廣瀬 昇, 田中 和哉, 長谷川 克也, 清水 美穂, 跡見 順子, 菊池 吉晃
    人工知能学会全国大会論文集
    2014年 JSAI2014 巻 2D4-OS-28a-6
    発行日: 2014年
    公開日: 2018/07/30
    会議録・要旨集 フリー

    身体に対する自己認知は、身体の状態によって多様に変化する。その内部モデルは、身体に関する自他の区別、運動と感覚の統合、内受容性感覚、情動系など、様々な感覚モダリティからの入力を基盤とした神経機構の組み合わせによって構築されていると考えられる。本研究では、身体に関連する刺激を用いた脳科学的検討手法によって、個体が自己の身体をどのように認知しているか、その神経機構について検討する。

  • 久能 弘道, 須藤 美穂, 黒川 修子
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2004年 46 巻 PE104
    発行日: 2004/09/10
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • 篠塚 晃宏, 飛永 浩一朗, 井手 睦
    理学療法学Supplement
    2016年 2015 巻 P-YB-18-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】職業性疾病の腰痛予防対策は,労働者の健康確保にとって大きな課題となっている。今回,腰痛有訴者と非有訴者の体幹・骨盤肢位と体幹筋持久力の違いから腰痛との関係を明らかにし,腰痛に対する理学療法の一助とすることである。【方法】対象は20から30代で脊椎疾患の既往がない当院の男性職員(平均年齢26.3±3.3歳)とした。Von Korff MらのChronic Pain GradeでGrade0「この半年間に腰痛なし」群(なし群:12名:平均年齢27.1±3.9歳),GradeI~II「この半年間に腰痛あり」群(あり群12名:平均年齢25.4±2.1歳)とし2群に分類した。股関節,膝関節屈曲90度の端坐位で無意識的な姿勢として①「楽な姿勢」,次に意識的な姿勢として②「良いと思う姿勢」と③「骨盤中間位と思う姿勢」の順に指示し左右の骨盤傾斜角,体幹側屈・回旋角度を測定した。次に端座位にて疼痛のない範囲で骨盤前傾・後傾の最大骨盤傾斜角を測定した。骨盤傾斜角は上前腸骨棘と大転子を結んだ線と大転子を通る水平線とのなす角とし,体幹側屈・回旋角度は日本整形外科学会が制定する測定法に準じた。骨盤傾斜角,体幹側屈角の測定にはタイガー医療器レベルゴニオメーターを,体幹回旋角は酒井医療株式会社プラスチック角度計を使用した。また,体幹筋持久力を伊藤らの体幹筋持久力評価法を用い,腹筋持久力は両膝屈曲位で体幹挙上し肩甲骨下角が床に着くまでの時間,背筋持久力は胸骨を浮かし,剣状突起が床に着いた時間を測定した。いずれも両手は後頭部で組み下肢の固定は行わなかった。各測定は計2回別日に実施し,その平均値を使用した。統計処理はMann-WhitneyのU検定で2群間の比較を行い有意水準5%とした。【結果】骨盤傾斜角(右/左)は姿勢①なし群78.8±5.6度/82.2±5.5度,あり群94.7±6.7度/97.3±6.3度,姿勢②なし群70.3±3.1度/74.5±2.9度,あり群77.3±4.6度/80.8±4.1度,姿勢③なし群71.8±4.1度/76.3±4.4度,あり群78.2±6.0度/82.5±6.6度でどの姿勢でも有意差を認めた。体幹側屈角は姿勢①両群間に有意差はなく,姿勢②なし群0.5±0.4度/あり群1.4±0.9度,姿勢③なし群0.6±0.5度/あり群1.3±0.8度で有意差を認めた。体幹回旋角度,骨盤前後傾可動域,腹筋持久力に有意差はなかった。背筋持久力はなし群57.7±18.5秒,あり群39.1±26.0秒で有意差を認めた。【考察】意識的または無意識的な端座位姿勢において腰痛有訴者が非有訴者より骨盤後傾する要因として,腰痛有訴者の背筋持久力の低下による骨盤後傾位での動作が習慣化され偏位した姿勢アライメントが構築されるためと推測される。さらに骨盤後傾は下部脊椎を固定化し上部脊椎に左右不均衡な運動を強いらせ,その偏位した姿勢が意識的な端座位において腰痛有訴者の体幹側屈を誘発したと推察される。以上より,意識的に正しいアライメントでの座位保持能力の向上を図ることは腰痛有訴者に対し有効な治療手段の一つとした。
  • 飛永 浩一朗, 熊本 瞬, 齊藤 孝英, 野上 英二, 原 辰徳, 井手 睦
    理学療法学Supplement
    2016年 2015 巻 P-MT-37-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】急性期における大腿骨近位部骨折術後の基本動作能力と歩行能力の変化を経時的に調査し,それらの関係性と基本動作能力向上を図る有用性を明確にすることである。【対象】同法人聖マリア病院において,2014年4月から2015年3月までに大腿骨近位部骨折に対し骨接合術を施行し術後翌日より全荷重が許可され,受傷前独歩自立していた患者55名(平均年齢71.3±15.7歳)。【方法】診療録より,年齢,入院期間,受傷から手術までの期間,理学療法期間を調査した。基本動作能力を,寝返り,起き上がり,立ち上がり,移乗の動作において,Bedside Mobility Scaleを用い5段階で評価した。歩行能力は,不可能0点から独歩自立を12点とした13段階の独自のスケールで評価した。基本動作能力と歩行能力の評価は理学療法実施毎に行った。次いで,理学療法における退院時の歩行能力を杖歩行に到達した群(到達群)18名と杖歩行に到達しなかった群(未到達群)37名の2群に分類し,年齢,入院期間,受傷から手術までの期間,理学療法期間,HDS-Rについて比較検定を行った。検定は,Shapiro-Wilk検定の結果に準じt検定もしくはMann-Whiteny検定を用いた。また,各群において術後日数,各基本動作能力,歩行能力間の相関関係をSpearmanの順位相関係数を用いて求めた。統計ソフトはSPSSを用い,有意水準5%未満とした。【結果】年齢(到達群77.0±11.7歳,未到達群81.3±9.3歳),入院期間(27.1±5.6日,25.6±6.3日),理学療法実施期間(23.1±5.3日,21.4±6.7日)に有意な差は認められなかった。受傷から手術までの日数(7.5±3.5日,10.0±3.4日),HDS-R(25.6±6.4点,18.1±8.5点)では2群間に有意な差が認められた(P<0.01)。術後日数,各基本動作能力,歩行能力の相関関係でかなり強い相関があるとされる係数0.7以上の正の相関があったものは,到達群では各基本動作能力間,各基本動作能力と歩行能力,日数と歩行能力の間で認められ,未到達群では立ち上がりと移乗の動作能力の間のみであった。【考察】本研究において,受傷から手術までの期間と認知機能が退院時の歩行能力に関与する因子と考えられる結果となった。基本動作能力と歩行能力の関係は,到達群で,各基本動作間,各基本動作と歩行の間に高い相関関係が認められた。一方,未到達群では,立ち上がり動作と移乗動作に相関関係が認められたものの,それ以外の相関関係は低く,各基本動作能力と歩行能力との関係は乏しいことが考えられた。つまり,大腿骨近位部骨折術後において基本動作能力向上を図ることは歩行能力の向上にも影響し有用であることが示唆された。
  • 熊本 瞬, 飛永 浩一朗, 齊藤 孝英, 野上 英二, 原 辰徳, 井手 睦
    理学療法学Supplement
    2016年 2015 巻 P-MT-37-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】大腿骨近位部骨折術後の端座位での骨盤肢位と歩行能力の経時的な変化から,端座位姿勢が歩行能力に及ぼす影響を明確にすることにある。【対象】同法人聖マリア病院で平成26年4月から翌年3月までに大腿骨近位部骨折に対し骨接合術を施行し,術翌日より全荷重が許可された症例の内,年齢65歳以上,受傷前独歩自立,HDS-Rが21点以上の症例21名。【方法】診療録より1)年齢,2)入院期間,3)受傷から手術までの期間,4)術後PT期間を調査した。測定肢位はプラットホームに両膝窩部が接し,非骨折側膝関節屈曲90度,両足底接地,目線を水平位とした端座位とし,両上後腸骨棘(PSIS)を結ぶ線と床との平行線が成す角を骨盤傾斜角度,両PSISを結ぶ線と膝窩部が接するプラットホーム端の平行線が成す角を骨盤回旋角度とし評価した。PT時の歩行能力の経時的変化を調査するため13段階の独自のスケール(0不可,1平行棒介助,2平行棒監視,3平行棒自立,4歩行器介助,5歩行器監視,6歩行器自立,7杖介助,8杖監視,9杖自立,10独歩介助,11独歩監視,12独歩自立)で評価した。骨盤角度と歩行能力はリハ室でPT実施毎に測定した。次いで,対象患者の平均術後PT期間15.7±6.1日を指標とし術後16日以内に杖歩行に到達した群(到達群)10名と到達しなかった群(未到達群)11名の2群に分類した。この2群間で1)から4)と骨盤傾斜,回旋角度の初回角度と最終角度において比較検定を行った。検定はt検定もしくはMann-Whiteny検定を用いた。また,経時的な骨盤傾斜,回旋角度と歩行能力の関係をSpearmanの順位相関係数を用いて検定した。統計ソフトはSPSSを用い,有意水準を5%未満とした。【結果】2群間の1)から4)は有意差を認めなかった。2群間の骨盤傾斜,回旋角度は初回では有意差を認めず,最終では骨盤傾斜角度(到達群1.3±0.7度,未到達群2.3±0.9度),回旋角度(0.5±1.2度,2.5±1.4度)と到達群が有意に小さかった(P<0.05)。骨盤肢位と歩行能力との相関係数は,到達群では骨盤傾斜角度と歩行能力(r=-0.64),回旋角度と歩行能力(r=-0.68),未到達群では骨盤傾斜角度と歩行能力(r=-0.47),回旋角度と歩行能力(r=-0.46)であった。【考察】2群間における骨盤傾斜,回旋角度は初回で有意な差はなく,最終では到達群の方が有意に小さいことから到達群の骨盤肢位がより正中位へと近づいたことが考えられる。骨盤肢位と歩行能力の関係において到達群の方が未到達群より強い相関を認めた。これは骨盤肢位の正中化がアライメントや,重心偏位を改善させ歩行能力向上に影響したことが考えられる。つまり大腿骨近位部骨折術後において端座位での骨盤肢位の改善は歩行能力向上に関与することが示唆された。
  • 大矢知 昇, 尾花 和子, 鈴木 健之
    日本小児外科学会雑誌
    2015年 51 巻 2 号 263-267
    発行日: 2015/04/20
    公開日: 2015/04/20
    ジャーナル フリー
    鼠径部で発症したリンパ管腫が内鼠径輪より後腹膜腔に連続した稀な1 例を経験した.症例は5 歳女児.右鼠径部膨隆を認め鼠径ヘルニアを疑われ当院紹介.画像検査で鼠径管内に多囊胞性病変を認めたが,内鼠径輪直上腹腔側にも病変を認め鼠径管内病変と連続していた.後腹膜腔発症のリンパ管腫を疑い腹腔鏡観察下に手術を施行.後腹膜腔の囊胞性腫瘤は子宮円靭帯に付着しており鼠径部創より鼠径部腫瘤を牽引すると後腹膜腔病変も鼠径管内に滑脱し完全切除が可能であった.病理診断はリンパ管腫であった.手術を行う際,リンパ管腫は再発予防のため完全切除を要する疾患であり,その伸展様式の把握が必要で腹腔鏡下の確認は本症例の診断・治療に有用であった.
  • 前田 亮介, 吉村 将太, 渡邉 哲郎, 井手 睦
    作業療法
    2024年 43 巻 1 号 129-132
    発行日: 2024/02/15
    公開日: 2024/02/15
    ジャーナル フリー

    テント下病変を有する脳血管障害患者の高次脳機能障害と大脳白質病変(White Matter Lesion;以下,WML),微小脳出血(Cerebral Microbleeds;以下,CMBS)との関連を明らかにすることを目的として,回復期リハビリテーション病棟に入院した患者の診療録を用いてケースコントロールデザインで検討した.その結果,脳室周囲病変の程度と前頭葉機能に関連する検査結果の間,および深部白質病変の程度と前頭葉機能に関連する検査結果の間に関連が認められた.また,infratentorialにおけるCMBSと前頭葉機能との関連が認められた.以上のことから,テント下病変を有する脳血管障害患者ではWML,infratentorialにおけるCMBSと前頭葉機能に関連があることが示唆された.

  • 水野 治久, 石隈 利紀
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2000年 42 巻
    発行日: 2000/07/25
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • *久保田 裕一, *飛永 浩一朗, *木佐貫 圭介, *熊本 瞬, *井手 睦
    九州理学療法士・作業療法士合同学会誌
    2017年 2017 巻
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/12/01
    会議録・要旨集 フリー
  • *平島 大暉, *飛永 浩一朗, *熊本 瞬, *花岡 亜季, *田中 義則, *井手 睦
    九州理学療法士・作業療法士合同学会誌
    2017年 2017 巻
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/12/01
    会議録・要旨集 フリー
  • 田中 康雄, 矢嶋 昭雄, 山田 順子, 長須 正明, 高畠 昌之, 三島 利紀, 篠田 晴男, 中西 茂
    日本教育心理学会総会発表論文集
    2008年 50 巻
    発行日: 2008年
    公開日: 2017/03/30
    会議録・要旨集 フリー
  • *加藤 聡, *飛永 浩一朗, *舟木 弥生, *丸田 道雄, *井手 睦
    九州理学療法士・作業療法士合同学会誌
    2017年 2017 巻
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/12/01
    会議録・要旨集 フリー
  • 水野 治久, 石隈 利紀
    教育心理学研究
    2001年 49 巻 2 号 137-145
    発行日: 2001/06/30
    公開日: 2013/02/19
    ジャーナル フリー
    アジア系留学生の専門的ヘルパー, 役割的ヘルパー, ボランティ
    アヘル
    パーに対する被援助志向性に関連する社会・心理学的変数を抽出するために, 質問紙調査が実施された。国立大学に在籍する韓国, 中国, 台湾のアジア系在日留学生を対象に調査を行い, 257票の質問紙が回収された。専門的ヘルパーとして留学生担当教官, 役割的ヘルパーとして日本語教師, 指導教官, ボランティ
    アヘル
    パーとして同国人留学生, 日本人学生が設定され, 学習・研究, 健康, 対人関係, 住居・経済, 情緒領域の被援助志向性が尋ねられた。分析の結果, 同国人留学生の一部の領域を除き, 被援助志向性と呼応性への心配, サポートの量との関連が認められた。またいくつかのヘルパーでは, 性差や自尊感情, 日本語能力等との関連が認められた。自尊感情では, 被援助志向性と正の関連が認められた。このような結果から, ヘルパーや領域によっては, 性差や自尊感情などを考慮する必要があるが, サポートを積極的に供給すること, 呼応性への心配を低くする介入で, 被援助志向性を高められる可能性が示唆された。
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