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14件中 1-14の結果を表示しています
  • 二瓶 泰雄, 片岡 智哉
    廃棄物資源循環学会誌
    2018年 29 巻 4 号 309-316
    発行日: 2018/07/31
    公開日: 2019/07/31
    ジャーナル フリー
    本報では,海洋プラスチックごみやマイクロプラスチックの発生源と考えられる陸域・河川ごみの動態を示すために,多くの現地調査事例に基づいて,河川におけるごみ (川ごみ) の輸送状況やごみ組成を示すとともに,日本の河川におけるマイクロプラスチック汚染状況の実態を取りまとめた。その結果,川ごみは出水時に大量に輸送され,川ごみ全体の 6 %がプラスチック等の人工系ごみであった。マイクロプラスチックに関しては,全 23 河川で発見されたこと,流域の市街化が進んでいる河川のほうがマイクロプラスチック汚染が進んでいることも示された。さらに,海洋プラスチックごみおよびマイクロプラスチック対策としての河川におけるごみ捕捉技術の可能性について言及した。
  • 牛島 大志, 田中 周平, 鈴木 裕識, 雪岡 聖, 王 夢澤, 鍋谷 佳希, 藤井 滋穂, 高田 秀重
    水環境学会誌
    2018年 41 巻 4 号 107-113
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/10
    ジャーナル フリー

    近年, マイクロプラスチック汚染が世界中で注目を集め, 生態系への悪影響が懸念されている。マイクロプラスチックとは粒径5 mm以下のプラスチック粒子である。本研究では日本内湾5ヶ所および琵琶湖における魚7種を対象とし, その消化管中の粒径100 μm以上のマイクロプラスチックの存在実態の把握を目的とした。魚197匹中74匹から140個のマイクロプラスチックが検出され, すべての地点でその存在が確認された。魚1匹あたりから検出されたマイクロ

    プラスチック数
    は平均1.89個であり, その大半がポリプロピレン (40.7%) とポリエチレン (35.0%) であった。平均粒径の中央値は543 μmであった。摂食方法別にろ過摂食魚類とろ過摂食以外の魚類に分類すると, 前者97匹中54.6%, 後者100匹中21.0%からマイクロプラスチックが検出された。摂食方法によるマイクロプラスチックの誤飲量への影響が示唆された。

  • 古田 賢治, 下村 茂美, 大橋 等
    日本家禽学会誌
    1982年 19 巻 6 号 358-361
    発行日: 1982/11/25
    公開日: 2008/11/12
    ジャーナル フリー
    熱湯に短時間浸漬した場合の消毒効果について基礎的資料を得る目的で, 大腸菌又は黄色ブドウ球菌で人工汚染したプラスチックとアルミ箔を用いて実験を行った。得られた主な結果は次のとおりであった。
    1) 1片当たり大腸菌106.8±0.3又は黄色ブドウ球菌107.4±0.3が付着したプラスチックを75°Cの水道水に60秒間浸漬しても菌は生き残っていか。100°Cに浸漬すると大腸菌は10秒間, 黄色ブドウ球菌は30秒間で死滅した。菌をアルミ箔に付着させた場合にプラスチックの場合よりやや短い浸漬時間で死滅した。
    2) 菌を死滅させる時間を短縮する目的で75°C又は100°Cに保った消毒液 (逆性石鹸及び両性石鹸) にプラスチックを浸漬したが, 水道水の場合と比較して浸漬時間を著しく短縮することはできなかった。
    3) 浸漬による菌の死滅する時間及び浸漬時間の経過に伴う菌数の減少からみて, 浸漬前のプラスチック1枚当たりの付着菌数が104程度以下であれば, 100°Cの水道水に10秒間浸漬することによりほぼ完全な消毒効果が得られることが示唆された。
  • 片岡 弘貴, 田中 周平, 岡本 萌巴美, 雪岡 聖, 生田 久美子, 高田 秀重
    土木学会論文集G(環境)
    2021年 77 巻 7 号 III_269-III_275
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/03/10
    ジャーナル フリー

     近年,環境中におけるマイクロプラスチック(MPs)の生成挙動について研究が進められている.これまで海底や砂浜に関する研究が進められたが,路上に関する研究は限られている.本研究では,路上におけるプラスチック製品からのMPsの生成挙動を明らかにすることを主目的とし,路上を模擬したマイクロプラスチックの生成実験を考案した.1×1cmにカットした3種類のレジ袋と3種類のストローに0, 144, 288, 576, 1152時間の5条件で紫外線(波長302nm)を照射し,0, 5, 10, 50, 200, 400回の6条件の足踏作用を加えMPsを生成させた.その結果,粒径20µm以上のMPsがレジ袋から3,900~5,710個,ストローから3~1,930個生成した.粒径20µm未満のMPsが1×1cm四方のレジ袋から面積比にて37~40%,個数にて約147万~162万個生成したと推察し,路上においてもMPsの生成が起きている可能性を示した.

  • 森 健太郎, 角田 雄亮, 平野 勝巳
    バイオマス科学会議発表論文集
    2014年 9 巻 P-07
    発行日: 2014/01/08
    公開日: 2017/03/22
    会議録・要旨集 フリー
    The woody biomass is attracted attention as an oil alternate energy. The direct liquefaction of woody biomass to produce liquid fuel has been carried out by using a small size autoclave. The waste plastics were co-liquefied with woody biomass and a part of liquid oil could re-used as solvent of wood carrier. The effect of additive plastics gave to the liquefaction properties and the solvent property was considered.
  • 桝本 一成, 加 三千宣, 日向 博文
    土木学会論文集B2(海岸工学)
    2018年 74 巻 2 号 I_1321-I_1326
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/11/10
    ジャーナル フリー
     最近,マイクロプラスチックの海底への堆積フラックスの解明が,マイクロプラスチックの環境影響を考える上で非常に重要であることが明らかになりつつある.我々は,別府湾湾奥におけるマイクロプラスチックの堆積フラックスを1998年から5年毎に見積もった.具体的には,グラビティーコアラーで採取した底質コアサンプルを使ってマイクロ
    プラスチック数
    密度の鉛直分布と堆積層の年代測定を行ない,マイクロプラスチックの堆積フラックスを求めた.年代は210Pb法で求め,マイクロプラスチックの数密度は,鉛直方向に厚さ1 cmに分割した底質コアサンプルからマイクロプラスチックを抽出し求めた.分析の結果,1998年以降,5年毎のマイクロプラスチックの堆積フラックスに有意な差はなく,20年平均の堆積フラックスは223[pieces/(m2・y)]であった.
  • 棚垣 貴光, 上坂 裕之, 梅原 徳次, 石井 卓哉, 沖 芳郎
    年次大会講演論文集
    2004年 2004.4 巻 3212
    発行日: 2004/09/04
    公開日: 2017/08/01
    会議録・要旨集 認証あり
    Slide-screw (JSCR) test using resin nuts (nuts made of resin materials) was conducted to research the load capacity of resin nuts. A nut made of PI2 (the resin material containing PI: Poliimid and PTFE : Polytetrafluoroethylene) withstood more cycles of SCR test under the axial load of 600 N than nuts made of any other materials tested, and thus we concluded that PI2 was the best material for resin nuts with high load capacity. Furthermore, pin-on-disk (POD) test was conducted to know the relation between the friction coefficient and specific wear rate in SCR test and those in POD test for the same resin material. The results showed that the friction coefficients were almost the same (〜0.08) in both of the tests, while the specific wear rate in SCR test tended to become larger than that in POD test. The increased specific wear rate in SCR test was ascribed to the longer contact length (the length of contact area along sliding direction), which was 550 mm between the screw and resin nuts and 3 mm between the disk and resin pins, hi practice, the specific wear rates was decreased in the SCR test using the resin nuts with 18 mm contact length, which was shortened by cutting the screw thread away over 1.5 mm width at every 180 degree seen from the axial direction.
  • 田中 周平, 雪岡 聖, LÉOPOLD Bouche, 王 夢澤, 鍋谷 佳希, 牛島 大志, 垣田 正樹, 岡本 萌巴美, 藤井 滋穂, 高田 秀重
    環境技術
    2020年 49 巻 6 号 296-300
    発行日: 2020/11/20
    公開日: 2021/12/01
    ジャーナル フリー
  • これまでの海洋科学はどのように海洋プラスチックごみ問題に取り組んできたか
    磯辺 篤彦
    化学と生物
    2020年 58 巻 2 号 105-110
    発行日: 2020/02/01
    公開日: 2021/02/01
    ジャーナル フリー
  • 盛岡 通, 吉田 登, 下田 吉之
    環境システム研究
    1997年 25 巻 391-396
    発行日: 1997/10/15
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    Take back and recycling of used information technology (IT) and electric appliances consumed in homes were discussed from the view point of cyclic economy. First, paradigm-shift, technological development and evaluation research towards closed loop economy were reviewed. Here initiatives for industrial ecology were introduced. Second, the legislative processes and relevant circumstances were interpreted focusing on the IT equipment ordinance and foundation of working committee CYCLE within VDMA in Germany. Third, based on the interview survey, take back and recycling systems of personal computers and TVs were discussed with respect to design for environment, cleaner production process and reverse logistics as follows:
    1) Surveys of current eco-design practices showed that technical innovation for dematerialized manufacturing, component count reduction, eliminated variation of materials and less hazardous substances use resulted in considerable decrease of disassembly time and number of the tools etc. and consequently enhanced loop closing.
    2) Although sufficient quantitative data was not available, promoted production processes for pollution prevention were observed in order to save raw materials.
    3) In terms of reverse logistic, major 3 types of take back scheme was proposed corresponding to the degree of the product responsibility, i.e. i) only manufacturers' organized system, ii) system with independent organizations' management and iii) shared system with manufactures and municipalities. These models were evaluated from the view point of feasibility of temporary stock yard, quality management of take back, effective market competitiveness and so on.
  • 大塚 佳臣, 高田 秀重, 二瓶 泰雄, 亀田 豊, 西川 可穂子
    水環境学会誌
    2021年 44 巻 2 号 35-42
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/03/10
    ジャーナル フリー

    本稿では, マイクロプラスチック (MP) がもたらす環境影響を概観した上で, 水環境での動態および海域での生態系への影響, ならびにMPの分析手法, 特に, 粒径が小さいMPの分析手法に関する最新の知見を紹介した。陸域・河川におけるMPの状況について, 日本全国の河川でのMPの濃度, 日本の陸域から海洋に排出されるプラスチックの総量を推定した。海域におけるMPの状況について, 東京湾におけるMPの動態, 海洋生物におけるMPの取込・摂食の実態を示した。MPの分析方法について, サンプリング, 前処理, 機器測定の手法及びその課題について整理し, 技術的展望を示した。MPの環境中での動態ならびに生態系への影響を明らかにすることは, 社会システム全体でのプラスチックの適切な利用・管理のための有効かつ効率的な対策を検討する上で不可欠である。本稿で紹介した情報がその一助となることを期待する。

  • 山崎 博史, 中村 星, 久森 洸希, 平谷 篤史
    環境教育
    2022年 31 巻 4 号 4_40-47
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/08/04
    ジャーナル フリー

      This study proposes a simple survey method to identify riverine microplastics (MPs) as a part of environmental education. The method comprises sample collection, pretreatment, detection, and classification and tabulation. The sample collection tool is designed for use in small streams and can be made easily using readily available materials. The MPs are counted using a binocular stereomicroscope to calculate the number density, and classified according to morphology and size. This simple river MPs survey method allows learners to ascertain the level of MP pollution in their immediate environment.

  • 小林 昭
    日本機械学会誌
    1957年 60 巻 457 号 176-187
    発行日: 1957/02/05
    公開日: 2017/06/21
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 山下 麗, 田中 厚資, 高田 秀重
    日本生態学会誌
    2016年 66 巻 1 号 51-68
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/06/01
    ジャーナル オープンアクセス
    プラスチックの生産量は増加傾向にある一方で、廃棄量も増加しており、適切に処理されないものは最終的に海洋へと流出していく。プラスチックは難分解性であるため長期間にわたって海洋中に存在し、鯨類やウミガメ類など様々な海洋生物に摂食されている。特に、海鳥類では高頻度のプラスチック摂食が確認されている。プラスチック摂食による影響は、物理的な摂食阻害とプラスチック由来の化学物質が体内へ移行して起こる毒性の2 つが考えられる。近年、プラスチックに吸着するポリ塩化ビフェニル(PCBs)と難燃剤として添加されているポリ臭素化ジフェニルエーテル(PBDEs)がプラスチック摂食によって外洋性海鳥の体内に移行する証拠が出された。また、動物プランクトンなどの低次栄養段階の生物にもマイクロプラスチックと呼ばれる微小なプラスチックと化学物質が取り込まれていることが報告され始め、海洋生態系全体に汚染が広がっていることが明らかになってきた。このようにプラスチックが汚染物質のキャリヤーとしてふるまうことから、海洋生物のプラスチック摂食が生態系内での新たな汚染物質の暴露ルートとな。 今後、海洋へのプラスチック流出量の増加に伴って海洋生物への汚染物質の負荷量が大きくなり、海洋生態系全体へ脅威が増すと考えられる。
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