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クエリ検索: "ウタノホン"
17件中 1-17の結果を表示しています
  • 1941 ~45 年を中心に
    鈴木 慎一朗
    音楽表現学
    2006年 4 巻 79-94
    発行日: 2006/11/30
    公開日: 2020/05/25
    ジャーナル フリー

     本稿の目的は,1941(昭和16)年から1945(昭和20)年にかけての香川師範学校男子部における聴覚訓練の実践を明らかにすることである。判明した点は以下の通りである。

    1) 音楽科教員の金光武義氏は,1941(昭和16)年6月に実施された「国民学校芸能科音楽講習」に参加した。その講習で「聴覚訓練」を担当した講師は,下総皖一,城多又兵衛であった。城多は,資料として『

    ウタノホン
    上 教師用』(1941)や「東京音楽学校監修聴覚訓練用レコード」を用い,国民学校第1学年の聴覚訓練の方法について解説した。

    2) 香川師範学校男子部においては「ハホト・ハヘイ・ロニト」の主要三和音が中心に取り上げられ,『

    ウタノホン
    上 教師用』の記載事項に沿った内容が指導された。また,教育実習における「芸能科音楽」の授業においても聴覚訓練が実施されていた。 その他,香川師範学校男子部保護者会における「音楽」の授業参観においても聴覚訓練が公開され,プロバガンダ的に扱われていた。

  • ―大学における授業実践から
    中山 裕一郎
    音楽教育実践ジャーナル
    2013年 11 巻 1 号 56-63
    発行日: 2013年
    公開日: 2017/05/30
    ジャーナル フリー
  • 劉 麟玉
    東洋音楽研究
    2008年 2008 巻 73 号 97-101
    発行日: 2008/08/31
    公開日: 2012/09/05
    ジャーナル フリー
  • 荒木 泰彦
    学校音楽教育研究
    2005年 9 巻 80-81
    発行日: 2005/03/30
    公開日: 2017/04/24
    ジャーナル フリー
  • 黒川 孝広
    全国大学国語教育学会国語科教育研究:大会研究発表要旨集
    2004年 107 巻
    発行日: 2004/10/16
    公開日: 2020/07/15
    会議録・要旨集 フリー
  • 菅 道子
    音楽教育学
    2021年 51 巻 1 号 13-24
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/08/31
    ジャーナル フリー

     堺市は, 視学佐藤吉五郎の指導のもと1937 (S12)~1939 (S14) 年の三年間に約2万人の小学児童を対象に和音感教育を試みた。大多数の小学校では, 和音笛等を使いながら「型の如く」といわれた定型化した基礎練習の和音感教育を徹底し, 同時に「先発隊」といわれた殿馬場尋常小学校等では, 基礎練習とともに作曲や合唱も楽しむ実践モデルとしての和音感教育が展開された。この「型の如く」と「先発隊」の二本立て体制が堺市内の和音感教育を推進する要件となったことが明らかとなった。また, 佐藤の掲げた個人の知識技能に基づく表現の積み上げから生まれる「国民皆唱」の理念は, 同時に「一切の我を捨て真に国家目的に帰一する団体訓練の表現」であり, 絶対音感による基礎練習は国防教育としての意義も付された。こうした和音感教育の矛盾を含んだ両義性は, しかしながら芸能科音楽に向けては実利あるものとみなす考え方につながったことを指摘した。

  • 『標準師範学校音楽教科書』の分析と香川県師範学校の事例を中心に
    鈴木 慎一朗
    音楽表現学
    2005年 3 巻 31-47
    発行日: 2005/11/30
    公開日: 2020/06/25
    ジャーナル フリー

    本稿は、「師範学校教授要目」やそれに基づいて作成された教科書における鑑賞指導に関する内容を概観した上で、国民学校発足期(1941〜45年)の香川県師範学校における事例を中心に鑑賞指導の様相を検討しようとするものである。判明した点は以下の通りである。

    1)1943(昭和18)年の「師範学校教科教授及修練指導要目」では、鑑賞指導の方法として「演奏、音盤、放送等」が挙げられ、日本音楽を重要視した内容になった。しかし、これを受けて作成された国定教科書である『師範音楽本科用巻一』には鑑賞教材は掲載されていない。また、戦時下ということもあり、実際には「師範学校教科教授及修練指導要目」の内容は完全実施されなかったと考えられる。

    2)1931(昭和6)年の「師範学校教授要目」に基づいて作成された黒沢・小川編『標準師範学校音楽教科書』(1938) では59曲の「鑑賞用名曲」が掲載されている。ここでは西洋の名曲が中心で、ロマン派の音楽が74%を占める。

    3)香川県師範学校の鑑賞指導では、『標準師範学校音楽教科書』に基づき、教師の独唱を用いた鑑賞とSPレコードを用いた鑑賞の方法が採られていた。昭和10年代に普及した交響・管弦楽曲のSPレコードも使用されている。授業の進め方については、田辺尚雄の提唱する「解説法」と「静聴法」のどちらかで進められていた。また、生徒たちの反応は、師範学校入学前には鑑賞指導を受けていなかったことも影響し、評判はよかった。

  • ―長野県飯田市の事例をとおして見る地域と学校―
    本多 佐保美, 西島 央, 藤井 康之, 永山 香織, 大沼 覚子, 多和田 真理子
    音楽教育学
    2008年 38 巻 2 号 59-65
    発行日: 2008年
    公開日: 2017/08/08
    ジャーナル フリー
  • ―〈研究者として, 教育実践者として〉その意義と今後を考える―
    津田 正之, 江田 司, 中山 三恵子, 後藤 丹, 嶋田 由美
    音楽教育学
    2014年 44 巻 2 号 47-54
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/03/31
    ジャーナル フリー
  • ―教育体験者への質問紙調査を中心に―
    高 仁淑
    音楽教育学
    2004年 34 巻 1 号 12-20
    発行日: 2004年
    公開日: 2017/08/08
    ジャーナル フリー

     本報告においては, 植民地期の被教育者を対象に行なった質問紙調査および聞き取り調査をもとに当時の唱歌教育の内容を把握し, 収集したデータを分析した。調査の対象者は400人あまりであったが, そのうち回答を回収できた205人のデータを分析・解釈した。

     教育現場で教育者と被教育者がどのような唱歌科授業を営み, 子どもたちはどのような形態で受け入れて変化してきたのか, その過程を歴史的社会状況の中で分析し, 音楽教育における異文化対応を把握・検証した。

     このように日本の唱歌の影響の下で異国的な情緒を帯びながら生成・発展してきた植民地期の唱歌教育における異文化対応の一断面を検討することができた。また, 朝鮮総督府が編纂した唱歌教科書が実際教育現場でどのように使われていたのか, 教材について世代別使用教材の状況などがこの調査をとおして明らかになった。

  • 佐藤 眞弓
    聖霊女子短期大学 紀要
    2008年 36 巻 35-49
    発行日: 2008年
    公開日: 2018/01/15
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 本間 理絵
    出版研究
    2015年 46 巻 21-40
    発行日: 2016/03/20
    公開日: 2019/03/31
    ジャーナル フリー

    戦時のラジオ番組「国民学校放送」のテキストの分析を通して,戦時の学校放送の放送内容や授業での利用のされ方,及び当時の放送・教育政策との関連性を明らかにするとともに,番組の創始者・西本三十二がアメリカ留学で培った教育思想が「国民学校放送」に及ぼした影響についても考察する.

  • 谷口 一弘, 谷内 鴻
    國學院女子短期大学紀要
    1983年 2 巻 A99-A149
    発行日: 1983年
    公開日: 2018/07/19
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 秋山 隆志郎
    放送教育研究
    1978年 8 巻 1-23
    発行日: 1978/03/31
    公開日: 2017/07/18
    ジャーナル オープンアクセス

    In March 1945, near the end of World War II, radio school broadcasting in Japan was terminated. However, it was revived rather quickly following the war. The war ended on August 15th, 1945 and the first post-war school broadcasts were sent over the airwaves in October that same year. Based upon program content, school broadcasting programs aired between October 1945 and July 1947 can be divided into the following six periods. The Beginning October 1945-November 1945 First Period December 1945-Aprill 1946 Second Period March 1946-July 1946 Third Period September 1946-December 1946 Fourth Period January 1947-March 1947 Fifth Period Aprill 1947-July 1947 NOTE There were no shool programs in August 1946 because of the summer vacation. This paper will deal with the beginning and the first and second periods. The Beginning The Allied Armies occupied Tokyo in September 1945 and the Civil Information and Education Section (CIE)was given supervision of broadcasting and education. Use of those portions of the textbooks which dealt with militarism or war was prohibited by order of the CIE . The teaching of history, geography, and ethics in schools was also prohibited. Even though the publishing of new textbooks was considered , there was no paper available and the printing plants had been demolished. Radio was given the role of compensating for these problems. By direction of the CIE, the Japanese Ministry of Education conducted a survey on conditions of radio facilities in all the elementary schools throughout the country. Furthermore , the CIE ordered that schools be given priority in the distribution of radio receivers The first post-war school broadcasting programs were broadcast from October 22nd, 1945. Repeating the theme of "What is democracy " over and over, th y were directed towards the teachers. The Ministry of Education made these programs required listening for all the teachers in Japan. This period is called " the beginning " because these programs were not directed towards the students. First Period School broadcasts for children started on December 3rd, 1945. Separate programs were prepared for third, fourth, fifth, and sixth grade elementary students as well as for students ( 12 year olds ) in the higher elementary schools. The contents of these programs included lectures by people of prominence, reading of student compositions, stori.es of famous persons, reading of stories, for children and so on. In addition, one series of broadcasts included many programs well worth noting. They were titled " Shinso wa k da" or " This is the Truth. " These programs were broadcast for home listening during the evenings and rebroadcast for school use during the day. These programs exposed the atrocities carried out during the Second World War by Japanese soldiers in Mainland China and the Philippines. This series was broadcast under the strict direction of the Supreme Command for the Allied Powers in order to inform Japan's teachers and children of the facts behind their entrapment within a state of wretehedness by their past militaristic leaders and those who had positively cooperated with them, as well as by those who passively gave their tacit approval to the others' actions. Broadcasting was also used to teach the discussion method of instruction. Programs on why the discussion method was necessary were prepared for school broadcasts directed towards the children and programs on the role of the discussion method were repeatedly included in sehool broadcasts for teaehers. It is thought that the CIE attached great importance to the discussion method for the purpose of democratizing the teachers of Japan. Second Period The time slots for school broadcasts were increased by fifteen minutes per day from May 1946. In other words, school programs for elementary school children were broadcast daily, Monday through Saturday, from 10:15 to

    (View PDF for the rest of the abstract.)

  • 井上 兼一
    教育方法学研究
    2006年 31 巻 109-120
    発行日: 2006/03/31
    公開日: 2017/04/22
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は,1941年4月に発足した国民学校の低学年教科書の特質について明らかにすることである。1937年12月に設置された教育審議会は,わが国の教育制度を全面的に改革するために設置された。国民学校については,「幹事試案」の提出を契機として,綜合教授をめぐる問題とともに,「綜合教科書」を編纂することが審議された。そして,一冊の教科書の中に,複数の教材(例えば,修身,国語,歴史,地理など)を含んだ教科書が編纂されることになった。本稿では,以下の手順に従って,教科書の編纂について探求する。1つに,教育審議会における「綜合教科書」の構想をめぐる審議経過について整理する。2つに,「答申」可決後の文部省の動向として,文部省図書局や教科書調査会が決定した教科書編纂の方針とその活動について検討する。3つに,文部省図書局から教科書調査会に提出された低学年教科書の原案について分析する。結局のところ,図書局は綜合教科書を作成することは不可能であった。しかしながら,図書局は,教材を関連させることによって,教師が綜合的に取り扱うことができる教科書作りに力を尽くしたのであった。さらに,教科書の編纂趣旨によれば,教師は教科書を基準として,カリキュラム開発を行うことが勧められたのである。
  • 杉山 悦子
    日本図書館情報学会誌
    2019年 65 巻 1 号 1-17
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/03/01
    ジャーナル フリー

     敗戦後の米国による教育改革の象徴であった学校図書館政策にかかわり,『読書指導事典』の編纂,日本読書学会の創設に携わった教育心理学者,阪本一郎(1904-1987)の読書指導概念の形成過程を検討した。戦時期の社会教育における「読書指導」に着想を得ていた阪本は,戦後に生活指導としての読書指導を企図した。図書館をアメリカのものと見做した阪本と,日本の図書館側との間に齟齬が生じていた。彼は,「図書館教育」という言葉を「読書指導」の意で用い,「図書および図書館の利用」にはむしろ否定的であった。阪本の「読書指導」は,図書館と一線を引いた“国語の修練”の意を持ち,生徒自ら広範な資料にあたることを避けるものであった。冷戦に入るころにはアメリカ心理学に傾倒していた阪本は,評価テストで不読児の抽出を図った。語彙の標準化と,社会秩序を乱さない人間形成を目指した阪本は,前者を「読書」に求め,後者を「人格」と呼んだ。

  • 自文化、伝統文化、古典に向けて
    石原 慎司
    音楽表現学
    2019年 17 巻 13-32
    発行日: 2019/11/30
    公開日: 2020/11/30
    ジャーナル フリー

     唱歌はどこの文化的所産であるのか、これまで学術的な説明がなされてこなかった。その結果、教科書で唱歌が日本の文化として明示されていないばかりか、外国曲と並んで単なる歌唱教材のひとつの扱いとなっていたりする。一方で、 国家政策や学習指導要領解説などの公文書には、唱歌を自文化に類する文言で記すことが増えてきており、冒頭の問いに対する検証をすることが急務となっている。

     そこで本稿では唱歌の文化的位置付けを明らかにすべく、文化の定義をルーマンの自己準拠的な社会システム理論に求め、ここで示された文化の構成要素に基づき唱歌を検討した。その結果、唱歌は日本の社会から生み出されたものであること、社会的課題の解決のために国家政策として唱歌を用いていること、そして、国民に広く受容され当該社会の記憶が含まれているという 3 点がルーマンの定義に合致しており、唱歌は自文化であることを検証することができた。

     最後に、伝統や古典の定義に基づき検討を重ねた結果、唱歌は時間的に伝統文化といえる域に達しており、中には古典の範疇に入る可能性があるのではないかと思われる曲も存在することを示唆した。

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