本研究では,イノベーティブなサービスを創出する組織内部のメカニズムを明らかにするため,新サービスを開発する際に鍵となる組織特性の解明を試みている。まず,昨今の経済状況を踏まえ,サービス開発に関する研究に取り込むことの意義について考察した。次に,これまでのサービス開発を扱った先行研究のレビューを実施した。さらに,イノベーティブなサービスを創出している企業3社のサービス開発担当者に対するインタビューから,「市場志向」,「コミュニケーション・リッチネス」,「パーソナリティ・スキル」という3つの組織特性を抽出した。最終的には,これらの3つを頂点としたCPMトライアングルを提示している。
インドネシアでは,若い世代を中心に日本食の人気が年々高まっている。現在,首都ジャカルタだけで約1,300軒の日本食レストランがある。外食市場の規模(2017年時点)は約370億ドルと日本の約6分の1に過ぎず,今後の成長が期待できる。本稿では,日系外食企業のインドネシア事業について,原材料調達を中心に,3カ国・地域(中国,タイ,台湾)の事例とも比較しながら,その実態について,アーキテクチャ論から,分析を行った。その結果,米,野菜,豚肉・鶏肉については現地産(モジュラー型)が使用されているが,牛肉は海外産(インテグラル型)が中心であり,調味料は日本産のもの(インテグラル型)が使われていることが明らかになった。一方,鮮魚については種類により,海外産と現地産(近海で獲れたもの)に分かれる。4カ国・地域での比較では,米,野菜,豚肉・鶏肉などはほとんど現地産であるが,特に調味料については,生産・流通状況から,日本産,現地産,第三国産など,差異が生じている。
この論文の目的は,組織間の協力関係が円滑に機能したり,機能不全を起こしたりする事象の背後にあるメカニズムを解明することである.このメカニズムを説明するために,我々は「集合財」という概念に注目する.この概念を用いて,我々はモスバーガーのフランチャイズチェーンの盛衰を説明する.さらに,集合財の基本論理は,様々な組織のダイナミックな変化を説明にも応用できることを示唆する.
本研究はネットで情報を得てから主に実店舗で購入するO2O(Online to Offline)型消費者と,ネットで情報を得てから主にネットで購入するN2N型消費者の,意識や行動の差異を明らかにし,消費者をネットから実店舗に誘導する方策を実証的に提案することを目的とする.そのため,6つの仮説を提起し,消費者調査を行い,仮説を検証した.さらに消費者の購買プロセスを構造方程式モデリングによりモデル化した.その結果,O2O型消費者はN2N型消費者よりも,様々な商品・サービスに関心が高く,情報収集・発信の頻度が高く,買い物にスマートフォンなどを活用していることが明らかになった.最後に仮説検証結果と構築したモデルから実証的に,企業が消費者を実店舗に誘導する方策を提案した.
すでにアカウントをお持ちの場合 サインインはこちら