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19件中 1-19の結果を表示しています
  • 亀崎 美苗, 川端 博子, 葭内 ありさ, 伊藤 大河
    教育情報研究
    2015年 31 巻 3 号 41-49
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/12/15
    ジャーナル フリー
    本研究では,スマートホームと学校の教室とをタブレットPCを用いた中継により双方向で繋ぎ,高等学校家庭総合において実際のスマートホームの機器および住宅設備について見学する授業を試みた.今回の授業では双方向の通信による授業内での質疑応答を実現し,本論文において生徒の質問・感想などのコメントを分析することにより,生徒のスマートホームに対する興味・関心および理解度の高まり,さらに本授業実践の有効性と課題を検証した.
  • 伊藤 弘顕
    甲子園短期大学紀要
    2017年 35 巻 43-46
    発行日: 2017/03/13
    公開日: 2018/05/11
    研究報告書・技術報告書 フリー

    要  旨

    近年、教育の分野において、さまざまな形でICT(Information and Communication Technology)活用が浸透してきている。無料もしくは少額で活用できるサービスが多く存在する上、学生のほとんどがスマートフォン端末を保有する時代になった。このような点から、ICT教育を多面的に活用できる環境はますます開けてきている。ここでは、主に教職科目「教育方法と技術」の演習授業を例に、ICT活用事例を簡単に紹介する。また、学校行事その他でのICT活用事例についても併せて紹介する。

  • インターネット上でのEBMスタイル臨床教育プログラムの概要とその展望
    青島 周一, 桑原 秀徳, 山本 雅洋
    ファルマシア
    2016年 52 巻 10 号 948-950
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/10/01
    ジャーナル フリー
    前景疑問に対する問題解決に、Evidence-based Medicine(EBM)の実践は必要不可欠である。しかしながら我が国では、EBMに対する薬剤師の認知度は高いとは言えない。「薬剤師のジャーナルクラブ」は論文抄読会をインターネット上で開催することで、EBM学習の場を提供する取り組みである。取り組み当初より、視聴者数は徐々に増え、現在ではコメント投稿機能を用いた活発な議論が展開されている。論文から深い考察や新鮮な驚きを得たことを示唆するコメントも多く、当取り組みは、EBM学習の場を提供するという点において、一定の役割を果たせるものと思われる。
  • 吉見 憲二
    社会情報学
    2016年 4 巻 3 号 15-29
    発行日: 2016/03/31
    公開日: 2017/01/25
    ジャーナル フリー

    日本では長らくインターネットを利用した選挙活動が禁止されていたが,2013年4月の公職選挙法改正を契機にネット選挙が解禁されることとなった。ネット選挙解禁後の初の国政選挙は第23回参議院議員選挙であり,2014年12月の第47回から衆議院議員総選挙もネット選挙解禁を迎えている。

    本研究では,先行研究において選挙期間中の候補者のソーシャルメディアにおける投稿内容分析の手法が確立されていない一方で,新聞社により単純な単語抽出からの分析がなされている現状を問題意識とし,各政党における利用傾向の差異について検討した。分析結果より,別アカウントの利用や代理投稿,外部サービスの利用を行っている投稿が多数存在し,単純な単語抽出からではこうした特徴的な投稿の差異が十分に捉えられないことを明らかにした。加えて,こうした特徴的な投稿の利用傾向は政党間で異なっており,単純な単語抽出からの分析を政党間の比較に用いることが不適切である可能性が示された。

  • 一小路 武安, 勝又 壮太郎, 中野 暁, 山口 真一, 生稲 史彦
    組織科学
    2022年 55 巻 3 号 34-48
    発行日: 2022/03/20
    公開日: 2022/04/20
    ジャーナル フリー

     本研究ではコミュニケーションプラットフォームアプリの製品段階ごとの戦略を検討した.Latent Dirichlet Allocationの併用状態を明らかにしたうえで,機能や用途のような属性も踏まえてアプリを整理し,同じバスケット内の補完関係を精緻化して議論を行った.結果として覇権アプリでは機能的・性質的な補完,成熟・成長アプリでは用途的補完に加えて成熟に至る過程における関係するアプリの切り替えの可能性が示された.

  • 荒井 祐介
    国際P2M学会研究発表大会予稿集
    2011年 2011.Autumn 巻 C3
    発行日: 2011/09/03
    公開日: 2017/06/06
    会議録・要旨集 オープンアクセス
    今日、日本の地方都市は、中央政府からの地方交付税等への依存から脱却し、地域資源を活用して自律的に活性化に取り組むことが求められている。地域資源を活用した自律的な活性化を行う場合、プロジェクトマネジャーは自治体や業界団体が務めることも多いが、他方で市民の勝手連的な組織が務めるケースもある。勝手連的な組織は、自治体や業界団体にはできない自由な計画・設計・活動を行えることが利点となるが、反面で資金や人材面での制約も多い。本報告では、このような勝手連的な市民活動の事例として、地域情報の共有・発信プラットフォーム構築プロジェクトを取り上げ、プロジェクトマネジメント面での課題を検討する。
  • *亀﨑 美苗, 川端 博子, 葭内 ありさ, 伊藤 大河
    日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
    2014年 57 巻 B3-3
    発行日: 2014年
    公開日: 2015/01/10
    会議録・要旨集 フリー
    目的:近年、教育の情報化の重要性に関する戦略が策定されて学校にもさまざまな情報機器類が整備され、手元において利用できるタブレットPCも普及している。平成22年の教育の情報化に関する手引き(文科省)には情報機器類利用の具体的方策が示されており、見やすく分かりやすい説明による理解の向上、できることで興味関心を高めるなど学習目標を達成するための効果的なICT機器の活用が推進されている。一方、高等学校学習指導要領では、家庭総合の内容において安全と環境への配慮も加味した住生活のあり方を考える重要性が示されているが、近年新たに登場したスマートホームは、HEMS(Home Energy Management System)によるエネルギーの最適化を行うことにより快適かつ環境負荷が少なく、さらに省エネルギーを実現出来る住宅とされることから、これからの住生活を考える上で新たな位置づけとなる住まいと考えられる。これらのことから、本研究では、タブレットPCを用いた中継により教室において実際のスマートホームの機器および住宅設備について見学し、さらに双方向の通信による授業内での質疑応答を実現することで授業の質的向上を試み、生徒の授業評価よりその有効性を検証し、また、授業ワークシートへの記述分析によりこれからの快適な住まいと暮らしに対する生徒の意識を捉えることを目的として授業実践を行った。
    方法:今回の授業実践では、高等学校3年生女子を対象に、家庭総合の授業にて2014年1月に45分の授業を3クラスで実施した。協力校のタブレットPCを用い、前時に10分間程度の文字入力を予め練習させ、授業では、ライブ中継の前にスマートホームの解説DVDを視聴して機器構成について全体的な説明を受けた後、実際のホームの様子を中継により見学し、同時進行的に質問等のコメント入力と解説者からの回答を受信する形式で行った。中継には無料アプリのTwist Casting(
    ツイキャス
    )を採用した。生徒のコメントおよびワークシートへの記述内容の分析においてはSPSSテキストマイニングを用い、コンセプト抽出と感性分析により考察を行った。また、一部、観点別分析により生徒の考えの方向性をまとめた。
    結果:1)ICT活用による授業の有効性について
     中継中の生徒からのコメントに対するコンセプト抽出の結果は、電気(10件)が最頻出で、次いですごい(9)、いい(7)、普及する(5)などが続き、電気を例に取ると「どの位一日に電気を創れるのか」「災害時に貯めた電気だけで暮らすとどの位もちますか」などが挙げられた。授業評価においては、授業に対して「分かりやすかった」とする生徒が約8割を占め、コメント入力直後に解説者から直接分かりやすくかつ詳細な説明を聞くことができ、理解が深められたことがその要因としてうかがえた。このように、双方向でのライブ中継授業による情報伝達および内容理解度向上・興味関心などの面から授業の有効性が認められた。
    2)これからの快適な住まいと暮らしについて
     創電、蓄電に対する導入要求はかなり高く、エネルギーの家産家消に対する意欲は全般的に高い傾向が見られた。また、HEMS対する評価もかなり高かったことから、授業において機器の特性を理解することで、その役割を積極的に評価し、活用意欲も高められたことがうかがえた。本授業実践を踏まえたこれからの快適な住まいと暮らしに対する生徒の意見からは、多くの生徒がスマートホームにおいて生活の利便性享受と環境負荷の低減、さらにはエネルギーコストの縮小が同時に可能である点を指摘し、これまでの認識を新たにしたとの感想も見受けられ、スマートホームでの暮らしに対する期待感が大きいことが示された。一方、マイナス評価として、スマートホームでは機器の装備により電気エネルギーおよびITシステムへの依存が必須である点への疑問が投げかけられ、また、「生活の仕方そのものを変えるべき」といった記述が見られ、地域も含めた自立的な生活のあり方を考える視点が示された。
  • 津田 侑, 上原 哲太郎, 森村 吉貴, 森 幹彦, 喜多 一
    システム制御情報学会論文誌
    2015年 28 巻 10 号 407-418
    発行日: 2015/10/15
    公開日: 2016/01/19
    ジャーナル フリー
    Consumer-generated medias (CGMs) such as weblogs, online social networks and photo-sharing services getting to be mainstream internet services. On CGMs, users generate and publish various content, and other users review them. Internet live-broadcasting (ILB) services attract attention as a novel type of CGM services for broadcasting movie and voice in real time. And wide variety of content are circulated on ILB. Evolutional CGMs have emergent nature among users. From viewpoint, the paper analyzes users' psychological factors and their behaviors on the ILBs.The authors conducted a web-based survey, and ethnographical study of two users.As the result,the authors found that the users prefer to use real-time communication tools on internet live broadcasting services which have real-time content.In addition,though broadcasters desire to be viewed by the general public,they choose several styles for advertisements of their broadcasting.
  • 鈴木 千晴, 中山 満子
    パーソナリティ研究
    2021年 30 巻 1 号 33-35
    発行日: 2021/04/26
    公開日: 2021/04/26
    ジャーナル フリー

    There is an increase in cases of children becoming victims of crime by strangers they meet online. We investigated the factors associated with children’s contact with strangers online. In this study, 639 children participated, and out of those who had devices with Internet access, 28.9% communicated with and 2.0% had actually met online strangers. Children who had communicated or met with the strangers perceived that they had less social support from parents and used many social networking sites. This suggests that their contact with strangers online is related to the feeling of being unable to rely on familiar others and lower resistance to contacting online strangers.

  • 史料・変容・リテラシー
    栫 大也
    琉球沖縄歴史
    2020年 2 巻 47-92
    発行日: 2020/08/31
    公開日: 2023/12/23
    ジャーナル フリー
  • 2014年衆院選における候補者のTwitter投稿を対象とした報道の批判的検討
    吉見 憲二
    情報通信学会誌
    2016年 34 巻 3 号 81-95
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/02/06
    ジャーナル フリー

    2014 年に行われた第 47 回衆議院議員総選挙は、ネット選挙解禁後に行われた初の衆議院議員総選挙ということもあり、候補者のソーシャルメディア等のネット選挙手段の活用も大いに注目された。中でも、毎日新聞と朝日新聞は候補者の Twitter 投稿分析を記事にしており、従来の世論調査とは異なったアプローチでの報道がなされるようになっている。一方で、これらの新しいアプローチでの報道は方法論が確立されているとは言い難く、その信頼性に疑問が残る点もある。

    本研究では、発表者が独自に収集した候補者の投稿データとの比較から、報道機関による Twitter投稿分析のアプローチ及び結果について批判的に検討する。特に、毎日新聞が記事にした「自民党候補が「アベノミクス」の話題を避けた」という説に関して、その妥当性を検討する。

  • 岡﨑 貴志
    地域福祉実践研究
    2021年 12 巻 29-
    発行日: 2021年
    公開日: 2023/07/21
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 奥谷 めぐみ
    消費者教育
    2016年 36 巻 147-157
    発行日: 2016年
    公開日: 2021/05/24
    ジャーナル フリー
    The objectives of this study were to 1) determine what viewpoints teachers are required to maintain when teaching about digital contents that are closely related to children's consumer culture, and 2) develop a teacher training program. A model program was developed based on the results of an interview survey administered to children and media-related organizations, as well as a questionnaire survey sent to consumer affairs advisors. This program was then provided to 38 teachers and 49 graduate/undergraduate students, which resulted in enhanced understanding of consumer culture and digital contents among participants, regardless of their existing knowledge or experience. The model program involves the use of real-world images and encourages participants to engage each other in discussions. This can lead to enhanced understanding.
  • —Twitterと現代日本語書き言葉均衡コーパスを比較して—
    清 千夏
    語文
    2022年 2022 巻 173 号 80-
    発行日: 2022/06/25
    公開日: 2024/01/25
    ジャーナル フリー
  • 安宅 和人
    応用統計学
    2015年 44 巻 3 号 71-87
    発行日: 2015年
    公開日: 2016/06/29
    ジャーナル オープンアクセス
    多くの人がコンピュータを持ち歩くようになり,帯域が爆増した結果,コミュニケーション,調べ物,調達・物流,犯罪対応など世の中のほぼすべてが質的に変容した.富の創出もICT(情報通信技術)分野とその利活用に中心が移った上,現在の利益レベル以上に未来への期待を生み出すことが重要になった.今後この流れは止め難く,ほぼ全ての産業がICT化していく.ビッグデータの出現,計算能力の爆増,情報科学の進化が同時に起きている現在は「人間を退屈な数字入力,情報処理作業から開放」する情報産業革命のさなかにある.この革命的な変化の中で日本のビジネスが勝ち抜くためには,デバイス・領域を超えたマルチビッグデータ,強力なデータ計算力と情報処理技術,質と量で世界レベルのICT人材の3つが不可欠であるが,現状はいずれも国力に見合ったものとはいいがたい.特に人材は新卒層,専門家層のみならず,マネジメント層に至るまで深刻な状況.このような高スキル人材を,大きなスケールで生み出せ,再教育できるのは高等教育機関をおいて他に無い.アカデミアへの期待は大きい.
  • ─ AI を活用した「誘い出し防止アプリ」への寄付意思額─
    田中 大智, 高口 鉄平, 実積 寿也
    情報通信学会誌
    2021年 39 巻 2 号 45-57
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/11/17
    ジャーナル フリー

    近年わが国では、SNS を介した未成年者のネット被害が増加傾向にあり、被害を防止する情報システムの提供が行われているが、これらの対策は価値財の性質を有しており、外部性等により市場メカニズムだけでは社会的に望ましい供給を実現できない可能性がある。そこで本研究では、取引関係のない受益者からの収入確保に着目し、個人の「寄付」による社会負担の可能性を分析した。具体的には、Web アンケート調査を元に、人工知能を活用した架空の「誘い出し防止アプリ」に対する寄付意思額(WTD:Willingness to Donate)の推計と分析を行った。その結果、平均的なWTD は有意に正であることが判明した。また、寄付者の選好にはバラつきが大きいことや、好ましい寄付の条件や手法には海外の先行研究と異なる点があることが判明した。これらの調査結果は、寄付を募る際には日本でもセグメンテーションやターゲティングが重要である一方、海外と同じやり方は通用しないことを示唆している。なお、本研究は有効回答率(60.5%)に課題があり、信頼性を高めた調査によるさらなる分析が必要である。

  • ~ロイター・デジタルニュースリポート2023から~
    税所 玲子
    放送研究と調査
    2023年 73 巻 10 号 2-31
    発行日: 2023/10/01
    公開日: 2023/10/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    情報があふれるデジタル社会で、人々のニュースに対する意識や、情報への接し方はどのように変わるのか。そして情報を発信する側のメディア組織は、この時代をどう生き抜くべきなのか。 イギリスのオックスフォード大学にあるシンクタンク、「ロイタージャーナリズム研究所」(Reuters Institute for the Study of Journalism)は、国際比較調査を通じ、この問いかけを続けてきた。放送文化研究所も調査の協力団体として日本の動向を分析している。2023年はデジタル化が一層進む中で、日本でも世界でも、若年層を中心にソーシャルメディアを通じて情報を得る人が増えたことがうかがえる。しかし、プラットフォームに圧倒的な強者は存在せず、断片化(fragmentation)が進み、その中で、既存メディアと市民とのつながりも薄らいでいっている。一方、市民はソーシャルメディアの利用を拡大しつつも、アルゴリズムによってニュースが取捨選択されていることへの不安は払拭できていないことも浮き彫りになった。 また2023年は、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻後、激しい情報戦が行われる中での調査実施となった。信頼できる情報の大切さは認識されても、物価高が市民の暮らしを圧迫する中、世界的にオンラインの有料コンテンツの購読の勢いが止まったことも明らかになっている。
  • 2017年11月メディア利用動向調査の結果から
    村上 圭子, 黛 岳郎, 平田 明裕, 星 暁子, 有江 幸司
    放送研究と調査
    2018年 68 巻 7 号 2-27
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    NHK放送文化研究所では2016年に引き続き,2017年11月から12月にかけて「メディア利用動向調査」を配付回収法で実施し,2,340人から有効回答を得た。今回は主に次の4つのテーマで結果をまとめた。①4K・8K・・・4Kの認知率は全体で前年から増加(72%→76%)し,8Kの認知率も全体で前年から増加(47%→55%)した。4Kへの興味は「とても興味がある」が前年から増加(4%→5%)し、「まあ興味がある」も前年から増加(24%→31%)した。②放送のインターネット同時配信・・・認知率は35%にとどまるものの,利用意向は41%だった。利用意向を男女年層別にみると,男16~29歳・女30代では5割を超えるなど,若・中年層で一定の需要がある。③有料動画配信サービス・・・加入者は全体で前年から増加(4%→7%)した一方で,加入意向がある人は前年から減少(20%→13%)し,今後,新たな関心層をどうやって増やしていくかという課題が浮き彫りになった。④ニュースのサイトやアプリ・・・全体でもっとも利用されているのは「Yahoo!ニュース」(44%)だった。次いで多いのが「LINE NEWS」(22%)で,男女年層別にみると,女16~29歳では「LINE NEWS」(60%)が「Yahoo!ニュース」(50%)を上回った。使う理由としては「使いやすいから」が多く挙げられた。
  • 2018年11月メディア利用動向調査の結果から
    保髙 隆之, 山本 佳則
    放送研究と調査
    2019年 69 巻 7 号 36-63
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/08/20
    研究報告書・技術報告書 フリー
    NHK放送文化研究所が2018年11月に実施した「メディア利用動向調査」(全国16歳以上の男女を対象,有効数2,264人)の調査結果を報告する。主なポイントは以下の通り。①4K・8K放送…認知率は、「4K」(76→83%),「8K」(55→70%)ともに前年から増加した。一方,新4K衛星放送に対応した機器の所有者は2%にとどまった。対応機器がない人の7割は購入意欲がなく、理由としてもっとも多かったのは「現在の地上放送、衛星放送で十分だから」だった。 ②放送のインターネット同時配信…認知,利用意向は,いずれも4割程度あり、特に男50代以下の各年層と女29歳以下では利用意向者が5割近い。59歳以下の利用意向者でみると、テレビの短時間視聴者の割合が高く、テレビの「ライトユーザー」に受け入れられる可能性がある。③動画配信サービス…「YouTube」の利用者が5割を超え、他を大きく引き離しているが、「Amazonプライム・ビデオ」(8%),「TVer」(5%)などが前年から利用者を増やした。また、有料動画配信サービスについて,加入者が前年から増加(7→14%)したのに加え、加入の可能性がある「加入検討中」「様子をみている」との合計も増加した。一方で、「加入意思なし」も5割程度おり、前年から変化がなかった。そのほか、「テレビのインターネット接続」「メディアの信頼度とニュースサイト・アプリの利用」についても報告する。
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