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21件中 1-20の結果を表示しています
  • 東大式エゴグラム(TEG)を用いて
    神田 勝利, 田中 利昭, 藤本 英明, 白浜 幸高, 東海林 麻里子, 高江 陽子
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 416
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】本校では、2年次に2週間の評価実習、3年次に第1~3期(順に8週・6週・6週)の臨床実習を行っている。実習間の間隔は、評価実習・第1期間は1ヶ月半、第1・2期間は2ヶ月と長く、第2・3期間は2週間と短い。その間、学生においては実習に対する期待や緊張、不安等が混在する。そこで今回、実習を有意義に勧める事を目的に、臨床実習前後に東大式エゴグラム(以下、TEG)を実施し、学生の実習に対する自我変化と今後の実習体制の在り方について検討した。

    【方法】対象は平成18年度理学療法学科3年35名(男性20名、女性15名:平均年齢22.7歳)で、評価実習と第1~3期の各実習成績を優は5点、良は4点、可は3点、要検討は2点、不可は1点と点数化し、今回は全学生のうち平均値3.7より下位の者16名とした。方法は(1)臨床実習前、(2)評価実習~第1期終了後、(3)第2~3期終了後、TEGの特性から6ヶ月空けて計3回実施し、TEG検査用紙(項目60問)を用いて学生には事前に説明・同意を得て実施した。そこで、TEG5尺度(CP:批判的親、NP:養育的親、A:成人、FC:自由な子、AC:従順な子)について、実習に対して経時的変化を対応のあるt検定を用いて検討した。

    【結果】成績下位の学生は成績上位の学生よりFC値は低く、AC値は高い傾向にある。今回、(2)と(3)のAC平均値は(2)13.8、(3)11.5であり、P=0.016と有意差(P<0.05)を認め、その他の項目については有意差は認めなかった。

    【考察】ACは基本的に自己否定の構えを有し、AC高位の場合、主体性に欠け、他人の目や評価が気になり、自分の思っていることや感情をなかなか表現できないとされている。今回の調査でも、成績下位の学生は上記に当てはまる学生が多く、実習でも緊張や不安に加え、消極的に陥り易い状況が多くみられた。しかし、実習を重ねるごとに実習に対する適応や経験が養われ、成績下位の学生でも実習終了後、AC値が全体的に減少し、実習に対して積極性が現れ、第3期の実習では良い結果を残す学生もみられた。このことは、第2期と第3期との間隔は2週間と短く、実習に対するモチベーションが比較的保たれた状態と考え、学生によってはあまり期間を空けずに、実習を行っていくほうがよいのではないかと考える。また、学校での準備期間中に、学生の実習に対するモチベーションを如何にして維持するかは教員の取組み・指導を明確にすることで、学生が実習を有意義に実施できるものと考える。

    【まとめ】今回、実習を有意義に実施することを目的に、3年生を対象にTEGを用い、実習に対する自我変化から実習体制について検討した。その結果、実習間の間隔が短いほど学生の実習に対するモチベーションが保たれ、成績下位の学生においても、実習終了後には良い結果で終了できることが確認できた。
  • 能勢 哲, 池田 さやか, 山口 真希, 坪井 修平, 佐藤 三矢, 原田 和宏
    理学療法学Supplement
    2008年 2007 巻 415
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/05/13
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    大学生の食事をはじめ自習時間やアルバイト等日常生活の実態を把握し,より充実した学生生活を送れるように支援することである.
    【対象・方法】
    岡山県内の2校の大学生(PT/OT/NS(看)/NR(栄)/SCW(社会福祉)に,食事・生活スタイルに関するアンケート調査(658名)とインターネットを用いた栄養分析(東京旭化成「げんき!食卓」)(163名)を実施した.アンケート調査は,2006年10月~2007年3月に,身体状況・食生活状況・健康状況等に関する調査用紙を配布し,自己記入方式で行った.栄養分析については,携帯電話のカメラを使用し,連続3日間食事内容を撮影した.貸与したメモリーカードを回収した後,その写真を東京旭化成K.Kに送信し,栄養分析を依頼した.
    【倫理面への配慮】
    本研究は対象者の同意が得られた場合にのみ実施した.結果を発表する場合,被験者の個人情報が明らかになることはないことなどを対象者に対して十分な説明を実施した.
    【結果・考察】
    アンケート結果から,ストレスを感じている人が74%と女性に有意に多いことが分かった.これは,運動習慣が女性に少ないことが関係すると考えられた.サプリメント摂取率は,男37.4%,女39.8%,その目的では,「ダイエット」が女性に多く,ダイエットへの関心の高さが伺えた.栄養面では,男1711kcal,1536 kcalと総摂取エネルギー量の不足が目立った.一食のエネルギー量が極端に少なく,女性では,ダイエットをしている人が多いことが影響していると考えられた.一方で,PFCバランスでは30%と脂質の割合が高い傾向がみられ,油での調理が簡単で行いやすく,菓子やファーストフード等の脂質の多い食事を摂っているためと思われた.さらに,近年食塩の過剰摂取が言われているが,本調査では,ほぼ基準を満たしていた.しかし,食事内容は変えず,摂取基準通りのエネルギー量であった場合,食塩は過剰摂取となってしまうであろう.周知の事実であるが,欠食・脂質の多く含まれる食事・過度の間食・極端なダイエットをやめ,3食食べ,野菜を多く摂り,食塩摂取量を抑えることが重要である.なお,自習時間は,1週間
    ゼロの者
    37%(PT:24.1%・SCW:50.6%),アルバイトしている者49%(PT:42.5%・SCW53.9%)で,遊興・旅行など学費や生活費以外のアルバイト目的が大半であった.
    【まとめ】
    大学生163名の3日間の食事の栄養分析を行ったところ,摂取エネルギーが男1711kcal,1536 kcalと非常に少なかった.PFC バランスでは,脂肪が30%と多目であった.勉強よりもアルバイトに精出す学生が少なくなかった.すべての学生は,生活習慣病への危機感を抱き,現在の生活スタイルの見直し,正しい食生活・大学生にふさわしい自習学習等の生活スタイルを確立するべきである.
  • *加賀山 茂
    九州法学会会報
    2017年 2017 巻
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/02/05
    会議録・要旨集 フリー
  • 森永 淑子
    九州法学会会報
    2002年 2001 巻
    発行日: 2002年
    公開日: 2017/08/10
    会議録・要旨集 フリー
  • 増渕 隆一
    農業経営研究
    1978年 16 巻 1 号 30-37
    発行日: 1978年
    公開日: 2012/10/29
    ジャーナル フリー
  • 畠中 清史, 本田 あおい
    トライボロジスト
    2023年 68 巻 10 号 706-709
    発行日: 2023/10/15
    公開日: 2023/10/15
    ジャーナル 認証あり
  • 和田 実, 山口 雅敏
    社会心理学研究
    1999年 15 巻 2 号 125-136
    発行日: 1999/12/20
    公開日: 2016/12/15
    ジャーナル フリー
    The purpose of this paper was to reveal the relationships between social exchanges and the quality of a romantic relationship from various social exchange perspectives, analyzing the couple as a unit. Subjects were 92 couples. Major findings were as follows: 1. Perceptions of equity and equality within the romantic dyad weren't related. On the other hand, the values of maximizing own outcome model, maximizing other's outcome model, maximizing joint outcome model, and investment model were positively related. 2. The lesser the discrepancy between the couple's self-outcome and that of equity model were, the greater the couple's satisfaction was. The lesser the discrepancy between the couples' investment model was, the greater the couple's commitment was.
  • 横山 詔一, 相澤 正夫, 久野 雅樹, 高田 智和, 前田 忠彦
    基礎教育保障学研究
    2022年 6 巻 11-28
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/09/15
    ジャーナル オープンアクセス
    The first scientific literacy survey in Japan was conducted in 1948. It was the first time that a full-scale nationwide survey based on random sampling techniques was carried out in Japan, and data were collected from 16,820 men and women between the ages of 15 and 64 (by the traditional Japanese system). One of the most well-known aspects of this global landmark survey is the figures on illiteracy rates and their interpretation. The report of the survey, "The reading and writing ability of the Japanese" (1951), concluded that the illiteracy rate of the Japanese was"extremely low" at 1.7% or 2.1%. This view has been cited repeatedly in Japan and abroad and is now treated as a definite fact. However, a reexamination of the content and format of the test questions on the 1948 survey revealed that there was insufficient control of the difficulty level and that the test contained a large number of multiple-choice questions, making it problematic to simply classify those who scored zero on the test as illiterate. Therefore, we concluded that we should avoid uncritically quoting the description of illiteracy rates in this report.
  • 日本の化学を例にして
    山崎 博敏
    教育社会学研究
    1983年 38 巻 113-121,en264
    発行日: 1983/10/20
    公開日: 2011/03/18
    ジャーナル フリー
    The purpose of this article is to study the characteristics of the reward system of Japanese chemistry, using 124 university chemists sample in Japan. After reviewing R.K. Merton'stheory of the reward system, the distribution of rewards (measured by citation count) is examined, and the factors affecting the numbers of citation received is analized. The results are as follows:
    (1) The distribution of rewards follows to the negative binomial distribution. It means that the more a chemist has enjoyed rewards, the more he gets rewarded, while the less he has enjoyed rewards, the less he gets rewarded. We confirmed the Mathew effect in the reward system of Japanese chemistry.
    (2) The principle of reward allocation is not ascription (age, affiliation, terminal degree conferring institution), but performance (productivity). The Mathew effect operates as a performance principle in japanesechemistry.
  • ―2013 年基礎控除改定の効果を巡って―
    林 正義
    フィナンシャル・レビュー
    2023年 151 巻 206-234
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/04/21
    ジャーナル フリー
    本研究は,厚生労働省「被保護者調査」の調査票データを利用して,日本の生活保護制度における被保護者の就労について検討を加える。本稿の分析は以下の2 つから構成される。第1 に,被保護者の就労について基本的な記述統計を提供するとともに,被保護者単位データを用いたプロビット推定によって被保護者の就労要因を分析する。第2 に,生活 保護制度における勤労控除について基礎控除を中心に解説するとともに,基礎控除がもつ被保護者の就労効果について検討を加える。特に,2013 年8 月の基礎控除改定の効果について,記述統計を用いた考察,並びに,イベント・スタディ設計に基づくパネル回帰を用いた推定を試みる。
  • 向井 泰彦
    教育・社会心理学研究
    1966年 5 巻 2 号 201-213
    発行日: 1966年
    公開日: 2010/03/15
    ジャーナル フリー
    本研究に於いては, 独立的行動に向かわしめる媒介変数としての「課題への帰属」 (investmentin the issue) 」 の概念に注目し, これを規定する要因を抽出することによって, 同調行動のタイプ弁別に役立てることを目的とした.
    中学二年生男子5人グループについて, 公的, 私的同調, 及びこれらの同調差に及ぼす, 課題の重要性, 外的圧力の強度の効果が検討された. 結果は次の如くであった.
    (1) 全ての条件群に於いて同調行動がみられた.
  • 三田村 敏男
    民族衛生
    1994年 60 巻 4 号 191-201
    発行日: 1994/07/30
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
    The total amount of food intakes dividing into seventeen different food elements was surveyed for the group of junior college female students aging among 19 and 20 for the first period between 1984 and 1986, and the second period between 1989 and 1991 subsequently . An additional detection of physical status for these subjects has been performed in 1989. Furthermore, from the correlation matrix of the National Nutritional Survey in 1985, the calculation of factor scores from the factor analysis with principal component techniques, the following results are obtained. 1) Approximately 15% decrease of levels of mean total daily foods consumption from those in the first period is observed. Simultaneously, the number of students whose total daily consumption in less than 1000 grams is increased from 30% to 50/60% after five year period. 2) All the mean total daily consumption of foods except wheat is decreased after five year period. The number of students who have fewer than 50 gram intake of colored vegetables is increased respectively from 22-34% to 48-61% in the first and from 19-22% to 32-36% in the latter. 3) Through the result of correlation factor scores, more westernized dietary habit with less side dishes is confirmed in the latter period. 4) It is likely found the total amount of intakes was less than 1000 grams in the majority of student groups with the negatively deviated first factor score . Furthermore, fruits, colored vegetables and meats are less taken in those groups. 5) The leaning tendency is observed in the group with negatively deviated first factor scores associated with an iron-deficiency anemia occasionally.
  • 齲蝕,歯肉の形態異常,歯周疾患について
    小笠原 正, 笠原 浩, 穂坂 一夫, 渭東 淳行, 野原 智, 平出 吉範, 川島 信也, 渡辺 達夫
    小児歯科学雑誌
    1990年 28 巻 3 号 732-740
    発行日: 1990/09/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    重症心身障害者に対する適切な歯科的健康管理の確立を目的とし,国立療養所に入院中の重症心身障害者140名について,歯科的管理を5年間にわたって行った後の翻蝕と歯周疾患について調査を行った.
    1.全面介助による1日2回のブラッシングが習慣化されていた.介助する時の職員のブラッシング方法は,64.3%が横磨きであった.
    2.介助によるブラッシングにおおむね適応している者は85.0%であった.しかし2.1%の者は,ひどく嫌がって前歯も磨かせなかった.
    3.平均OHI-Sは1.53で,部位別に清掃状態をみると,上顎前歯部唇面が最も良く,下顎左側臼歯部舌面が最も不良であった.
    4.1人平均DMF歯数は,12.51歯,DMF歯率48.2%であった.そのうち1人平均の未処置齲蝕歯は,2.07歯であり,歯科治療体制を含む歯科的健康管理の確立によって,齲蝕の問題はほぼ解決できていると思われた.
    5.歯肉増殖・肥大は,19.3%の者に認められた.そのうちフェニトイン服用者の歯肉増殖発現率は,38.5%であった.
    6.限局型歯肉退縮は,10.7%の者に認められ,下顎前歯部唇側歯肉に最も多く,介助者の横磨きとの関連が示唆された.7.歯周治療の要求度(CPITN)をみると,全く歯周治療の必要のない者は10.8%で,なんらかの治療が必要となる者は89.2%であった.
  • 増井 正幸, 茶野 努
    生命保険論集
    2019年 2019 巻 207 号 51-80
    発行日: 2019/06/20
    公開日: 2022/03/18
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 関川 暁, 岡村 智教, 門脇 崇, 三ツ浪 健一, 村田 喜代史, 柏木 厚典, 中村 保幸, 神田 秀幸, Daniel EDMUNDOWICZ, Kim SUTTON-TYRRELL, J. David CURB, Lewis H. KULLER, 上島 弘嗣
    日本公衆衛生雑誌
    2003年 50 巻 3 号 183-193
    発行日: 2003年
    公開日: 2014/12/10
    ジャーナル フリー
     虚血性心疾患は米国において死亡原因の第一位であり,1999年の死亡者数53万人,内25万人は病院外死亡であり,そのほとんどは心突然死である。心突然死の内,以前より虚血性心疾患の症状を認めるものは半数に満たない。古典的危険因子(コレステロール,喫煙,血圧,糖尿病)は,明らかにリスクの高い者,また低い者を選別する上で有効であるが,大部分の者はどちらでもない中間層に分類されるため,一般住民を対象としたスクリーニング手段としては不十分である。これは,同一レベルの危険因子を有していても,危険因子への曝露期間,古典的危険因子以外の危険因子,遺伝子多型,遺伝子と環境因子との相互作用等の影響と考えられ,危険因子そのものよりも,危険因子への曝露の結果である潜在的動脈硬化所見を用ることで,より有効に発症予測,予防を行い得る可能性が検討されている。
     電子ビームコンピュータ断層撮影(EBCT)による冠状動脈石灰化の測定は非侵襲的に冠状動脈の潜在的動脈硬化を定量出来,一般住民を対象とした虚血性心疾患の初回発症予防におけるスクリーニングの手段として,米国で注目されている。本論文では,EBCT の意義,また初回発症予防における EBCT の有効性を評価した疫学研究を概説した。EBCT は非常に有用である可能性があるものの,現状では,十分な結論が得られていない。
     日本における虚血性心疾患死亡率は先進国の中でいまだ低いが,戦後世代である,30歳代,40歳代の男性に焦点を当てると,日米において,血圧,コレステロール値に関して大きな差はなく,また日本の喫煙率は米国の約 2 倍である。さらに,日本の剖検による検討からは,男性の20-30歳代で動脈硬化が増加していることが指摘されている。日本において,戦後世代の一般住民における,潜在性動脈硬化の程度を評価し,かつ,米国の一般住民と比較することは,日本の虚血性心疾患の今後の動向を予測する上で非常に重要であると考えられ,その評価手段として EBCT は非常に有用であると思われる。
  • 小島 祥美
    ボランティア学研究
    2011年 11 巻 21-33
    発行日: 2011/12/28
    公開日: 2024/03/31
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿は、日本社会の水面下で深刻化しつつある学齢超過者の学習権というグローバルな課題について、就学支援という形で支えるローカルの実践事例から、ボランティアの意義を考察したものである。  未だ日本に居住する外国人の初等教育が保障される仕組みは構築されていない。そのため、学齢(日本の義務教育年限)期であるにもかからず、学校に通ってない不就学の子どもが実在する。こうした背景により、学齢期に不就学であった外国人住民は学齢を超過した時には義務教育未修了者となるものの、社会から「見えない」存在であるがために、日本社会では学齢を超過した外国人の学習権という課題が置き去りにされてきた。そのなかで、外国人が多く暮らす地域では、ボランティアが中心となり、学齢を超過した義務教育未修了の外国人住民の就学支援を行っている。  画一的な思考ではなくグローバルとローカルの複眼的思考を持ったボランティアの尽力は、学齢超過者の「日本で生活していく中で高校進学して学力を向上したい」「美容師になりたい」などの夢の具現化に大きく寄与している。
  • ――RIF 回帰分析および要因分解法による検討――
    長松 奈美江
    社会学評論
    2020年 71 巻 3 号 394-410
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/12/31
    ジャーナル フリー

    1980 年代以降,欧米諸国において団体交渉制度の変化が賃金格差の拡大をもたらしたことが指摘されている.しかし日本のデータを使用した研究は少なく,労働組合が賃金格差の拡大トレンドとどのような関連をもっているのかは明らかにされていない.本稿ではRIF 回帰分析および要因分解法を1985 年と2015 年に実施された社会階層と社会移動全国調査(SSM 調査)に適用して,男性雇用者における労働組合の賃金効果を検討した.分析の結果,以下の2 点が明らかになった.第1 に,1985 年において労働組合は賃金分布の上位における賃金水準を引き下げることで賃金分布を平等化していたが,2015 年ではその効果がみられなかった.第2 に,1985 年から2015 年の間における組合組織率の低下は賃金格差を拡大させていた.一方,この30 年間の組合の賃金構造の変化は,分布の下位において賃金格差を縮小させていた.1985 年において,労働組合は分布の下位~中位の賃金を上げ,分布の上位の賃金を下げる効果をもっていた.これは,分布の下位においては格差を大きくし,分布の上位においては格差を小さくしていたことを意味する.しかし2015 年ではこれらの効果はみられなかった.この賃金構造の変化が,分布の下位における賃金格差の縮小に寄与した.ただし労働組合の賃金構造効果は頑強なものではなく,近年の賃金格差拡大に寄与したものは組合組織率の低下であることがわかった.

  • 荒川 俊介
    住宅総合研究財団研究年報
    1992年 18 巻 3-14
    発行日: 1992年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 平沢 由平, 千野 一郎
    人工透析研究会会誌
    1977年 10 巻 1 号 243-279
    発行日: 1977/06/25
    公開日: 2010/03/16
    ジャーナル フリー
  • 動脈硬化
    1994年 22 巻 1 号 85-122
    発行日: 1994/05/01
    公開日: 2011/09/21
    ジャーナル フリー
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