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クエリ検索: "カナダ旅行"
20件中 1-20の結果を表示しています
  • 小島 大輔
    地理学評論 Series A
    2009年 82 巻 6 号 604-617
    発行日: 2009/11/01
    公開日: 2011/08/25
    ジャーナル フリー
    本稿では,日本人の
    カナダ旅行
    の発展に伴う日本人向け現地旅行業者の活動の展開に着目し,旅行目的地とその供給体系との関係について分析を行った.1970年代まで,日本人の
    カナダ旅行
    の供給体系はアメリカ旅行の供給体系のサブシステムだった.カナダでは主に現地の日系人が設立した旅行業者が媒介部門の役割を担い,日本人の旅行目的地においてカナダ西部と東部は,それぞれアメリカ西部と東部のそれに統合されていた.1980年代になると,東西両地域を含んだ旅行商品の大量供給や夏季以外の旅行商品の開発が行われた.また,日本人
    カナダ旅行
    者の急増に伴い,柔軟な催行体制を用いた日本系旅行業者の進出によって,アメリカ旅行の供給体系から独立した
    カナダ旅行
    の供給体系が構築された.1990年代後半の日本人
    カナダ旅行
    者数のピーク以降,日本から進出した日本系旅行業者は,季節変動に対し労働力の数量的・機能的柔軟さを高め,その存続を図っている.
  • *小島 大輔
    日本地理学会発表要旨集
    2008年 2008s 巻 105
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/07/19
    会議録・要旨集 フリー

    1 問題の所在および研究目的
     日本人の海外旅行の進展に伴い,日本の旅行会社による拠点の国外進出も続いた.それは,現地の旅行業は,日本人の海外旅行の発展に伴う日本の旅行業のグローバルな展開という視点のみでは把握できないからである.日本の旅行会社に加えて,現地で成立した旅行会社も,日本の旅行会社の進出の前後共に,現地の業務において重要な役割を有している.従って,国際観光において,ツーリストとアトラクションの媒介部門である現地の旅行業全体が,どのように成立・変化し,維持されていくのかという視角で分析を加えることが有用であると考えられる.
     本研究では,カナダにおける現地の日本人向け旅行会社の活動を取り上げ,既存の研究で十分に論じられなかった旅行業の展開に着目する.そして,日本人の
    カナダ旅行
    の変遷とともに現地の旅行会社がどのようにして成立し,またどのような活動の展開を行い存続してきたのかを明らかにすることを目的とする.
    2 日本人の
    カナダ旅行
    の変遷

     初期(1945-1970年代初頭)では,カナダを主な目的地とした旅行商品化は行われていなかった.日本の旅行関係者への大々的なセールスが行われ,
    カナダ旅行
    のマーケティング・セールスの会が結成された.この時期,
    カナダ旅行
    は東西に分断され,西部はアメリカ西海岸と東部は東海岸と組み合わされた旅行商品が生産されていた.
     発展期(1970年代半ば-1980年代初頭)には,日本メディアの影響によって日本人の
    カナダ旅行
    ブームが2度生じた.日本人旅行者の増大に伴い,組織化によって集団のスケールを活かした交渉が可能になり,日本人旅行者への対応の改善が図られた.また,カナダ西部と東部を組み合わせたカナダ・ツアーが各旅行会社により編成され,アメリカから独立した目的地として成立し始めた.
     強化期(1980年代-1990年代前半),カナダ・ツアーの大量化および低価格化が進展した.一方,カナダ国内において新たに3地域の目的地が旅行商品として開発され,現地旅行業の業務の季節差の是正が行われた.また,日本人向け旅行会社の組織が結成され,増加した日本人旅行者への交渉力の強化を図った.
     安定期(1990年代半ば-現在)になると,日本の旅行会社の現地法人によってホスピタリティの向上を目的とした組織が構成された.一方,春期の需要促進にも注力されている.
    3 バンクーバーにおける日本人向け旅行会社
     カナダにおいて日本に関係のある旅行会社は,戦前にカナダに移住した日本人移民が,日系移民の里帰り客を主な顧客として起業したものが嚆矢である.1980年代後半から1990年代前半にかけて,それらの会社から分社・独立が相次ぎ,多くの旅行会社が成立した.一方,この時期,日本の旅行会社のカナダ進出が続き,バンクーバーに本社を置き,支店・営業所をトロントおよびバンフを中心に展開させた.
     現地業務については,当初はアメリカにある自社の支店に業務を委託していた.しかし,カナダ来訪者の増加に伴い,カナダへ自社の現地法人を設立すると,自社への業務委託が中心となった.すなわち,取扱量の増加に伴い,その業務は自社のカナダ進出により業務を内部化・現地化させ,商品・サービスの管理を行うようになった.
    4 現地旅行会社の季節差の是正戦略
     現地の旅行会社は,需要の季節差と共に生じる業務の季節差について,その雇用を季節的に変動させることによって対応している.
     また,カナダへの旅行商品供給には夏期に集中するという大きな季節差があったが,強化期の新しい旅行商品の開発によってその季節差は縮小された.すなわち,現地の旅行業の取り扱う旅行商品において季節差の是正が試みられた結果,カナダにおける日本人のツーリスト空間の拡大が生じたといえる.
  • 日下部 毅明
    日本風工学会誌
    2010年 35 巻 4 号 330
    発行日: 2010/10/31
    公開日: 2011/04/01
    ジャーナル フリー
  • 山本 子
    日本義肢装具研究会会報
    1977年 1977 巻 12 号 76-77
    発行日: 1977/08/15
    公開日: 2010/11/19
    ジャーナル フリー
  • 角田 忠信
    日本耳鼻咽喉科学会会報
    1979年 82 巻 10 号 1027-1028
    発行日: 1979/10/20
    公開日: 2008/03/19
    ジャーナル フリー
  • Matīss Rikters, Ryokan Ri, Tong Li, Toshiaki Nakazawa
    自然言語処理
    2021年 28 巻 2 号 380-403
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/06/15
    ジャーナル フリー

    Most machine translation (MT) research has focused on sentences as translation units (sentence-level MT), and has achieved acceptable translation quality for sentences where cross-sentential context is not required in mainly high-resourced languages. Recently, many researchers have worked on MT models that can consider a cross-sentential context. These models are often called context-aware MT or document-level MT models. Document-level MT is difficult to 1) train with a small amount of document-level data; and 2) evaluate, as the main methods and datasets focus on sentence-level evaluation. To address the first issue, we present a Japanese–English conversation corpus in which the cross-sentential context is available. As for the second issue, we manually identify the main areas where sentence-level MT fails to produce adequate translations in the lack of context. We then create an evaluation set in which these phenomena are annotated to alleviate the automatic evaluation of document-level systems. We train MT models using our corpus to demonstrate how the use of context leads to improvements.

  • 2008 IEEE International Symposium on Information Theory
    葛岡 成晃
    電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review
    2008年 2 巻 2 号 2_67
    発行日: 2008/10/01
    公開日: 2011/05/01
    ジャーナル フリー
  • International Technical Conference on Circuits/Systems, Computers and Communications
    田岡 智志, 山口 真悟, 葛  崎偉
    電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review
    2008年 2 巻 2 号 2_63-2_66
    発行日: 2008/10/01
    公開日: 2011/05/01
    ジャーナル フリー
  • ―過呈追跡技法による消費者の意思決定過程の分析―
    竹村 和久, 大久保 重孝, 諸上 詩帆
    繊維製品消費科学
    2007年 48 巻 8 号 506-513
    発行日: 2007/08/25
    公開日: 2010/09/30
    ジャーナル フリー
  • 角本 幹夫, 近藤 雪絵, 服部 尚樹
    薬学教育
    2021年 5 巻 論文ID: 2020-067
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/11/12
    ジャーナル フリー HTML

    立命館大学薬学部では,低学年時の英語教育で身につけた英語力を現場で実践する機会と5年生時に行われる薬局・病院実務実習の発展学習の機会として,2週間の海外留学プログラム「薬学海外フィールドスタディ―Toronto Clinical Training Program―」を実施している.この留学プログラムは,カナダのトロント小児病院,トロント大学薬学部において行われる.留学プログラム実施後に行った参加学生へのアンケート結果から,プログラムの評価を行った.今回の調査では教育効果に対する評価を行うことはできなかったが,プログラムの改善点として,事前学習としてリスニング力の向上,小児疾患の病態・薬物治療に関する学習の必要性が挙げられた.また,専門領域の学びの理解度,教員同行による学習への影響についての調査が今後必要であると考えられた.現地研修の中で,日本とカナダの薬剤師比較を実感できる病棟研修については,学生の期待に十分に応えた内容であった.

  • 大石 太郎
    経済地理学年報
    2018年 64 巻 5 号 214-220
    発行日: 2018/12/31
    公開日: 2020/05/20
    ジャーナル フリー
  • 中村 嘉明
    木材保存
    1990年 16 巻 1 号 38-46
    発行日: 1990/01/25
    公開日: 2009/05/22
    ジャーナル フリー
  • 伊東 武彦
    関東甲信越英語教育学会研究紀要
    2010年 24 巻 95-106
    発行日: 2010/03/01
    公開日: 2017/07/14
    ジャーナル フリー
    Intercultural communication topics (ICT) have been regularly adopted in English textbooks for junior and senior-high school students. The topics are expected to raise students' awareness toward the difference of communication styles which emerge between the speakers of Japanese and those of other languages. Despite the important role of ICT in English textbooks, either qualitative or quantitative analyses concerning it have not been carried out in a comprehensive manner since they first appeared. A comparative analysis of old English textbooks which were authorized in 1986-1987 and new ones authorized 2006-2007 was conducted in this study. The result shows (1) the numbers and diversity of ICT categories have been decreasing, and (2) the ratio of description explaining background of communication styles difference has been declining. One possible reason for the results is inferred as follows: English teachers and editors who design English textbooks tended to recognize ICT as interesting reading topics rather than as a trigger to foster intercultural communication competence. The phenomenon of ICT may be regarded as having passed in spite of increasing opportunities for intercultural communication in Japanese society.
  • アンドレ・ブルトンにおけるポエム = オブジェの詩学
    前之園 望
    フランス語フランス文学研究
    2018年 113 巻 445-459
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/09/22
    ジャーナル オープンアクセス
  • 西 済
    紙パ技協誌
    1976年 30 巻 6 号 289-296
    発行日: 1976/06/01
    公開日: 2009/11/10
    ジャーナル フリー
  • ―形成・発展史の検討による相対化を通じて―
    小林 裕和
    観光研究
    2022年 33 巻 2 号 47-59
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/10/01
    ジャーナル オープンアクセス
    観光地域を事業の拠点とする旅行サービス事業は旅行流通の一部を担ってきたが、既存研究は少なく、また呼称も様々でその使用方法に混乱も見られる。地域に根差した事業は、雇用創出や経済効果、文化の保存・活用等を通じ、地域の持続的な発展への貢献が期待でき、その事業実態の把握は重要である。本研究では、事業の形成・発展過程を検討することを通じて相対化し事業の概念整理を行った。その結果、観光地域旅行会社の発展過程は5つの時期に区分でき、旅行出発地の旅行会社の委託により手配を行う段階から、MICE等の専門性や、情報技術を活用し、直接消費者に商品を流通させる事業形態にまで発展したことが明らかになった。
  • 藤崎 実, 徳力 基彦
    マーケティングジャーナル
    2015年 34 巻 3 号 5-26
    発行日: 2015/01/09
    公開日: 2020/06/02
    ジャーナル フリー

    ソーシャルメディアの普及と発展はインターネット上に消費者発信による大量の情報を生み出した。それは従来おこなわれてきたマスメディアを活用したリーチを重視したマーケティングコミュニケーションの世界に対して,ユーザーやファンによるクチコミを通じた新しいコミュニケーションの可能性を生みだしている。
    本稿では,このような環境変化のなかで,自ら積極的に商品,サービス,企業やブランドについて情報を発信したり語ったりする新しいタイプの顧客に注目する。
    そして,その新しいタイプの顧客を見つけだし,企業が公認し,積極的にクチコミをしてくれる発信力のある顧客を「アンバサダー」と定義し,企業が実際の顧客であるアンバサダーと一緒になって永続的に企業のマーケティング活動をおこなっていく活動について論じる。
    またその際のクチコミには,従来のマス広告を通じたコミュニケーションに対してどのような違いや可能性や課題があるのか,さらにアンバサダーのクチコミには広告価値がある,ということの検証方法について論じたい。

  • 橘川 武郎
    土地制度史学
    1993年 35 巻 3 号 38-53
    発行日: 1993/04/20
    公開日: 2017/12/30
    ジャーナル フリー
    1. Statement of the Problem 2. Matsunaga and Ide as colleagues of Toho Electric Power 3. Matsunaga's Arguement against the State Management 4. Ide's Arguement for the State Management 5. Conclusion The purpose of this paper is to make clear a reason for the realization of the state management of the Japan's electric power industry through examining Matsunaga's and Ide's arguements. Yasuzaemon Matsunaga, who was the top management of Toho Electric Power Company, consistently advocated a private management of the electric power industry and thoroughly opposed the state management which was enforced in 1939. On the other hand, Daijiro Ide, who had been a loyal subordinate of Matsunaga in Toho till 1933-1934, became one of the most influential opinion leaders for the state management of the electric power industry after the middle of the 1930s. The conclusion of this paper is as follows; (1) the basical cause of the enforcement of the state management of the Japan's electric power industry, which had not economical rationality, was a non-economical one, that is a rising of a nationalistic and totalitarian ideology, and (2) at the same time, an insufficiency of the self-control among the privately managed electric power companies, which was proved by the confrontation between Matsunaga and Ide, made easy the realization of the state management.
  • 人文地理
    2010年 62 巻 3 号 251-291
    発行日: 2010年
    公開日: 2018/01/19
    ジャーナル フリー
  • 日本ペインクリニック学会誌
    1995年 2 巻 2 号 165-227
    発行日: 1995/06/25
    公開日: 2009/12/21
    ジャーナル フリー
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