我々は, これまで教育相談機関や学校現場などで, 様々な形で教育相談に関わってきた。それは, セラピストとして, 教育職のカウンセラーとして, スクールカウンセラーやそのスーパーバイザーとして, あるいは学校コンサルテーションのコンサルタントとしてなどの関わりでもある。こうした中で, 文部省のスクールカウンセラー事業がスタートして5年が経過した。その経過を辿る中で, 我々は, この試みをきっかけに, 明らかに学校カウンセリングの場が拡大し, その様相が変化したことを実感している。本論では, その理論や実践活動の分析を通して, 次の3点について検討する。つまり, これまでの学校カウンセリング研究を, その主体をどこにおくかで, 教師, 学校外の専門家, その他のシステム, と3つに分けて考える。それぞれを, その理論や実践活動を通して概観し, その有効性と今後の課題を検討する。そして, スクールカウンセリングの今後の展開について, 実践事例を通して, スクールカウンセリングの手法や方策として, 心理的支援と教育的支援の相互作用を有効に活用した統合的アプローチを, 提案する。

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スクールカウンセラーの活動において，教員との連携は非常に重要である。しかし，この連携は具体的な方略を学ぶだけでスムーズに行えるものではなく，教員との有機的な相互の関係性が大きく関わっている。そのため，本研究では実際に現場のスクールカウンセラーが教師との関係性の中でどのように連携を構築しているのかを検討することを目的とし，スクールカウンセラーへインタビューを行い，修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した。その結果，スクールカウンセラーは連携の準備，阻害，模索，再構築，実行というプロセスを経て教員との連携を構築しており，スクールカウンセラーが葛藤しながらも教員とのずれを抱え，連携を構築していくには，教員の職業理解と個人理解の獲得が重要であるということが示唆された。

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本研究の目的は, スクールカウンセラー (SC) 自身のSC制度に対する評価を明らかにし, さらにその SC活動と学校要因との関連を検討することである。86人のSCを対象に, 以下の内容からなる質問紙が実施された。(1) SCの5つの役割とガイドライン (村山ら, 1997) 遂行度に関する尺度,(2) SC活動への評価。(3) SCとしての活動に対する満足度,(4) 教師との情報交換の方法,(5) 学校要因に関する質問。主な結果は以下の通りである。(1) 教師との連携に関する役割遂行のSC群の評価は肯定的で, ガイドラインに対しても遂行できていると認知する傾向にあった。(2) 学校要因 (たとえば, 教師の意欲や学校の受け入れ体制) を評価するSCは, 自分自身のSC活動に対する満足度 (とりわけ, 教師や保護者対象のコンサルテーションや研修への満足度) も高かった。SCの活動内容が, 学校側の要因によって左右されるという可能性が示唆された。

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This study had a purpose of aiming at the qualitative improvement of the schooling services and empowerment of the teachers, and examining about the complementing feature which could be demanded from the support staff. The support staff developed the support practice of the scholastic consultation at the counseling room which was installed in the public junior high school in the suburbs. Then, it examined the change about the perfection example of the activity and the interaction which accompanies this. That school counseling room setting, the viewpoint to examine a change was one about compatible to the room person, compatible to the teachers coming and it ordered this, dividing it in the first half and the latter period. As a result of the practice of the support staff, in the first half, the increase of the opportunity of the contact with the teachers and the adjustment and the diversification of the consultation contents were brought about whereas had improved the dependence of the teachers, too. Then, in the latter period, a division system had been laid between the teachers and the support staff. It considered empowerment of the teachers and a backup system at the counseling room and it added such a result about the attention point when utilizing a volunteer support staff, too.

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本研究では, スクールカウンセラーの実効性ある連携を探索するために, 質問紙調査による検討を行った。スクールカウンセラー配置経験校9校の教師231名を対象とする質問紙は, 以下の4つの内容を含んだ。(1) 生徒数, 進学率, 教職経験などの属性 (2) 所属校の学習充実, 職場満足, 校内研修, 分掌の機能性, 協力体制, 管理職の指導力などの学校組織特性 (3) スクールカウンセラー連携の実践的課題と期待感 (4) スクールカウンセラー連携後の有効度。質問紙調査の結果は, 教師の期待感と同様に組織的支援活動が, スクールカウンセラー連携の有効度に肯定的に影響することを示した。最後に, 将来のスクールカウンセラー連携に関する提案が行われた。

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本研究は，学校に関わるコンサルテーションの中でもスクールカウンセラー（以下SC）が教師に対して行うコンサルテーションに焦点化し，それに関する国内の研究動向を明らかにし，研究の特徴と課題，今後の方向性を考察することを目的とした。研究の分析から，事例・実践研究が多く，理論的背景や定義が曖昧な研究もあることがわかった。事例研究の分析では，対応する課題は不登校に限らず多様であり，コンサルティは担任・養護教諭が多く必要に応じて対象が拡大すること，継続方法や方針共有の枠組みは柔軟で，コンサルティ以外への関与が並行する例が多いことが明らかになった。問題を把握し，アセスメントを行い，それを伝え，対応を検討するという過程と並行して，SC視点の提供や情緒的支援，経過の共有が行われていた。一方，SCに限らないコンサルテーションの過程と比較すると，関係づくりは開始前に行われ，対応への評価や終わり方が明確でない可能性が見受けられた。今後の方向性として，それらの意味を明らかにする研究が必要と考えられた。また，理論的背景や事例報告の形式を整えること，コンサルティ視点からの研究が今後の課題と考えられた。

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