【はじめに】運動学習条件に分習法と全習法がある（Sheaら，1993）。分習法は学習動作の運動要素を別々に練習する方法であり、全習法は獲得する動作を一貫して練習する方法である。分習法は難易度の高い運動に有用な反面、全習法よりも時間を要する。一方、全習法は分習法に比べ学習効果が高く運動学習の達成度は早い。しかし、我々は分習法を用いた方で学習効果が高い印象を持つ。今回、バルーン上座位による投球課題での分習法と全習法による運動学習課題を実施し、運動学習前後の検定課題での体幹筋筋活動と総軌跡長をもとに分習法の学習効果を検討した。【方法】健常大学生24 名（男子19 名、女子5 名）を対象とした。検定課題はバルーン（直径64cm）上で両足部を離床した座位を5 秒保持させた後、同じ姿勢で非利き手による目標へ動作をおこなわせ、さらに5 秒間バルーン上座位を保持させた。2m前方にある目標の中心にお手玉が当たるように指示し、学習課題前後に1 回ずつ実施した。目標は90cm四方の合板上に3 つの同心円（直径20cm、40cm、60cm）を描いた的とした。目標上のお手玉の座標と得点をもって投球結果とした。実施は学習前に全群で検定課題を実施した後、各群に応じた学習課題（A群は検定課題と同様にバルーン上座位による目標への投球を12 セット、B群は椅座位での投球6 セット実施後にバルーン上座位を6 セット、C群は椅座位での投球とバルーン座位を交互に6 セットずつ）を実施し、その後、再度検定課題を全群で実施した。表面筋電図（キッセイコムテック社製）と体圧分布計測システム（ニッタ社製）により学習前後の体幹筋表面筋電図積分値（筋電図積分値）と総軌跡長を計測して比較した。計測筋は両側外腹斜筋、腹直筋、多裂筋の計6chとした。電極はディスポ電極とした。学習前後とも検定課題開始1 秒後から2 秒間の筋電図積分値を抽出し、対象者別に学習後筋電図積分値を学習前で除した表面筋電図積分値相対値（筋電図積分値相対値）を算出した。課題実施中の荷重の変化を計測するため体圧分布計の圧センサーシートをバルーンの下に敷き、検定課題中の圧分布（kg/cm ² ）を60Hzにて取得した。体圧分布計は運動学習前後ともに検定課題開始から終了までを計測し、荷重中心から総軌跡長を求めた。筋電図積分値と総軌跡長の比較には対応のあるt検定を用いた。有意水準は5％とした。【倫理的配慮】対象者に趣旨と方法を説明し同意を得た。本研究は関西医療大学倫理審査委員会の承認（番号07-12）を得ている。【結果】投球結果は検定・学習課題ともにB群で有意な成績の向上を認め、学習中の投球結果の変動係数の減少と変動率の安定化を認めた。筋電図相対値の結果（A群/B群/C群）を以下に示す。右外腹斜筋0.7 ± 1.2/0.5 ± 0.4/0.8 ± 0.6、左外腹斜筋0.7 ± 0.7/0.4 ± 0.3/0.9 ± 1.6、右腹直筋0.4 ± 0.2/0.7 ± 0.9/1.0 ± 0.9、左腹直筋0.6 ± 0.4/0.6 ± 0.3/1.0 ± 0.9、右多裂筋0.9 ± 0.6/1.2 ± 1.1/0.8 ± 0.6、左多裂筋1.2 ± 1.6/0.9 ± 0.4/1.3 ± 0.8 であった。学習前後の筋電図積分値を用いた統計では、B群の右外腹斜筋で学習後に有意な筋活動減少（p<0.05）を認めた。一方、学習前後の総軌跡長（cm）の比較（学習前/学習後; mean±SD）ではA群で186.3 ± 102.3/176.0 ± 93.8、B群で187.7 ± 94.9/153.1 ± 60.1、C群で222.4 ± 67.9/227.1 ± 56.1 であった。B群で学習後の総軌跡長が減少する傾向（p=0.08）を認めた。【考察】目標への投球課題ではテークバック後からフォロースルーにかけての投球側上肢の運動軌道が目標への方向性と距離を決定する上で重要となる。本実験では全て左上肢による投球のため投球後に要する体幹の運動は右回旋であった。一側外腹斜筋の筋活動で対側への体幹回旋を生じるが、B群では右外腹斜筋に有意な筋活動低下を認めた。このことは投球時に要する体幹右回旋が他群に比べて容易になったことを示す。そのため、投球側上肢の運動軌道が阻害されず、目標への方向性と距離が安定したため投球結果の有意な向上につながったと考える。つまり、分習法であるB群の運動学習により課題遂行のための合目的的な体幹筋筋活動を獲得できたと考えられる。【理学療法学研究としての意義】今回の結果では課題遂行を達成するための姿勢の改善を分習法によって獲得することで運動学習効果が高まることが示唆された。姿勢改善を目的とする分習法の応用は理学療法にとって有用であると推察される。

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【はじめに】課題指向型の運動学習条件としてpart method（分習法）とwhole method（全習法）がある（Sheaら，1993）。このうち分習法は獲得する動作を構成する運動要素に区分して別々に練習する方法であり、全習法は獲得する動作をひとまとめに練習する方法である。全習法は分習法と比較して学習効果が高く、運動学習の達成度は早い。これに対して分習法は学習した運動の転移が可能なことから難易度の高い運動に有用であるが、獲得から転移の過程を経るため全習法よりも時間を要する。一方、理学療法では早期の動作再獲得を図るため障害された動作の中核を構成する運動を選択的かつ集中的にトレーニングする分習法を採用することが多く、1 回あたりの治療成績は全習法よりもむしろ分習法の方が良好であり、早期に改善する印象がある。そこで今回、分習法による早期学習効果の検討を目的にバルーン上座位保持（バルーン座位）によるの投球課題を用いて全習法と分習法による運動学習効果を比較検討した。【方法】対象者は健常大学生24 名（男子19 名、女子5 名、平均年齢20.4 ± 0.4 歳）とした。検定課題は以下とした。両足部を離床した状態でバルーン（直径64cm）上座位を保持させ、2m前方にある目標の中心に当てるように指示し、お手玉を非利き手でに投球させた。バルーン上座位は投球前後に各5 秒間の保持を要求し、学習課題前後に各1 回ずつ実施した。目標から完全にお手玉が外れた場合と検定課題中にバルーン座位が保持できなかった場合は無得点とした。目標は大きさの異なる3 つの同心円（直径20cm、40cm、60cm）を描き、中心からの16 本の放射線で分割した64 分画のダーツ状の的とした。検定課題では最内側の円周から40 点、30 点、20 点、10 点と順次点数付けし、その得点をもって結果とした。学習課題は3 種類の方法を設定し、それぞれA〜C群として無作為に対象者を均等配置した。全群の1 セットあたりの練習回数は5 回、セット間の休憩時間は1 分とした。A群では検定課題と同様の方法でバルーン上座位保持による投球をおこなわせた。実施回数は主観的疲労を感じない回数として12 セット実施した。B群は、まず椅座位での投球を6 セット実施した後、バルーン上座位を6 セット実施した。C群では椅座位での投球とバルーン座位を交互に6 セットずつ実施した。学習課題ではお手玉が当たった分画の中央の座標を1 試行ずつ記録し、中心からの距離と方向とした。得られた結果から、検定課題では学習前後での得点の比較をおこない、学習課題では各群の成功例を基に投球結果座標による中心からの平均距離を標準偏差で除した変動係数とセット間の平均距離の比の自然対数を基にした変動率による比較をおこなった。統計学的手法は、検定課題では学習前後の結果比較に対応のあるt検定を用い、A〜C群の比較として検定・学習課題ともにKruskal-Wallis検定とBonferroni多重比較法を実施した。有意水準は5％とした。【倫理的配慮】対象者には本研究の趣旨と方法を説明のうえ同意を書面で得た。本研究は関西医療大学倫理審査委員会の承認（番号07-12）を得ている。【結果】学習課題前後の検定課題の平均得点（学習前/学習後）は、A群11.3 ± 16.4/26.3 ± 15.1 点、B群6.3 ± 9.2/33.8 ± 7.4点、C群10.0 ± 15.1 点/18.8 ± 16.4 点であり、B群で有意な学習効果を認めた（p<0.01）。学習課題中の投球結果の変動係数はA群19.67 ± 1.06、B群8.42 ± 0.49、C群13.50 ± 1.24 で、A群に対してB群で有意な減少を認めた（p<0.05）。また、学習中の投球結果の変動率は群間で有意差は認められなかったものの、他群に対してB群で安定する傾向を認めた。【考察】Winstein（1991）は、分習法はスキルや運動の構成成分を順序付ける過程の学習であるとしており、運動全体の文脈的な継続性を考慮して動作を学習させる必要があるとしている。本研究ではB群によって検定・学習課題とも他群に比べて良好な結果を得た。B群では分習法により投球とバルーン上座位を各々別に集中して学習したが、運動学習中の変動係数の減少と変動率の安定化を認めたことから、バルーン上座位での投球の重要な要素である動的姿勢を集中的に獲得できたことが全習法に対して効果が得られた成因であることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】本研究の結果から運動学習課題の設定によっては、全習法よりも学習効果が得られる事が示唆された。特に運動時の姿勢の改善を目的とする学習課題を分習法に組み込むことによって学習効果が向上する可能性があり、理学療法への分習法の応用に有用であると考えられる。

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【目的】青年期軽度発達障害児における協調運動の特徴を明らかにすることを目的とした．【方法】対象は軽度発達障害児（以下，発達障害児）25 名，健常児（対照児）25 名とした．本研究は横断的研究として行い，評価項目はN 式幼児協調性評価尺度とした．各項目と全体の合計点を対応のないt 検定にて検討した．【結果】，上手投げの 投球フォームに差はなく，投球動作の上肢・体幹，下肢の動きで発達障害児が有意に低かった．捕球動作はバウンドの有無に関わらず体幹や下肢の動きの採点項目で発達障害児が有意に高かった．【結論】バレーボールやテニスボールの投球動作では，一般的な速度でのボールコントロールに問題はなかったが，投球時の上肢や体幹，下肢の動きに協調性が欠けていることが明らかとなった．捕球動作では発達障害児で過剰な動きが確認された．課題の 難易度が上がることでボールコントロールに問題が出る可能性が示唆された．

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他者の感情が伝染する現象は情動伝染として知られているが, 情動伝染と運動パフォーマンスの関係を調べた研究はまだ少ない. 本研究では, 他者の不安表情を知覚することで生起する不安の情動伝染と実践的な運動課題における運動パフォーマンスの関係を調べた. 　実験参加者13名に, 前方床に設置した的へ向けてボールを下手で投げる的当て課題を行わせた. ボールを投げる直前に他者の不安表情を見る不安条件を10試行, 中性表情を見る中性条件を10試行行わせた. 情動伝染生起の確認のため, 主観的指標として質問紙を用いて不安感情を測定し, 生理指標として表情筋 (前頭筋, 皺眉筋, 大頬骨筋) の筋電位を測定した. 運動パフォーマンスは的の中心を5点として中心から遠くなるに従い4～0点として測定した. 　分析の結果, 中性条件よりも不安条件において不安感情が有意に高い傾向が認められた. また運動パフォーマンスは中性条件よりも不安条件において有意に低い傾向が認められた. 表情筋の筋電位に関しては前頭筋, 皺眉筋, 大頬骨筋のいずれにおいても有意差は認められなかった. 以上より, 他者の不安な表情を見ることで不安感情の情動伝染が生起してボールの

という運動パフォーマンスが低下する可能性が示唆されたものの, 主観的指標と生理指標の不一致も確認される結果となった.

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一定のターゲットを狙って投球した場合，感覚運動系のノイズや運動野の背景活動の揺らぎにより，実際の投球は狙ったターゲットからの誤差を伴い分布する．運動系が最適な運動意思決定を行うためには，誤差の大きさや向きといった確率的構造を定量的に知る必要がある．本研究では，野球の投手の投球する際に生じる投球誤差分布を，二次元正規分布モデルと等確率楕円を用いて解析することにより定量した．特に，これまで考慮に入れられていなかった投球誤差分布の向きに着目し，それが投球フォームによって決定されているということを示した．また，このような投球誤差分布が，最適な投球位置を選ぶ過程で大きなインパクトを持つということを，シミュレーションによって示した．

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スポーツ競技場面における様々なプレッシャーによって選手のパフォーマンスは低下する。これまで心理的ストレス下でプレーの精度が低下することについて、その現象や原因が様々に研究され、その理論構築も進んでいる。ただし、パフォーマンス低下の問題は、この企画・実行プロセスに先行する判断・意思決定プロセスでも起こっている。強敵に追い込まれた選手の、練習でもやらない高度なショットの選択による自滅など、プレーの精度以前のプレー選択の段階でのミスである。本研究の関心は、選手の意思決定に関与する損失/利得の認知といったフレーミング効果と、衝動的な意思決定の背後にある特性的な側面としての自動思考であり、それらの心理的ストレス負荷による影響である。そこで、太田ら（2016）の実験デザインを参考に、ボッチャボールを非利き手の

で3m先の目標位置に停止させるという運動課題を用いた実験室実験を進めている。その結果、20試行の投球データの正規性が23名中20名に認められ、各被験者の平均値は目標に近かった（平均値292cm）．その平均値がプレー選好にみられる意思決定の結果と捉えられる。20試行の標準偏差から数理モデルによって、目標停止位置を超えると0点になるというリスクに対して、総合得点を最大化するための各被験者が目指すべき合理的停止位置が算出された。しかし、4名を除く被験者は利得条件（10試行）、損失条件（10試行）のいずれもこの合理的位置を超えた位置に投球しており、それは利得条件より損失条件が有意に大きかった（t=3.191、p<.01）。まだ5名の被験者であるが、スポーツ競技自動思考尺度（有冨ら、2017）によって評価された自動思考の「促進的教示」因子と利得条件の「投球停止位置－合理的停止位置」に有意な相関関係が認められた（r=.884、p<.05）。

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対人競技の多くの場面では、変化する相手や周囲の状況を瞬時に判断し、適切な行動を選択して、その選択した動作を再現性高く行っていく必要がある。しかし、このような運動において協調の程度がどのように変化するのかは明らかにされていない。本研究の目的は、的や動作について瞬時の選択を要求される投運動において、予め決められた的と動作について行う場合と比較して、ボールのリリース変数の協調がどのように変化するかを明らかにすることであった。

　被験者は、8年以上の野球経験を持つ健常男性4名であった。被験者の課題は、前方2.5、3、3.5、4mにある高さ0.67mのミニバスケットのうちLEDで指示したバスケットをねらって座位で硬式テニスボールを投げることであった。統制条件では3mと4mのバスケットをランダムに動作開始の約10秒前に的となるバスケットを指示した。一方、２的条件では、動作開始の音の合図と同時に3mと4mのバスケットからランダムに的を指示した。４的条件では、同様に４つのバスケットからランダムに動作開始の合図と同時に的を指示した。２つの動作条件では、動作開始の合図とともにLEDで上手投げと

の動作を指示した。リリース時のボールの位置、速度、投射角度をリリース変数とし、その協調をランダマイゼーション法を用いて調べた。リリース変数をランダム化して計算したボール到達位置の標準偏差と標準偏差の実測値の比を協調の指標とした。４名中３名の被験者では、統制条件と比較して、２的条件と４的条件でボールの到達位置のばらつきは減少した。協調の程度は４名とも大きな差はなかった。一方、２つの動作条件では、４名の被験者とも到達位置のばらつきは増加し、協調の程度も低下した。投運動において、瞬時に運動の選択を要求されることがボールリリース変数の協調に与える影響は、選択肢の種類に依存する可能性が示唆された。

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【目的】
リハビリテーションでは練習している課題の変化に対して、どのようにパフォーマンスが向上していくかを見定める必要がある。また、向上したパフォーマンスが次のリハビリテーション時にどの位残存し、学習されているかどうかの確認をすることも重要である。これまでに、運動学習に関する研究は健常成人を対象としたものが多く、高齢者と健常成人を比較、検討した研究は少ない。そこで本研究では、高齢者と健常成人に同様の運動課題を設定し、課題に対するパフォーマンス曲線の変化を検討した。
【方法】
対象は高齢者3名(ケースA～C)、平均年齢81±9.6歳。健常成人3名(ケースD～F)、平均年齢21±1歳。対象者には、座位で前方に敷いてあるレーンにボールをで転がしてもらい、目標とするマス目に止めるように指示をした。マス目は前方約2mの位置に設置し、計測回数は5回1セット、計10セットとし、各セット間に1分間の休憩をはさんだ。分析方法として、各ケースにおける1～10セットの成功率とRMSエラーを算出した。本課題に対する成功率とRMSエラーの変化からそれぞれのパフォーマンス曲線の相違を検討した。なお、対象者には今回の研究に対して説明を行い、同意を得た。
【結果】
成功率の平均は高齢者群で38±21%、健常成人群で32±19%であった。ケース別の成功率は、高齢者のケースA、Bで増加、高齢者ケースCで減少、健常成人のケースD～Fで増加する傾向を示した。RMSエラーは、高齢者、健常成人の全ケースで減少する傾向を示した。
【考察】
パフォーマンス曲線は成功率の増加、またはRMSエラーの減少により、パフォーマンスは向上していると示される。成功率の変動をみると、健常成人の全ケースと高齢者のケースA、Bで増加していることより、セット数を重ねるごとにパフォーマンスは向上した。しかし、高齢者のケースCでは減少していることから、セット数を重ねてもパフォーマンスは向上しなかった。これに対しRMSエラーでは、高齢者、健常成人の全ケースで減少していることから、両群でパフォーマンスが向上していた。このことから、健常成人と高齢者の両群で目標に対する誤差を検出しパフォーマンスを修正することは可能であることが分かった。しかし、高齢者では誤差を修正しても目標に到達しないケースもあることが分かった。
【まとめ】
今回、高齢者と健常成人でボール転がし課題における成功率とRMSエラーの変化からパフォーマンス曲線の違いを検討した。その結果、両群で誤差を修正することは可能であるが、高齢者では誤差は修正されても成功しないケースもあることが分かった。

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【目的】発達障害児はコミュニケーションと学習の障害以外にも，運動協調性や筋緊張の低下が指摘され，幼少期の感覚入力問題は運動協調性の低下の原因のひとつだと考えられる。本研究は幼児の運動の協調性と感覚との関連性の一端を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は定型発達の幼児39 名（平均年齢5.0 歳）とした。対象の保護者に対して，過去から現在の感覚と運動に関するアンケートを実施した。運動の協調性はボールの投球，捕球，蹴る動作の25 項目，80 点満点の評価を行った。5，6 歳児へのアンケート結果で，特に感覚の問題が多かった項目で「はい」と「いいえ」と回答した群に分けて比較した。【結果】「砂場で遊ぶことを嫌がることがあった。手足に砂がつくことを嫌がった」の項目で，「はい」と回答した群で有意に運動の協調性の総合点が低かった。【結論】過去から現在で表在感覚の一部に問題を示す児童は，児童期に運動の協調性が低い傾向がみられた。

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