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クエリ検索: "ヤマエ久野"
8件中 1-8の結果を表示しています
  • 山梨 秀己, 久保田 裕美, 郡司 明博, 吉田 雅一, 中谷 正己, 仲西 寿男
    日本食品微生物学会雑誌
    2004年 21 巻 2 号 160-167
    発行日: 2004/07/31
    公開日: 2010/07/12
    ジャーナル フリー
    DOXセル内に充填するサルモネラ増菌培地にRV培地を選択し, 運転温度を42℃ とすることでDOXを用いたサルモネラ検査法が開発できた.本法を評価して以下の結論を得た.
    1) 本法の検出同時再現性とサルモネラ選択性は良好であった.
    2) 106個/mlのサルモネラ培養液を8時間以内に検出することができた.
    3) 食品検体からの検出のためにDOXセルへ接種する試料は従来法の検査で得られる前増菌または選択増菌培養液を用いるため, 従来法と並行して検査を行うことが可能であった
    4) 液卵検体の検討では, 本法の前増菌培養液検査結果と従来法検査結果は95%以上の高い一致率を示し, 培養開始2日後にサルモネラ汚染の自動判定が可能であった
    5) 鶏ミンチ肉検体では, 選択増菌培養液の検査で90%以上の一致率が得られ, 培養開始3日後にサルモネラ汚染の自動判定が可能であった.
    6) 本法が液卵や鶏肉に関わる食品製造現場において, 迅速・簡便なサルモネラスクリーニング検査法として有用と評価された.
  • 西村 順二
    マーケティングジャーナル
    2003年 23 巻 1 号 34-48
    発行日: 2003/06/30
    公開日: 2022/07/04
    ジャーナル フリー
  • 澤野 泰治
    日本醸造協会誌
    1991年 86 巻 3 号 177-181
    発行日: 1991/03/15
    公開日: 2011/09/20
    ジャーナル フリー
    本誌昨年の解説のシリーズテーマは〈酒類・発酵食品の機能性〉であった。その中で清酒の機能性の研究進展が待たれると述べられていたが, 本解説は, まさしく清酒の三次機能の研究の切口になるのにふさわしい内容と言えよう。この分野の研究が更に進み, 清酒の理解及びイメージアップにつながれば幸いである。
  • ―日米比較にみるリテイル・サポート活動の現状―
    野沢 建次
    マーケティングジャーナル
    1989年 9 巻 3 号 33-39
    発行日: 1989/12/27
    公開日: 2024/04/10
    ジャーナル フリー
  • 宮田 育郎
    農産物市場研究
    1988年 26 巻 31-39
    発行日: 1988/04/10
    公開日: 2018/12/21
    ジャーナル フリー
  • 企業間システム論の一事例として
    島田 克美
    産業学会研究年報
    2000年 2000 巻 15 号 75-83,150
    発行日: 2000/03/30
    公開日: 2009/10/08
    ジャーナル フリー
    The Japanese food system is characterized by fragmented vertical specialization in production and marketing. However, in many cases, food production in Japan is performed under the coordination activities of integrators. For example, in broiler production, there are many kinds of integrators who own and operate meat processing plants.
    The integrators purchase chickens from growers based on contracts, or raise chickens in their own chicken houses. At the same time, many of these integrators are cntrolled by big trading firms (called sogo shosha or simply shosha). In some cases, shoshas own broiler processing firms, and in other cases their related feed manufacturing companies do the same or lend financial support to local integrators. shoshas import grain and sell it to feed manufacturers, and they also buy and sell poultry directly or through their related meat merchants.
    Furthermore, shoshas act as organizers in the distribution system of processed foods. Many food wholesalers are now controlled by shoshas. These wholesalers own and operate distribution centers equipped with advanced computer systems and play the role of sending goods to big chain stores.
    To sum up, the role of shoshas ranges from ownership of totally integrated systems to various arrangements performed by contracts. And shoshas are acting as the integrator of integrators in many economic fields.
    But if we evaluate the degree of the integration performed by shoshas, it is not so high as that of holding companies in terms of ownership. Also, in terms of coordination, the degree of coordination is not so high as that of hierarchically organized big corporations. The integrated system under the shosha is an example of keiretsu, which are large “families” of intercorporate relationships.
  • 松下 幸司
    経済地理学年報
    1993年 39 巻 2 号 97-115
    発行日: 1993/05/31
    公開日: 2017/05/19
    ジャーナル フリー
    沖縄本島北部は西表島と並び沖縄県内の主要森林地帯である. リュウキュウマツを中心とする人工林資源が伐期を迎えつつあるが, 十分に生育していない. また, リュウキュウマツの白蟻問題等のため木材需要の中心である建築材に用いることが困難である. 針葉樹, 広葉樹ともに森林資源は全般に未成熟で資源は回復途上にある. 日本復帰後, 造林政策をリュウキュウマツ中心から広葉樹へと転換した. さらに近年, 複層林施業が始まった. 私有林が未発達で, 国有林が米軍演習地であり, 公有林の果たす役割が重要であるが, 市町村は必ずしも林業に積極的ではなく長期的計画を持たない. 北部地域では国頭村森林組合が木材の生産・加工の中心的役割を担っている. これまで森林組合は, 各種補助金によりチップ工場, 製材所等を建設し, また最近では, 集成材工場の稼働を開始した. 最大の生産品目はチップであるが, これは農用地, ゴルフ場, ダム等の開発伐採と公有林伐採に支えられている. 近年, 開発面積が減少し, 公有林伐採の比率が高まっている. 木材の生産, 消費の双方が本土以上に補助金, 公共事業と関連している. 製材品はリュウキュウマツによる矢板生産と広葉樹による支柱材生産が中心である. 前者は加工度合が低く, 原木は経営意欲のない私有林に偏っている. 後者は県産品優先利用政策により安定した需要があるが, 採算上の問題がある. 伐採木の小径化により, 島内での用材向け広葉樹原木の確保が難しくなっている. こうした状況下で集成材工場が稼働を開始するが, 原木確保, 技術習得, 販路に問題をのこしている. このように各部門とも原木確保が課題となっており, 島内の国有林, 公有林, 私有林が協力して地域の木材産業に原木を安定供給できるか否かが問われている. 従って, 島内の森林及び林業に関する計画が必要であるが, 全国画一的に樹立される地域森林計画以外に特に計画を定めておらず, この策定が今後の重要課題といえる.
  • 日本農芸化学会誌
    2000年 74 巻 sup 号 75-87
    発行日: 2000/03/05
    公開日: 2008/11/21
    ジャーナル フリー
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