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クエリ検索: "中寧県"
5件中 1-5の結果を表示しています
  • 原田 暢善, 岩橋 均, 大淵 薫, 田村 勝弘
    高圧バイオサイエンスとバイオテクノロジー
    2008年 2 巻 1 号 96-100
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/09/30
    ジャーナル フリー
    二酸化炭素ガスの微高圧雰囲気下におけるクコ果汁野生付着菌に対する殺菌効果について検討を行なった。中国、寧夏回族自治区
    中寧県
    にて収穫したクコ(学名:Lyceum barbarum)果実から、クコ果汁を作成し、加圧容器に封入後、二酸化炭素ガス加圧処理を行い、野生付着菌に対する影響について検討を行なった。二酸化炭素ガス50気圧条件で1日間処理した場合、クコ果汁野生付着菌の生菌数がシャーレ-のスポットの数で10個以下になるというきわめて明瞭な殺菌効果が、細菌用LB平面培地、酵母用YPD平面培地、カビ用PDF平面培地において確認された。さらに、二酸化炭素ガス3気圧条件という微高圧条件においても、14日間の長期処理条件において、50気圧で1日間処理条件に相当するきわめて明瞭な殺菌効果が確認された。現在、商業的流通食品の加圧基準上限が4気圧であることから、4気圧以下の条件においての二酸化炭素加圧ガスによる商業的流通食品への応用が期待された。
  • 久保田 耕平, 宝 山, 井上 重紀
    樹木医学研究
    2003年 7 巻 2 号 77-82
    発行日: 2003/09/30
    公開日: 2020/09/21
    ジャーナル フリー
    中国寧夏回族自治区に分布するAnoplophora属のカミキリを14地点から捕獲し,形態学的な解析を加えた.自治区北部にはツヤハダゴマダラカミキリ(Anoplophora glabripennis)と推定される集団が,南部にはキボシゴマダラカミキリ(A. nobilis)と推定される集団が存在するものの,中部域には上翅に両種の中間的な色彩をした斑紋をもっ個体が認められ,それらの個体の色彩比率は地理的なクラインを示した.さらには中間色を示す個体は雄交尾器側片の形態も中間的であった.これらのことから両種は自治区中部の広い範囲で浸透交雑がおこっている可能性が高いと考えられた.
  • 江頭 和彦, 宜保 清一, 佐々木 慶三, 趙 廷寧
    日本土壌肥料学雑誌
    1999年 70 巻 2 号 214-219
    発行日: 1999/04/05
    公開日: 2017/06/28
    ジャーナル フリー
  • 相馬 拓也
    E-journal GEO
    2016年 11 巻 1 号 119-134
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/08/03
    ジャーナル フリー

    モンゴル国西部アルタイ地域の遊牧民には,イヌワシ(Aquila chrysaetos daphanea)を鷹狩用に捕獲・馴致する伝統が受け継がれている.鷲使いたちは,巣からヒナワシ“コルバラ”を捕獲するか,成鳥“ジュズ”を罠や網で捕獲する方法でイヌワシ(雌個体のみ)を入手する.そして4~5年間狩猟を共にしたのち,性成熟を機として再び自然へと返す「産地返還」の習慣を「鷹匠の掟」としてきた.しかし近年,こうした環境共生観の伝統知は熱心に実践されているとは言い難い.一部のイヌワシの交換,取引,転売は,地域の遊牧民や鷹匠にとって「現金収入」「生活資金源」となることもある.現存のイヌワシ飼育者(n=42)へのインタビューから,1963年~2014年までの52年間で入手履歴222例/離別履歴167例が特定された.しかし新規参入者の停滞に反してイヌワシ入手件数は増加する傾向にある.またイヌワシとの離別では,「産地返還」された個体は47.7%とそれほど高くはなく,「死別」「逃避」が全飼養個体の38.0%を占める.こうした結果からは,カザフ騎馬鷹狩文化がイヌワシ馴化・飼養の伝統知とともに連綿とつちかわれた自然崇拝観の継承・実践も鷲使いたちに徹底させる必要が,いま浮かび上がっている.

  • ―事例研究を中心に―
    郝 燕書
    明治大学社会科学研究所紀要
    2025年 63 巻 2 号 18-51
    発行日: 2025/03/25
    公開日: 2025/03/25
    ジャーナル フリー
    本研究は中国民営企業(民企と略す)の生産現場に焦点を当て、現地調査を通じて、そこに生きている日本的生産方式の実態を考察し、中国民企の成長と日本的生産方式の再移転の関係性を明らかにすることを目的とする。
     まず、民企の生存環境を確認する上で、本研究の日本的生産方式の再移転と民企の成長という「補完関係」の視点を提示した。そして、日本人原田社長がSolid社で育成した人材7名の当事者に、その民企での活躍を確認し、下記の諸点が明らかとなった。
    1)それぞれ民企で大きな成果をあげた。それは品質の改善、生産性の向上、在庫の削減など、それによる売上高の上昇をもたらした。
    2)「原田式マネジメント」、とりわけ「卒業促進」制度については、人材育成の重要な一環であると同時、外企・民企の「補完関係」を成立させる重要な触媒の役割を果たすこととなった。
    3) 日本的生産方式の「移転」と「再移転」
     原田社長による外資系企業への日本的生産方式の「移転」プロセス対して、育成された人材の民企への移動により、民企へのさらなる伝播、「再移転」のプロセスを形成することとなる。
     ただし、民企の創業者等は、その経歴や認知レベルが異なり、人材に求めるものも様々である。優れたシステムでもうまく認識できず、「適応」せざるをえない点が多いのも事実である。これについて今後の課題にする。
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