詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "アーバニズム"
490件中 1-20の結果を表示しています
  • 佐々木 宏幸, 齊木 崇人
    芸術工学会誌
    2010年 53 巻 72-79
    発行日: 2010/09/30
    公開日: 2017/11/30
    ジャーナル フリー
    本研究は、1990年代の異なる二つの時点において、ニュー
    アーバニズム
    理論の目的と基本原則を明文化した文書であるアワニー原則(1991年)とニュー
    アーバニズム
    憲章(1996年)の比較・考察を通して、ニュー
    アーバニズム
    理論の特徴と変容を明らかにすることを目的とする。本研究では、まず、ニュー
    アーバニズム
    の誕生から現在に至るまでの発展の経緯を振り返り、アワニー原則とニュー
    アーバニズム憲章のニューアーバニズム
    理論における位置づけを確認した。その上で両者の目的と基本原則を比較することによりその共通点と相違点を明確にし、ニュー
    アーバニズム
    理論の特徴と変容を明らかにすることを試みた。両者の比較の結果、アワニー原則とニュー
    アーバニズム
    憲章は、歩いて暮らせるコンパクトでミックストユースのネイバフッドを公共交通機関でネットワークすることにより、自然と共存する環境にやさしい都市の創造を目指している点において共通していることが確認された。一方、アワニー原則の5年後に策定されたニュー
    アーバニズム
    憲章では、社会・経済・文化・政治・環境・空間などの総合的な扱い、都市と自然環境とのバランスある共存、地域から建築までのあらゆるスケールへの対応、公共空間の重視、建物の形態コントロールを重視する開発規定の有用性の認識などの点において、アワニー原則より包括的かつ多角的に進化していることが明らかとなった。これらの分析により、本研究ではニュー
    アーバニズム
    理論が、総合的なアプローチ、学際的推進団体の存在、多様な居住環境の肯定と既存の都市の重視、公共空間創造の重視、理論と実践手法の一体的取り組みによるプランニングの変革などの点において、多くの意義を持つ都市デザイン・都市計画理論であると結論づけた。そのうえで今後は、ニュー
    アーバニズム
    理論の実現のための道具としてスマートコードの研究、そして実際に策定されたフォーム・ベースト・コードの検証を通したその有用性の研究を行い、ニュー
    アーバニズム
    の理論とその実践手法の体系的な探究を行う必要性を認識した。
  • ─サンフランシスコ市・Playland at 43rd Avenueの事例から─
    泉山 塁威‌
    日本不動産学会誌
    2019年 33 巻 2 号 71-75
    発行日: 2019/09/27
    公開日: 2020/09/27
    ジャーナル フリー
    In‌this‌article, I ‌will ‌introduce‌ Tactical ‌Urbanism ‌and ‌Placemaking,‌ and‌ introduce ‌the ‌points‌ that ‌Japanese ‌public ‌spaces ‌should ‌learn ‌from‌ Playland ‌43rd ‌Avenue ‌in‌ San ‌Fransisco ‌City.
  • 松岡 俊二, 寺本 剛, 辻 岳史
    環境情報科学
    2024年 53 巻 2 号 74-75
    発行日: 2024/07/15
    公開日: 2024/09/30
    ジャーナル フリー
  • 武者 忠彦
    経済地理学年報
    2020年 66 巻 4 号 337-351
    発行日: 2020/12/30
    公開日: 2021/12/30
    ジャーナル フリー

        地方都市における中心市街地の再生は長年の政策課題であるが,行政主導の計画や事業の多くが機能不全に陥る一方で,近年は小規模で漸進的に都市を改良していく「計画的ではない再生」の動きが注目されている.こうした変化を「工学的

    アーバニズム
    」から「人文学的
    アーバニズム
    」へのシフトとして解釈することが本稿の目的である.工学的
    アーバニズム
    とは,都市は予測・制御が可能なものであるという認識の下で,全国標準化された計画や事業を集権的な行政システムによって進めるという考え方や手法のことである.それを可能にしたのは,近代都市像の社会的共有と都市化という時代背景であった.これによって,中心市街地再生は近代化,活性化,集約化というテーマで政策的に進められてきたが,工学的
    アーバニズム
    の限界が明らかになった現在では,都市形成のメカニズムの複雑さを前提に,個々の主体が試行錯誤しながら漸進的に都市を改良し,結果的に都市の文脈が形成されていくという人文学的
    アーバニズム
    の重要性が高まっている.現在の地方都市が直面する「都市のスポンジ化」も,人文学的
    アーバニズム
    として読み解くことで,都市形態学的な説明よりも深い洞察が得られることが期待される.そうしたアプローチは「中心市街地再生の人文学」を構想することにもつながるだろう.

  • 辻田 昌弘
    日本不動産学会誌
    2016年 30 巻 2 号 89
    発行日: 2016/09/28
    公開日: 2017/09/28
    ジャーナル フリー
  • 李 寶欖, 高見沢 実, 野原 卓
    都市計画論文集
    2011年 46 巻 1 号 69-76
    発行日: 2011/04/25
    公開日: 2011/12/27
    ジャーナル フリー
    近代化による無秩序な市街地拡散は、車両交通への依存、緑地の破壊、公害問題などで居住環境を悪化させた。それを乗り越える動きから始まったのがニュー
    アーバニズム
    (以下NU)である。NUはその効果に関する実証研究がされるほど事例が蓄積してきており、それと同時に基礎自治体や州レベルでNUの基準化・制度化が進んでいる。2002年にはNUのコンセプトを入れた新しいゾーニングである「スマートコート」が発表され、近年、マイアミ市ではスマートコードを基にした「マイアミ21」の適用が全市レベルでは最初で承認された。そこで、本研究ではマイアミ21の内容と適用過程を検証することを目的にする。その結果、スマートコードはマイアミ市に適用するため、実現ツールとして進歩した四つの点から見られ、されにマイアミ市独自の技術も発展した。また、シャレット手法により合意形成に至った。それらにより、スマートコードは今後従来のゾーニングを置き換える可能性を高めるきっかけになると考えられる。
  • 谷口 博司, 金山 洋一, 中川 大
    土木学会論文集
    2024年 80 巻 20 号 論文ID: 24-20100
    発行日: 2024年
    公開日: 2025/07/01
    ジャーナル 認証あり

    富山市はコンパクトシティ政策の先進都市とされる.しかし,同政策及びその中核にある富山港線の LRT 化や路面電車の南北接続は当初から志向されたものではない.かつて,富山市は,人口の郊外化により県庁所在地の DID の人口密度が国内最低で,また,富山駅北側に水質に課題がある運河が存在し,駅北開発と駅南北の分断解消が主たる課題であった.本研究では,同政策及び LRT 化等の着想を可能とした背景要因に着目し,1986 年からの「とやま 21 世紀都市 MIRAI 計画」による富山駅周辺の空洞化抑制,国鉄改革による駅地区空間の大きな変化,富山駅の地下駅前広場計画の出現と否定,連続立体交差事業の挫折と復活,JR 富山港線の連立非対象化などにおける富山市・富山県・国等関係者の取り組みを明らかにし,今後の都市・交通政策に資する知見を示す.

  • スケートボーダーの日常的実践から
    田中 研之輔
    スポーツ社会学研究
    2003年 11 巻 46-61,150
    発行日: 2003/03/21
    公開日: 2011/05/30
    ジャーナル フリー
    わが国の都市空間において湧出してきた若者の「族」文化は、しばしば、地域住民や警察によって管理や排除の対象にされてきた。そこで本稿は、都市空間の利用をめぐり地域住民のまなざしや警察や警備員による管理が「ストリート」でのスケートボーダーの実践を制限し、彼らを都市広場に囲い込んでいるという90年代以降の都市的現象に注目した。具体的には、スケートボーダーとして2001年5月27日に土浦駅西口に開設した広場を利用しながら重ねてきたフィールドワークをもとに、90年代以降の「族」文化としてスケートボーダーが示しつつある「巧みな実践」の意味と意義を明らかにした。
    広場設置の背景には、スケートボーダーが地元のスケートボードショップ店長と署名活動を展開し、市議会議員と協力し陳情書を提出するという試みがあった。こうしたスケートボーダーによる積極的な都市広場の獲得は、同時に彼らの実践を都市広場へと囲い込むことにもなる。
    広場の獲得と囲い込みの中で日常的な実践を続ける彼らは、広場を自分たちが楽しめる空間に創り変えつつ、再び「ストリート」へと駆り立てられていく。彼らは地域住民や警察らによる管理や排除の圧力をかわしたり、ズラしたりしながら都市空間の「隙間」を探し求めているのである。
    このようなスケートボーダーの実践は、地方自治体や警察らによる「囲い込み」とそれに対する「対抗」「抵抗」図式で捉えることができない。彼らは、管理や排除に直接的に抗うのではなく、むしろ巧みに受け入れていく。
    本稿を通じて、筆者はスケートボーダーの日常的実践に従来の「対抗」「抵抗」図式では語りきれない彼ら一人一人の生を描き出していくとともに、「支配的なるもの」の圧力を無効化していくような「巧みな実践」を続ける彼らに新たな「連帯」の可能性を見出している。
  • 松本 康
    日本都市社会学会年報
    2006年 2006 巻 24 号 245-247
    発行日: 2006/09/15
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
  • ―計量手法の発展に焦点を当てて―
    平松 誠
    日本都市社会学会年報
    2022年 2022 巻 40 号 174-189
    発行日: 2022/09/05
    公開日: 2023/09/16
    ジャーナル フリー

        This paper reviews the methodological evolution of urban sociology, with an emphasis on US urban sociology. Furthermore, it focuses on the development of quantitative methods for urban sociology.
        First, this paper reviews the tradition of the Chicago school of sociology. The Chicago school is distinguished by social disorganization theory and ecological determinism. The theory of L. Wirth is primarily analytical. He viewed the city as an independent variable and the way of life as a dependent variable. Second, social composition theorists appear in this paper, with H. Gans serving as a representative sociologist of this approach. He believed that urbanism as a way of life is explained not only by the ecological aspect of the city, but also by the characteristics of individuals, such as social class or lifecycle. Gans' view, which distinguishes between the effects of individual and city, is overlapped with the concept of multilevel methods. Third, B. Wellman and C. S. Fischer modified Wirth's theory. They recognized Gans' perspective and refocused on the city's ecological aspects. Fourth, the trend of current urban sociology is the neighborhood effect. R. J. Sampson, a well-known sociologist in this discipline, revolutionized the methodology of urban sociology. He recognizes the city's ecological aspects, and interprets neighborhood effects as the accumulation of specific individuals, such as black or impoverished people. In short, the ecological aspect of the city and individual selection of migrating to the city are interpreted as the city's effects. The emergence of quantitative methods such as panel data analysis and social experiments methods has aided the manner of thinking of neighborhood effects research.
        Finally, this paper discussed the future of Japanese quantitative urban sociology. We should make panel data for urban sociology and cooperate with urban sociologists employing qualitative methods to capture the urban dynamics.

  • 波多野 梗子
    民族衛生
    1981年 47 巻 3 号 115-119
    発行日: 1981/05/30
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
    This is one of the series of studies examing the assumption that levels and styles of living (LSL) consist of several interrelated components, i.e., economic, social-cultural, health and social psychological ones. My previous study had revealed that death rate caused by vascular disease and infant mortality rate were representative of the aspect of urbanization of LSL in 1965 and PMI and death rate caused by malignant neoplasm, that of gerontolization. In the present study, these indices were correlated at the prefectural level with res ponse rates on the 79 social attitude survey items by NHK Public Opinion Research Institute in 1978. In spite of a time lag of 13 years, those representative health indicators were highly correlated with social attitude at the prefectural level : The more prefectures were urban ized, the less were people living there conservative and local-minded, and the more gerontolized, the stronger was emphasis of blood relations and traditional-stable life behavior orientations.
  • 彦根市内の新旧2地区の街路を対象として
    宮川 絵充, 村上 修一
    都市計画報告集
    2016年 15 巻 2 号 66-69
    発行日: 2016/09/05
    公開日: 2022/06/08
    研究報告書・技術報告書 フリー

    蘚苔類(コケ植物)は森の始まりと言われる。我々の足元からそれは起こっている。少なくとも滋賀県彦根市の駅前にある新旧2地区の路上で,そのことが確認された。旧地区の方が顕著であり,路上に占める蘚苔類の分布面積の割合は,新地区の6倍であった。ただし,近傍の林縁からの距離,塀などの垂直要素の有無や種別,隣接家屋の方位による分布状況の顕著な差は認められなかった。一方,人為的撹乱の影響が推察される不自然な形の定着範囲が認められた。都市生活者の日常的な行為に左右されながらも,様々な環境状況のもとで,数十年という長い時間をかけて着々と定着範囲を広げている蘚苔類の様子の一端が明らかとなった。

  • ― 距離と移動時間に注目した都市度尺度の提案 ―
    赤枝 尚樹
    日本都市社会学会年報
    2013年 2013 巻 31 号 77-93
    発行日: 2013年
    公開日: 2015/01/25
    ジャーナル フリー
        To examine urban effects on ways of life has long been a major focus of urban sociology, but some empirical researchers have found only modest effects of urbanism on ways of life. However, there is a possibility that previous empirical research underestimated urban effects because using the size of municipality as an urbanism scale has at least two problems. Firstly, the size of the place cannot reflect the number of residents in the vicinity of the municipality. Secondly, it cannot indicate the internal differences of the place.
        To avoid these problems, this paper focuses on how to formulate alternative scales. Two alternative scales based on population potential and population in accessible areas, respectively, are formulated by using regional mesh statistical data and geographic information systems. Moreover, I examine the effects of urbanism measured by these two scales as well as traditional one on 122 variables by using a correlation analysis. The results indicate that the alternative scales generally have stronger effects on many variables of urban behaviors and attitudes than the traditional one.
  • 大都市における社会的ネットワークの構造化
    松本 康
    社会学評論
    2005年 56 巻 1 号 147-164
    発行日: 2005/06/30
    公開日: 2009/10/19
    ジャーナル フリー
    Fischerの「下位文化理論」が都市における友人関係の興隆を予測して以来, 日本では都市度と友人関係に関する多くの調査研究がなされてきたが, その結果はまちまちであった.本稿では, 2000年に実施された名古屋都市圏調査のデータを用いて, 都市度と友人関係に関する経験的・理論的争点を検討する.分析の結果, 「友人興隆」仮説に反して, 友人数は都市度が増すにつれて減少していた.それは主に地元都市圏出身者が, 都市的地域で地元仲間集団を衰退させていたからである.しかし, 彼らの中距離友人数は, 都市度が増すにつれて増加していた.また, 遠距離友人数は, 都市度とは無関係で, 回答者の移動履歴の影響をうけていた.多くの経験的関連が移動履歴によって条件づけられていたという事実は, 社会的ネットワークの「選択-制約」モデルよりも「構造化」モデルを支持するものである.後者は, 諸個人の移動履歴によって関係資源の地理的分布が異なり, 都市圏内部に関係資源を豊富にもつ場合にのみ, 友人関係の再生産は都市度に影響されると強調する.さらにマクロにみると, 都市化の初期段階では, 移住者が多いために, 都市圏内部の社会的ネットワークは希薄であったかもしれないが, 一世代後には, 地元都市圏出身者の増大によって, 中距離友人ネットワークが増大すると推測される.こうして本研究は,
    アーバニズム
    理論に時間的・空間的視点を提供するものである.
  • 野辺 政雄
    日本都市社会学会年報
    2001年 2001 巻 19 号 123-139
    発行日: 2001/07/07
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
  • 日野市と国分寺市を例として
    小林 利夫, 齋藤 海一, 西浦 定継
    都市計画報告集
    2019年 18 巻 2 号 193-196
    発行日: 2019/09/09
    公開日: 2022/06/08
    研究報告書・技術報告書 フリー

    平成29年の生産緑地法が改正により、生産緑地地区の面積要件は、それまでの500㎡以上であったのが、各自治体の裁量により、条例で300㎡以上に変更が可能とった。さらに、複数の生産緑地が連坦し、一団の生産緑地において、合計面積が面積要件以上になれば指定可能となった。この複数の農地が連坦して一団の生産緑地地区の指定を受ける場合、この連坦距離については、各自治体で設定することになっている。これまで、道路整備により面積要件を下回った場合は、指定解除されていたが、これからは、一団の生産緑地地区の指定を受けることが可能になった。今回、東京の日野市と国分寺市を対象に、対象の農地間の距離計測し、緑地の連続性や立地環境を評価した上で、どの程度の距離の設定が適切なのか検討した。

  • フランス・サッカーワールドカップの事例調査
    中鉢 令兒
    都市計画論文集
    2000年 35 巻 1099-1104
    発行日: 2000/10/25
    公開日: 2018/02/01
    ジャーナル フリー
    International sports events have been highlighted for their positive effects on local development. This report examines the relationship between 1998 World Cup Soccer and the localities in which World Cup events were held. This report not only looks at the events as opportunities for sports competition and municipal development, but also from the point of view that municipal development and friendly exchange occur hand-hand. The following become clear: 1) Daily activity focused on international sporting events promote modernization and aesthetic development in localities more hospitable. 2) World Cup Soccer and its events promote modernization and aesthetic development in localities which sponsor events. 3) The possibility exists for revitalization of the community through construction.
  • 中谷 友樹
    体力科学
    2023年 72 巻 1 号 124
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/01/15
    ジャーナル オープンアクセス
  • 任 雪飛
    日本都市社会学会年報
    2004年 2004 巻 22 号 189-198
    発行日: 2004/09/04
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
  • 東近江市の主要道路沿いを対象として
    脇阪 樹里, 村上 修一
    都市計画報告集
    2017年 16 巻 2 号 166-169
    発行日: 2017/09/07
    公開日: 2022/06/08
    研究報告書・技術報告書 フリー

    調査した107の全空家の植物が街路より視認可能で,その大半はボリュームのある木本であることから,一定の緑量を提供しているという意味で,空家植物は街路景観の形成に寄与していると考えられる。さらに,空家と植物の関係には,日本庭園との共通点が認められる。あるものをあるがままに活かす日本庭園の作法にならい,空家植物を街路景観の形成に活かすことが可能である。ただし,空家植物に対する人の印象は肯定的と限らない。空家植物の質の評価や,適切な剪定・管理の方法,さらには,地域における共同管理のルールや仕組みに関して,更なる研究が必要である。

feedback
Top