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クエリ検索: "ユニコ"
800件中 1-20の結果を表示しています
  • 林 隆一
    らん:纜
    1991年 14 巻 15-18
    発行日: 1991/12/30
    公開日: 2018/02/24
    解説誌・一般情報誌 フリー
  • 菅原 琢磨, 中村 卓弘
    医療と社会
    2007年 17 巻 2 号 223-242
    発行日: 2007年
    公開日: 2009/06/17
    ジャーナル フリー
     本稿では近年大幅にその数が増加した介護付有料老人ホームに代表される介護特定施設について,事業収益への影響を中心にその評価を実施するにあたっての留意事項を概観,整理した。このような事業評価が必要とされる大きな背景として,特定施設事業への事業参入にあたり大きな資金需要が発生していることを挙げ,特定施設事業の性格と資金需要との関連を説明した。ここでは大規模かつ多施設を展開することが有利な事業特性,迅速に事業参入し展開することの必要性,事業者規模に対して相対的に大きな初期投資額が,旺盛な資金需要の背景にあることを述べた。
     次に事業収益に影響を及ぼすリスク要因を収入ダウンリスクとコストアップリスクに区分した後,さらに収入ダウンリスクを量的リスクと価格低下リスクに区分して,各々の項目とその性格について概説した。価格低下リスクはさらに,競争による価格低下と制度による価格低下に区分され,競争による価格低下リスクの評価には,同業者との価格の比較ならびに価格差を説明するモデル推定が有効であることを指摘した。
     さらに「価格」と「量」については,両者の関係と収入(益)を結ぶ相互関係の評価が必要であること,コストアップリスクについては,介護事業の特性に鑑み人件費の評価が中心となることを指摘した。
  • 歴史的な制度発展の観点から考察
    櫛田 健児
    NIRAオピニオンペーパー
    2018年 39 巻 1-6
    発行日: 2018年
    公開日: 2021/05/21
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    日本のスタートアップエコシステムはこれまでにない関心を広く集めている。トップクラスの人材を惹ひきつけ、大企業との提携に積極的なスタートアップの躍進が目立ち、一流大学発の技術も活用されている。他方で、「
    ユニコ
    ーン」不足、すなわち評価額が10億ドルを超える非上場企業が日本にはほとんどないことが、国内外から懸念される材料となっている。アメリカの調査会社であるCB Insightsによると、アメリカには117社、中国には73社、イギリスには15社、インドには11社の
    ユニコ
    ーン企業があるのに対して、日本ではこれまでのところ2社にすぎなかった。日本に
    ユニコ
    ーン企業が少ないことは、スタートアップのエコシステムが発展していないことを示しているのだろうか。歴史的な観点からみると、
    ユニコ
    ーン企業の少なさは、実は、1990年代後半からの重要な制度変更が奏功し、日本のスタートアップの環境が改善していることを示している。現在、日本の
    ユニコ
    ーン企業が1社になっているのも、2018年6月、メルカリが東京証券取引所の小型株取引所「マザーズ」で過去最大の600億円の新規株式公開(IPO)を行ったためである。つまり、日本ではスタートアップのIPOがより容易となり、
    ユニコ
    ーンになる前に上場する環境が整備されているといえる。現在の状況は、ベンチャーキャピタリストが複数の戦略を取ることで、
    ユニコ
    ーンのような成長企業を育てることが可能となるまでに、日本のエコシステムが成長したと考えるべきであろう。
  • 展示施設におけるマルチメディア技術の適用
    石田 康, 松田 有司
    情報管理
    1997年 40 巻 7 号 596-604
    発行日: 1997年
    公開日: 2001/04/01
    ジャーナル フリー
    公共的サービス施設としてのミュージアムの最近の動向として,超高精細ビジョン,マルチメディア,バーチャルリアリティ(VR)等を応用した博物館の基本的機能である「見せる」という技術の研究が進められている。展示技術として応用が期待されている,コンピュータグラフィックス,デジタルイメージシステム,弊社インターネット美術館Viewseumについて紹介する。さらに,これらを応用した弊社の最近の事例についても紹介する。
  • 比嘉 照夫
    日本農村医学会雑誌
    1996年 44 巻 6 号 784-789
    発行日: 1996/03/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    Chemical fertilizers, pesticides and large-size machinery characterize present-day intensive agricultural operations. Technological advances in the application of those chemicals and machinery have made a large contribution toward solving the food problem, to be sure, but with detriment to the earth's environment and endangering man's health. Such untoward consequences were also observable not in agriculture and the manufacturing industry alone but in medicine and many other branches of science as well. In 1972, I was diagnosed with pesticide poisoning. With this as a turning point, I washed my hands of modern agriculture, which had been in my line for many years, and decided to do research in microbiology in earnest with my sights set on establishing farming of the sort that is friendly to the natural environment and compatible with the laws of nature. So far, I have harvested well over 2, 000 varieties of microbes. At least two years would be required for the study of one variety thoroughly if conventional methods were employed. So, I gave up all the old ways and resorted to my own method of eliminating harmful bugs and unpleasant odors using pH values and activated water. As a result, a symbiotic group of colonies made up of more than 80 kinds of “effective microorganisms”(EMs) has been formed.
    Without reliance on chemical fertilizers and pesticides, it has become possible to produce more than twice as much crops of high quality only by dint of EMs. Not only that, those microscopic organisms have proved to be surprisingly helpful in the improvement as well as conservation of the environment. Agricultural, livestock and fishery products produced through the use of EMs are rated high as healthy foods today. Now that it has been made clear that the favorable effects of EMs are due to the antioxidizing substances synthesized by EMs, the scope of their application is being expanded from the above-mentioned sectors to medicine, manufacturing industry, environmental protection, energy resource development and so on. Thus, the EM technology is hailed as something that will bring about a new industrial revolution.
    The principle of the technology is very simple: Oxidation breaks down everything on earth, but is prevented by the work of antioxidizing substances formed in EMs. The application of this principle could not have been thought of no matter how much the knowledge of modern science as based on the law of entropy was extended. A good idea occurs when you get your thinking on a different track, see the natural phenomena as they are and study them multidimensionally.
  • 長岡市をケース・スタディーとして
    平田 菜八佳, 樋口 秀, 中出 文平
    都市計画論文集
    2006年 41.3 巻 1055-1060
    発行日: 2006/10/25
    公開日: 2018/06/26
    ジャーナル オープンアクセス
    高齢社会の対応の一つとして、利便性などを享受できる中心市街地に高齢者用住宅を整備する政策が進められている。しかし、実際に高齢者用住宅の実態を踏まえた上で高齢者のライフスタイルと住み替えの(移住)意向の関係を示した研究は行なわれていない。そこで、本研究は長岡市をケーススタディとして、高齢者の移住に対する需要や条件などを明らかにし、今後の住宅政策に対する課題を整理することを目的とする。研究の結果、高齢単身世帯は中心部で多く、同居世帯は農村部で多いこと、移住に対する意向には地域差がなく、同居世帯に比べて高齢者のみ世帯の方が強いこと、高齢者の多くが、「移住」と「施設入居」が全く異なるものであると認識していることが明らかとなった。移住を促進するためには、家賃が低廉であること、健康状態が悪化しても住み続けられること、住宅のみならず中心市街地全体の一体的な整備が必要といえる。
  • ──生協の総合力でライフエンディング・サポートの構築めざす──
    小塚 和行
    生活協同組合研究
    2019年 517 巻 35-42
    発行日: 2019/02/05
    公開日: 2023/04/05
    ジャーナル フリー
  • 縄舟 秀美, 城戸 靖彦
    表面技術
    1994年 45 巻 12 号 1240-1243
    発行日: 1994/12/01
    公開日: 2009/10/30
    ジャーナル フリー
  • 畑中 賢一, ブライリンク マンハルト, 佐藤 洋平, カラムザ パベル
    農村計画学会誌
    2000年 19 巻 19-suppl 号 67-72
    発行日: 2000/12/08
    公開日: 2011/04/13
    ジャーナル フリー
    Skiing contributes a lot to boost local economy in mountainous areas. We estimated the economic impact of global warming on local economy through skiing. We obined per person expenditure by skiers, estimated how many skiers are in ski resorts in Nagano prefecture, and estimated how mach money is likely to be used according to the nember of visitors. We also estimated the size of indirect economic impact induced by consumption by skiers, using I-O analysis. Furthemore, we related the assumed rise of temperature with the number of visitors. Economic impact by skiers' expenditure is assumed to diminish 260-310 billion yen for 1°Ctemperature rise.
  • ー愛媛県弓削町の海水温浴施設整備を事例に一
    谷本 都栄, 福岡 孝純
    沿岸域学会誌
    2004年 17 巻 1 号 51-58
    発行日: 2004/06/30
    公開日: 2023/04/17
    ジャーナル フリー

    要旨:本報告は,愛媛県弓削町の海水温浴施設を対象に,離島という事業成立の困難な立地におけるヘルスプロモーション事業計画について評価を行い,離島地域の特性を生かして国民生活に寄与し,自立的発展を可能とする事業の提案を試みたものである。本事業では,施設整備について国県の補助を受け,行政の直営による管理運営の可能な方策を目指した。利用者数が限定されているので,シナリオ構築方式による利用者数予測,補助額に対応した施設規模の決定,行政施策に沿った利用料金設定を与件として事業評価を行った。評価については,施設単独の経営状況よりも地域交流の促進に寄与し,地域健康施策の一環としてどのような波及効果があったかに焦点を当て開業後は,入場者数に関しては予測をほぼ達成し,ビジター利用による地域間交流の促進や施設運営への住民参画による地域ネットワークの形成の促進もみられた。また,利用者へのアンケート及びヒアリング調査によると,施設利用により健康の保持・増進に効果があったとの結果が得られた。

  • 東京都大田区を対象として
    泉 あかり, 村木 美貴
    都市計画論文集
    2020年 55 巻 3 号 584-591
    発行日: 2020/10/25
    公開日: 2020/10/25
    ジャーナル オープンアクセス

    近年、日本の地方自治体は、財政状況の悪化に直面し、限られた財源での公共施設の有効利用が必要とされている。特に、学校のスポーツ施設は一般開放が可能なため、官民連携による活用により、維持更新に係る財政負担の軽減と地域住民への公共サービスの向上が期待されている。しかし、学校スポーツ施設の効率的な活用に向けて、どのように官民連携を導入すべきかは明らかでない。本研究の目的は、学校スポーツ施設の活用に向けた官民連携のあり方を明らかにすることである。本研究では、学校プールの屋内化に合わせ、収益型の民間スポーツジムの一体整備を検討する。その結果、学校立地を考慮した民間との施設のタイムシェアは、学校プールの維持更新における公共の費用負担軽減に有効と明らかになった。

  • ―無電解Pd-P合金めっきプロセスの適用―
    古田 博文, 吉川 翔子, 城戸 靖彦, 縄舟 秀美
    サーキットテクノロジ
    1993年 8 巻 7 号 539-544
    発行日: 1993/11/20
    公開日: 2010/03/18
    ジャーナル フリー
    無電解Pd-P合金めっきプロセスにより表面処理したプリント配線板について, はんだ付け性および接点特性を検討した。無電解Pd-P合金めっきプロセスにより表面処理したプリント配線板は, 優れたはんだ付け性および接点特性を兼備し, 部品固定強度も大きい。本プロセスは, 現行の無電解ニッケルめっき, 置換金めっきプロセスと同等以上の特性を有していることがわかった。
  • 橋本 健一, 工藤 誠
    ランドスケープ研究
    1997年 61 巻 5 号 663-668
    発行日: 1998/03/30
    公開日: 2011/07/19
    ジャーナル フリー
    本研究は, 脈絡のない要因同士が混在し変容を続ける地域環境下に生み出される空間と景観解釈のつながりの自己組織的生成・変容過程を捉える事を目的としている.東京芝浦地区を研究対象とし, 1980年以降の商業界隈としての空間変容を都市情報誌の分析史料調査及び, 現地調査を通じ, 個別商業施設の特徴の分析から, 景観解釈の変容を情報誌上の記述分析から明らかにした。これらの結果を相互参照し, 対象地の空間と景観解釈のつながりの自己組織的生成過程を異種混交環境の生起に起因した空間と景観解釈の相互作用の結果として, その変容過程を浮動的なつながりが空間・景観解釈の変化に常時影響を受け変容する過程として示した。
  • 佐々木 宏茂
    日本観光学会研究報告
    1990年 21 巻 30-37
    発行日: 1990/03/30
    公開日: 2023/09/08
    ジャーナル オープンアクセス
    Tourism industry or leisure industry meinly cosist of servece as usualy we called. However comtemparary service concept is changing which is tradetionaly concidered simply filling function for needs. This tendancy especialy is looked in this field. To understand this situation, in this paper tooked them and analysed city travel industry or tourism industry for tryed to identified “hospitality” instead of traditional meaning “service”. In Japan hospitality industry is not usede to general concept. Today hospital ity (helping skill or consult skill) are given to guest rather them service which is in social, technical, information, changing. City development or city function does not attract people without hospitality industry. Dataprocessing or high technology sociaty is decreasing traditional service. Hospitality concept in the tourism industry or leisure industry should be introduced.
  • 松崎 かさね
    文化人類学研究
    2021年 22 巻 106-120
    発行日: 2021年
    公開日: 2022/01/29
    ジャーナル フリー

      The purpose of this paper is to discuss the dignity that Mr. B, who was once “Nushi” of a pachinko parlor (head of a store), emphasized, with reference to Max Weber's theory of charisma. From Mr. B's story, it can be said that he was in a considerably advantageous situation to get money, such as having the privilege to enter the store first. However, on the other hand, he didn't dare to get the money rationally which he emphasized was due to dignity. What is important to learn from Mr. B's practice is based on consideration for the store and general customers. In other words, the key of his practice was to express the attitude of valuing the relationship with the store and customers. This, in turn, kept him as a dignified person and also helped him to maintain the position of “Nushi” of the store.

  • 森浦 哲平, 吉岡 裕, 宮坂 和良, 若林 正和, 荒川 卓也, 高橋 亮哉
    中部日本整形外科災害外科学会雑誌
    2022年 65 巻 4 号 597-598
    発行日: 2022/07/01
    公開日: 2022/11/05
    ジャーナル 認証あり
  • 小泉 武栄
    水利科学
    1997年 41 巻 5 号 1-12
    発行日: 1997/12/01
    公開日: 2019/02/21
    ジャーナル フリー
  • —— 長崎のウォーターフロント開発を通して ——
    矢島 邦昭, 渡部 晃司
    地域学研究
    2006年 36 巻 4 号 1007-1016
    発行日: 2006年
    公開日: 2007/06/06
    ジャーナル フリー
    This paper is not based on a case study but a project that we really participated in. In this paper, we will outline two conclusions. First, it is absolutely vital that the public sector cooperates with the private sector when making infrastructure for regional business activities. Second, in future localizations, this paper suggests that the success or failure of a project depends on the leadership and the executive abilities of both citizens and firms. In this project, we have had the know-how of internal fit for regional development. In the future, the problem of how to make an attractive regional development plan for external fit must be addressed.

    JEL classification: R00, R14, R58
  • 浅井 康次
    運輸政策研究
    2008年 11 巻 2 号 055-059
    発行日: 2008/07/25
    公開日: 2019/05/31
    ジャーナル フリー

    本稿はケーブルカーを核とする観光鉄道の現況を,主として経営面から概説したものである.路線の類型化,運行面における特徴,コスト構造,行楽地アクセスとしての地位,入込客数との相関を示し,廃止路線の要因分析を試みた.経営は厳しく廃止もみられるが,地域活性化に資し環境適合性の高い観光鉄道を再評価,存続維持を模索する時期にきている.

  • 宮城 渉
    生産管理
    2005年 11 巻 2 号 139-144
    発行日: 2005/01/25
    公開日: 2011/11/14
    ジャーナル フリー
    自動倉庫: AS/RS (The automated storage and retrieval system) は土地の狭いわが国の現状にマッチし, 産業界の構造変化に対応しながら大きく発展を遂げてきた. すなわち単なる保管機能から流通機能への対応, FA/CIMの中の核としての機能, さらに物と情報の一体管理機能を兼ね備え, 第三次産業へも普及するなど, わが国の導入実績は世界一と言われている [3]. そこで物流における自動倉庫について分類し, 歴史と背景に触れ, 計画の手順とその中で必要となるサイクルタイムについて表示する. また実際に, 意思決定支援のプロセスであるシミュレーションを行いその結果について検討する.
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