本研究では、英語

を日本語で引くためのインタフェースを作成した。本インタフェースは、入力されたタームを英訳して英語の見出し語を探し出す機能をもつ。タームの翻訳には、昨年提案した、大規模訳語候補集合を利用した翻訳の枠組みを用い、大規模訳語候補集合として英語の全見出し語（約７００万語）を用いる。

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近年，

を用いた語義曖昧性解消に関する研究が注目されている．本研究では，を用いた語義曖昧性解消を利用して情報検索を高度化することを目指す．シソーラスを利用して，曖昧な語と共起する語の関連語を抽出し，それらを素性として語義曖昧性解消を行う手法を提案し，情報検索へ適応することで有用性を評価する．

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本稿ではを使う上で重要となるメディア・リテラシーを論じている。具体的には, の運営・品質管理体制や方針, 参加者の動機, 利害関係者の動機や影響力などを解説し, の特定の項目の信頼性を見積もる上でそれらがどのように手がかりとなるかを論じる。また, の信頼性・品質に関する既存の調査の傾向に触れつつ, 限界を指摘する。他の資料との併用が有益であること, は他の資料への入口としても有用性を増しつつあることを述べる。最後に, 中長期的な視点に立つと, への貢献も, 信頼性の問題への有意義な解決方法であり, 直接的な貢献の他にも多様な間接的貢献法があることを説明する。

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土木学会応用力学委員会では，学術団体による社会貢献の取り組みとして，を通じて土木工学や応用力学に関する専門知識・情報を体系的に社会に発信・還元することを目的に「応用力学プロジェクト」を進めている。本稿ではこの「応用力学プロジェクト」の活動を紹介する。また，学術団体による活動である当プロジェクトが情報発信のプラットフォームとしてを用いることの意義，利点，課題についても議論する。

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今日の大学教育の現場において、何らかの自習課題、宿題等を与えた場合に、学生がまずインターネット上の検索サイトを利用して情報を求めようとするのは、既にいわば常道となっている。また、Yahoo!知恵袋に課題をそのまま質問として投じるようなことさえ起こっている。そして、そうした検索の結果としてヒットする可能性が高く、レポートの作成に参考される事の多いサイトのひとつが、特にその日本語版である。<BR>　そもそもは、ネットにアクセスできる者であれば、誰もが加筆編集に参加できることが最大の特徴であり、一定の権威のある専門家が項目を執筆するような在来型の百科事典とは性格が大きく異なっている。このため、の個別の記事の内容について、その正確さや、イデオロギー的中立性などが厳しく批判されることも、しばしば生じている。<BR> 　こうした状況は、より多くの学術研究者、専門性を持ったアカデミシャンがに参加していくことで、改善されていく事が期待できるが、現実には、アカデミズムに身を置く研究者にとって積極的にに関わるメリットはほぼ皆無の状況にあり、に参加する研究者を増やしていくことは容易ではない。土木学会（2010）の例のように、学会の活動の一環として、一定の品質管理がなされた記事の作成・編集を行なう取り組みが仕掛けられなければ、ある学問分野に関係するの記事が数多くの専門家の手で量産されるといった状況は成立し得ない。<BR>　例えば、大学レベルの地理教育において学生が学ぶべき内容が、関連するの記事に反映されていれば、学生の自習用の教材としてそれを用いる事が可能になり、より効率的に学生の自修を促せるようになるものと期待できる。そのためには、定評ある教科書等からキーワードを拾ったり、実際に地理学教育に携わっている大学教員からシラバスで重視している概念を集め、その記事を新たに作成したり、既存に記事に加筆して強化したりする取り組みを、学会が関わる形で展開する必要がある。また実際に、少しでも多くの大学における地理学関係の授業において、の記事を教材として実際に使用し、その経験がフィードバックされるようにしていくことも重要である。

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の特徴。編集イベントと図書館の親和性。

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　図書館情報学志望の学生を対象にの作成実習を行なった. 5-6名のグループで作成したい記事を選定し, のアカウントを取得して記事を作成した. 2007 年以降, 25記事 (うち2記事は既存記事の補足) 作成した. そのうち4記事は削除され, 追加記事のうち2記事は編集を取り消されたが, 残りは今も生きている. 実習を受講した学生にアンケートを実施したところ, 「自分でも編集できると知って驚いた」「簡単に編集できるので驚いた」との感想が合計半数を超えていた. 教員に対するの利用についてのアンケート結果についても述べた.

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初回の企画立ち上げから、各地の

タウンをサポートし、またファシリテーター養成講座や甲州エディットソンなど関連イベントにも関わってきた経験から、各事例を報告し、タウンに期待されるもの、得られるものを、デジタルアーカイビングの観点から整理する。

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　新しい色名は，いつの時代でも創られている．21世紀の日本車の新色名に，「グロリアスグレーメタリックモリブデン鸞鳳（らんぽう）」や「デミュアーブルーマイカメタリックモリブデン瑞雲（ずいうん）」がある．これらは最高級車センチュリーの色名で，その塗装には日本の伝統工芸の漆塗りを参考に，層を重ね，研ぎと磨きを加えることで奥深い艶や輝きが追求されている．そして，敢えてカタカナと漢字を併用することによって，高級感が表出されている．その他にも，「シリーンブルーマイカ摩周（ましゅう）」や「ブラッキッシュレッドマイカ飛鳥」などもある．四季や時の移り変わりによる景色の変化が，車のボディカラーにも表現されており，トヨタのジャパンカラーセレクションパッケージ（12色）には，「紅，仄（ホノカ），茜色，天空（ソラ），群青，紺碧（アオ），白夜（ビャクヤ），翡翠（ヒスイ），常磐色（トキワイロ），胡桃（クルミ），黒曜，白光」が用いられている．21世紀になってから，「白夜，白光，夜霞」なども車のボディカラーとして採用され，「エモーショナルレッド」や「アティチュードブラックマイカ」のような感情を表出する色名が増加している．

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本研究は，や他の百科辞典，辞書サイトに広く使用されているMediaWikiを拡張し，ウィキの上でRDF相当の情報を管理するためのSemantic MediaWikiの開発である．

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は，多くの固有名詞を記事として収録しており，自然言語処理の多くの応用タスクに利用されている.これらの固有名詞を，既存の人手で作成されたシソーラスの意味体系に正しく配置することができれば，自然言語処理の分野において，非常に有用であると考えられる．そこで，我々は既存のシソーラスにの知識を結合することで，より大規模なシソーラスへと拡張する手法を提案する.

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は，誰でも編集できる，フリーなオンライン多言語百科事典である。多くの人に利用されているが，信頼性についての疑問が示されてきた。本稿では，まず，その信頼性について，先行する調査を概観していく。百科事典の性質や，の記事内容に関する「検証可能性」「独自研究は載せない」「中立的な観点」という重要な方針が促す改善と常に発展過程にあるという性質による限界を論じる。また，あらゆる人に知識を提供するオンライン百科事典の果たす社会的な役割についても検討する。誰もが専門的な知識を理解しなければならない知識基盤社会／高度情報化社会において，検証可能な信頼できる情報源を示したオンライン百科事典は，すべての人を専門的な知識へと導くことを可能にする。

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この論考においては，

において女性科学者の人物記事が比較的冷遇されてきた経過と，それに対して現在行われている対策を検討し，今後の改善のための方策を指摘する。に存在するジェンダーバイアスについては，既にさまざまなところで指摘がなされおり，女性科学者に関する人物記事についてもその貧弱さが指摘されてきた。本論では女性科学者に対するのバイアスの例としてよく知られているマリ・キュリー，スミソニアンアーカイヴズでのエディタソン，ドナ・ストリックランド，ケイティ・バウマンの記事をめぐる議論を検討した後，ジェンダーバイアス改善のための対策を示唆する。

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「MIZUKOSHI里山プロジェクト」は，住民の出会いと交流を促進する目的で，大阪府八尾市水越にある“里山プラザ”（個人宅）を拠点に，アート，食育食農，ライブ，および里山探索という4 部門において，住民とともに地域の特徴や環境を生かしたイベントやワークショップを展開している。 このプロジェクトが10年経過したことを機に，さらなる展開を目指してこれまでの活動について紹介・報告する。

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現在までに蓄積された紙媒体によるアナログ地域資料は膨大な数に上る。これらを早急にデジタルアーカイブ化することは容易ではない。アナログ地域資料の完全なデジタルアーカイブ作業が実現されるまで、地域資料のデジタルアーカイブを簡便に実現し、インターネット上で地域資料内容の検索やアクセスを可能とすることが求められている。

そこで本研究では、市民参加型で地域資料を出典としながら、

上にその内容を編集するタウン活動成果のテキストマイニング分析から、その意義について考察した。その結果、地域資料の簡便なデジタルアーカイブ化を実現した。それにより、埋もれている膨大な地域資料へのデジタルな入り口を作ることで、インターネットを通じた再発見機会を提供することができた。

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早稲田大学では、ローコード・ノーコード開発プラットフォームを活用した業務担当者自身による業務自動化を推進している。その活動の中で、既存のRPA（Robotic ProcessAutomation）で実現していた支払先口座のシステム入力を、マイクロサービスアーキテクチャーを適用することで、ステークホルダー全員のサービス改善を実現した。本論文では、業務担当者自身が内製開発した支払先口座登録業務自動化システムについて述べ、実運用からその有効性とともに、業務担当者自身によるシステム開発手法について考察する。

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