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18件中 1-18の結果を表示しています
  • *大槻 知貴, 菅谷 信介
    人工知能学会全国大会論文集
    2020年 JSAI2020 巻 1J4-GS-2-03
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/06/19
    会議録・要旨集 フリー

    本研究は、暗黙的フィードバックを元にする推薦アルゴリズムとして、シンプルでありながら高い精度を誇るSLIM (Sparse Linear Method) や EASE (Embarassingly Shallow Auto-Encoder) を自然に拡張した手法である、「ハイブリッドな線形手法」 HyLIM (Hybrid Linear Method) を提案する。そのため、まずはHyLIMを最適化問題として定式化したのち、その解を閉じた形で求める。また、提案手法が実際にユーザーに関する補助情報を用いて精度を向上させることを確かめるため、(ユーザー・アイテム双方の補助情報が入手可能な)実世界データを用いて、その評価を行う。

  • *大槻 知貴, 菅谷 信介, 大西 佑紀
    人工知能学会全国大会論文集
    2019年 JSAI2019 巻 2Q5-J-2-02
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/06/01
    会議録・要旨集 フリー

    推薦システムを構築する際には、行動ログからユーザおよびアイテムの潜在的な特徴を推測する(協調フィルタリング)と同時に、それらの既知の属性を考慮に入れることが不可欠である。2つの両極端なアプローチ間を自然に補間するため、特に行列分解を拡張する形で、多数のモデルが提案されてきた。本研究では、深層学習技術と高確率的プログラミングソフトウェアの近年の発展に基づいて、非常にシンプルかつ簡潔な実装でありながら、柔軟かつ過学習に対して頑健な(非行列分解型の)モデルを提案し、実サービスのデータに対して性能を評価する。また、提案モデルの予測値と組み合わせ最適化問題を用いて作成された配信計画を実サービスに対して適用し、特定の指標に有意な改善が見られることを示す。

  • -福岡市と鶴岡市の比較分析-
    児山 希, 鄭 雅方
    組織学会大会論文集
    2020年 9 巻 1 号 160-165
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/08/27
    ジャーナル フリー

    Entrepreneurial ecosystems are combinations of social, political, economic, and cultural elements in a particular region that support the development and growth of innovative startups (Spigel, 2017). Examples that have been studied focus on regions that have abundant resources such as population, funding and research institutes (Mack & Mayer, 2016; Saxenian, 1994; Spigel, 2017), and the prerequisites for the birth of an entrepreneurial ecosystem has long been regarded as having abundant resources (Mason & Brown, 2014). Therefore, in this study, in order to clarify whether prerequisites are necessary for the birth of an ecosystem, a comparative analysis is illustrated with two cities, Fukuoka City and Tsuruoka City, which are assumed to have contrasting resources and environments. Although both Fukuoka and Tsuruoka are attracting attention as entrepreneurial ecosystems, their birth processes are very different. This paper clarifies the differences between the birth and development processes of the two ecosystems. Then, we will clarify how Tsuruoka City, a region with limited resources, gave birth to an entrepreneurial ecosystem.

  • 岩本 隆志
    生産管理
    2020年 27 巻 2 号 77-82
    発行日: 2020年
    公開日: 2023/12/10
    ジャーナル フリー

    近年,働き方改革が大きな話題となっており,働き方改革法案が国会で可決し,2018年6月29日に成立した.だが,その中身には,多々問題があり,実際にどのように作業効率を高め利益を元以上に確保するかという根本的議論がなされず,試行錯誤が行われている状況ではないだろうか.これでは,中身のない法案ありきになってしまい,法案自体が意味をなさないものになってしまう可能性が高いと考えられる.そこで,本研究では,企業でよく行われる無駄と考えられる業務に焦点をあて,業務簡素化の手段としてコンサンタント思考を用い,業務効率を向上させることを目的とする.

  • 小川 裕史
    スポーツ産業学研究
    2020年 30 巻 1 号 1_105-1_108
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/01/24
    ジャーナル フリー
  • 岩本 隆志
    生産管理
    2020年 27 巻 1 号 83-88
    発行日: 2020年
    公開日: 2023/12/10
    ジャーナル フリー

    バブル景気崩壊後,は20数年が経過し,昔は花形企業であった大手電機メーカーは目先の収益すら上げられない状況に追いやられてしまった.なぜ,現在のような状況になってしまったのか.その原因としては,サスティナブルな経営がなされず,目先の利益のみを追求する経営になってしまっていることが挙げられる.本研究では,目先の利益のみを追求する経営手法をハードアイ経営,ステークホルダー管理も含めたサスティナブルな経営手法をソフトアイ経営と定義し,日本企業の問題点を抽出し,改善策について言及することを,本研究の目的とする.

  • 岩本 隆志
    生産管理
    2020年 27 巻 1 号 71-76
    発行日: 2020年
    公開日: 2023/12/10
    ジャーナル フリー

    近年,働き方改革が大きな話題となっているが,対応策は,企業まかせになっており,試行錯誤が行われている状況ではないだろうか.働き方改革として残業時間を減らした上で,利益はこれまでと同様に確保したいと経営者は考える.その為には,仕事の生産性向上が必要となってくる.本研究では,企業でよく行われる会議に焦点をあて,業務簡素化の手段としてコンサンタント思考を用いることによる無駄を省きコモディティ化を推進することを目的とする.

  • 大原 達朗
    連合総研レポートDIO
    2023年 34 巻 6 号 18-
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/07/15
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 長島 剛
    連合総研レポートDIO
    2023年 34 巻 6 号 4-
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/07/15
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 河村 一輝, 諏訪 博彦, 荒川 豊, 安本 慶一
    Webインテリジェンスとインタラクション研究会 予稿集
    2015年 7 巻
    発行日: 2015年
    公開日: 2022/11/07
    会議録・要旨集 フリー

    本研究では,飲食店向けの不動産営業を支援する手法を提案する.飲食店起業を目指す顧客が,物件の成約に至る流れは以下の通りである.①検索サイトで不動産を探す.②実際に内見を行い気に入った物件を閲覧する.③内見に行った物件の内気に入った物件を申し込みする.④物件の貸主と交渉し,成約に至る.①→②の検索から内見に移ることや,②→③の内見から申し込みに自然に移ることは稀なため,不動産会社の営業マンが電話をかけて次のステップに促す.従来では電話営業を行う際,営業マンは長年の感と経験によって,数ある顧客リストからより成約に至りやすい顧客を選定し,電話をかけていた.この時の営業成功確率は,2割から3割程度であり,この精度向上は重要な課題である.さらに,新人の営業マンでは,どの顧客に電話をかけるべきかのノウハウがたまっておらず,どの顧客にかけたらいいのか分からないといった問題があり,その対応策の創出が課題である.この課題を解決するために,本研究では機械学習を用いて,申込みの可能性の高い顧客を推定し,営業マンに電話をかけるよう推薦するシステムを提案する.内見時のアンケート結果,物件情報の生データ2クラスの他に熱意と地域ポテンシャルという独自の特徴量を加え,RandomForestを用いて機械学習を行ったところ53.8%の精度で申し込み顧客を推薦することが出来た.ベテランの営業マンの営業成功確率が2割から3割程度のため,本システムで推薦された結果は,営業効率をあげることに大いに貢献出来る.

  • 青木 優, 小山 龍介
    BMAジャーナル
    2023年 23 巻 1 号 73-79
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/07/02
    ジャーナル フリー
  • 河村 一輝, 諏訪 博彦, 小川 祐樹, 荒川 豊, 安本 慶一
    人工知能学会第二種研究会資料
    2016年 2016 巻 SAI-025 号 04-
    発行日: 2016/02/28
    公開日: 2021/08/31
    研究報告書・技術報告書 フリー

    本研究では, 飲食店向けの不動産営業を支援する手法を提案する.飲食店起業を目指す顧客が, 物件の成約に至る流れは以下の通りである.①検索サイトで不動産を探す.②実際に内見を行い気に入った物件を閲覧する.③内見に行った物件の内気に入った物件を申し込みする.④物件の貸主と交渉し, 成約に至る.①→②の検索から内見に移ることや, ②→③の内見から申し込みに自然に移ることは稀なため, 不動産会社の営業マンが電話をかけて次のステップに促す.従来では電話営業を行う際, 営業マンは長年の感と経験によって, 数ある顧客リストからより成約に至りやすい顧客を選定し, 電話をかけていた.この時の営業成功確率は,2割から3割程度であり,この精度向上は重要な課題である.さらに, 新人の営業マンでは, どの顧客に電話をかけるべきかのノウハウがたまっておらず, どの顧客にかけたらいいのか分からないといった問題があり,その対応策の創出が課題である.この課題を解決するために, 本研究では機械学習を用いて, 申込みの可能性の高い顧客を推定し,営業マンに電話をかけるよう推薦するシステムを提案する.内見時のアンケート結果,物件情報の基礎データ2クラスの他に熱意と地域ポテンシャルという独自の特徴量を加え,RandomForestを用いて機械学習を行ったところ53.8%の精度で申し込み顧客を推薦することが出来た. ベテランの営業マンの営業成功確率が2割から3割程度のため,本システムで推薦された結果は, 営業効率をあげることに大いに貢献出来る.

  • 天木 勇樹
    グローバル人材育成教育研究
    2017年 5 巻 2 号 30-40
    発行日: 2017年
    公開日: 2023/01/11
    ジャーナル オープンアクセス

    Students enrolled in a team-taught course promoting study abroad were given a survey. The survey was designed to track three separate changes in the way students thought about study abroad after having completed the course. Specifically, the objectives were to track changes in (1) what goals students associated with study abroad, and (2) what types of international programs they considered when planning their own study abroad experience. The third aim of the survey was to analyze (3) what influence the course might have had on students’ career goals. The course format, consisting of a series of guest lectures, was designed to promote study abroad, and to encourage more students to work overseas after college. The course consisting of 12 guest lectures was offered to provide an opportunity to hear from individuals with various kinds of overseas experience. The course focused on promoting both short-term and long-term study-abroad programs and global internship programs for those wishing to pursue careers within international organizations. Drawing on the various perspectives of the 12 guest speakers, the course was designed to help students plan study abroad and eventually become fully engaged members of the global community. The 173 students who responded to this survey questionnaire were interested in studying abroad. Also, reflective papers on guest speakers were used in the analysis of the qualitative research. The survey found that they offered valuable insight as to how the course changed their values and motivation for study abroad, though the course did not greatly affect the types of study abroad programs they chose or their future career plans.

  • 岩本 隆, 池見 幸浩
    人工知能
    2018年 33 巻 3 号 265-272
    発行日: 2018/05/01
    公開日: 2020/09/29
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • ―教師に求められる役割と倫理―
    斎藤 里美
    音楽教育学
    2016年 46 巻 1 号 31-36
    発行日: 2016年
    公開日: 2017/09/21
    ジャーナル フリー
  • ―包括的理論モデルの構築を通じて―
    中村 天江
    研究紀要 Works Review
    2016年 11 巻 4 号 1-12
    発行日: 2016年
    公開日: 2019/12/04
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    構造的人材不足の中,企業は採用活動の変革に迫られている。しかし,採用活動を包括的にとらえ,その変革について探索した研究はほとんど存在しない。そこで本研究では,採用活動の包括的な理論モデルを構築し,そのモデルをもとに採用変革のメカニズムについて検討した。考察を通じ,採用変革のフィードバックループの構造を明らかにし,採用変革を牽引するエージェントの重要性を主張する。
  • 質的比較分析(QCA)に基づく先行要因の探求
    服部 泰宏
    日本知的資産経営学会誌
    2017年 2017 巻 3 号 22-38
    発行日: 2017/09/28
    公開日: 2023/05/01
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,2016年卒業の新卒者を対象とした採用活動(2016年卒採用)において発生した種々の革新の中でとりわけ発生件数が多かった「多様な入口の設定」に注目して,こうした革新が,どのような企業において,なぜ同時発生的に出現したのか,ということを実証的に明らかにすることである。人的資源の多様性をめぐって,これまで人材マネジメントの領域では,異なる雇用区分にある多様な従業員をどのようにマネジメントするかという問題が,ダイバーシティの領域では同一の雇用区分内で社員が多様化することの影響と多様性のマネジメントの問題が,それぞれ議論されてきた。対して採用研究においては,多様性の問題がきわめて限定的に扱われているに過ぎず,総じて,日本企業で起こりつつある「多様な入り口の設定」に関して,わかっていることは少ない。そこで本研究では,Ragin(1987)によって提唱された質的比較分析(qualitative comparative analysis :QCA)を用いて,こうした問題の検討を行った。分析の結果,こうした革新は,採用活動への危機意識や不安や業績の低下,急成長といった単一の原因条件だけではそれが起らないこと,革新はむしろ,こうした初期条件の上に,企業そのものの急成長や業績低下といった変化が重なったことで,多様な人的資源を取り込むことへの要求が組織にとって無視できないほど大きくなった結果として起こったということが確認された。
  • ―大学はいかにイノベーションに関与するか
    舟津 昌平
    組織科学
    2023年 56 巻 4 号 50-66
    発行日: 2023/06/20
    公開日: 2023/07/12
    ジャーナル フリー

     本稿の目的は,イノベーションをめざす産学連携における大学の関与のあり方について包括的に考察することにある.本稿では,2000年における『組織科学』の産学連携特集号と比較しながら,現在の産学連携における大学の関与について検討した.文献研究および事例研究の結果として,大学組織と個人研究者とのコンフリクト,上場した大学発ベンチャーにおける大学の関与の多様性,社会性概念の出現というリサーチトピックを提示した.

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