齲蝕治療後の定期診査時に収集した様々な齲蝕関連要因についてのデータを集積分析し，小児歯科臨床において注目すべき要因を明らかにするため，その相互の相関性について検討を行った。乳歯列期の73 名を対象とし，一連の齲蝕治療後にカリエスリスクテストを行い，17 項目の齲蝕関連因子（食事内容，飲食回数，間食時の食べ物，間食時の飲み物，プラーク量，プラーク中及び唾液中ミュータンスレンサ球菌（SM），乳酸桿菌（LB），刺激唾液量，唾液緩衝能，フッ化物応用，兄弟の有無，歯磨き回数，仕上げ磨きの有無，歯磨きスタイル，フロスの使用，キシリトールの利用）を数値化し統計処理を行った。様々な因子項目と齲蝕感受性（dmft）との関連や，プラーク量と歯口清掃項目との関連，刺激唾液量及び唾液緩衝能と年齢との関連を検討するにあたっては，Spearman の順位相関係数で検定を行い，さらに，齲蝕経験の有無により各因子に差があるか否か，フッ化物使用の有無と齲蝕感受性との間に関連があるか否かをMannWhitney 検定で検討した。その結果，齲蝕経験レベル（齲蝕経験指数／年齢）と有意な相関を認めたのはプラーク中及び唾液中SM，プラーク量，飲食回数，食事内容であり，齲蝕経験の有無による比較では，これらに加えLB，キシリトールに有意差が認められた。一方，プラーク量と歯口清掃項目との間に関連性は認められなかった。また，刺激唾液量と唾液緩衝能は年齢と共に増加していた。

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　本研究は全国健康保険協会大阪支部の診療報酬明細書（レセプト）・特定健診情報を用いて，就労者の医科，歯科の受診割合と医療費について性，年齢，業態別に記述することを目的とした．

　対象は，35～74歳の被保険者本人のうち，平成27年度の1年間に医科レセプト，歯科レセプト，特定健診情報のいずれかを入手できる1,120,866 人（98.4％）とした．業態は18業態と退職後の任意継続被保険者に分類し1年間の医科，歯科医療機関への受診割合と年間合計決定点数の平均値，四分位数を算出し比較した．

　その結果，男女とも80％以上の被保険者が年間1 回以上医科医療機関を受診し，約50％の者が1回以上歯科医療機関を受診した．医科の年間合計決定点数は，男性のほうが高かった．歯科医療機関への受診割合は女性のほうが高かったが，男性の年間合計決定点数が高く，歯科受診日数も多かったことから，男性はより重症化してから歯科を受診している可能性が示唆された．医科の年間合計決定点数が高い業態は歯科も高い傾向にあり，業態ごとに特徴を分析し，歯科への定期受診を勧めるための環境整備と啓蒙活動が必要であることが示された．

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The clinical retention of a multiple application of a pit and fissure sealant was evaluated at every 3 months after sealant treatments on the early carious first permanent molars in grade one or two elementary school children during school based fluoride mouthrinsing (daily; 0.05% NaF). Maxillary and mandibular teeth, CO and C₁ teeth at sealant treatment, occlusal mesial and occlusal distal sites for maxillary teeth, and occlusal and buccal sites for mandibular teeth were differentiated and evaluated. Maxillary palatal sites were not evaluated because no early caries was detected in these sites.
The ratio of teeth retaining sealant was 78.7% at the final examination. Sealant materials had not come away in 53.4% of sealed teeth during this survey period. The rate of teeth retaining sealant was significantly reduced after 15 months compared to at 3 months. The retention ratio of CO teeth and the site retention ratio of maxillary occlusal distal site were not significantly reduce dat any period compared to at 3 months.

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著者らは, 日本における飲料水中フッ素濃度とエナメル斑の発現状況の関係を明らかにすることを目的に, 1978年以来, 東北, 関東, 甲信越地方で飲料水中フッ素濃度の測定を継続的に行ってきた。その結果, フッ素濃度の変動が少なかった7つの天然フッ素地域を確認した。水道給水系は26あり, フッ素濃度は0から1.4ppmの範囲に分布していた。フッ素濃度を確認してきた地域に生まれ, 当該の水道水を利用して育った小学5, 6年生1,081名を対象に, 1987年歯牙フッ素症検診を行った。歯牙フッ素症の分類にはDeanの基準を使用した。また, 非フッ素性白斑についてもDean基準の白濁部面積算定基準を準用して分類した。
確認された歯牙フッ素症はいずれもmild以下の軽度のものであり, very mild以上のフッ素症歯所有者率と飲料水中フッ素濃度との間に有意な正の相関関係 (r=0.485, p<0.05) が認められた。また, 非フッ素性白斑歯所有者率と飲料水中フッ素濃度との間には有意な負の相関関係 (r=-0.429, p<0.05) が認められた。全エナメル斑発現状況と飲料水中フッ素濃度の間には特別な傾向は認められなかった (r=-0.129, ns)。CFIは0.04から0.30であり公衆衛生上問題のない地域と判定された。
この度の研究結果は, わが国の歯牙フッ素症に関する疫学研究において不足しているとされていたデータ部分を補うものであり, わが国の至適フッ素濃度研究に寄与するものであると考察した。

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岡山県の平成14年度の3歳児う蝕有病者率は32.3%であったが, ほぼ同じコホートと思われる平成12年度の1歳6カ月児健診のう蝕有病者率は3.3%であった.3歳児のう蝕有病者率を抑制するには, 1歳6カ月から3歳までの間に, 実効性のある歯科保健事業を実施する必要がある.本研究は, これまで市町村で実施されてきた歯科保健事業の評価を目的とした.調査対象は, 岡山県内の78市町村である(平成13年度3歳児健診受診者15,379名および14年度受診者15,135名).出生前後から3歳までに市町村で実施された歯科保健事業と3歳児健診のう蝕有病者率との関係を, 事業実施地域と非実施地域で比較した.また, 事業実施によるう蝕有病者数のオッズ比を算出した.すべてのデータは岡山県の報告書をもとにした.いずれの調査年度においても, フッ化物歯面塗布の実施地域は非実施地域よりもう蝕有病者率が低く, オッズ比は0.75から0.84の間を示した.しかし, う蝕活動性試験の実施地域は非実施地域よりもう蝕有病者率が高く, オッズ比は1.07から1.14の間であった.歯科保健指導やむし歯ゼロ者の表彰は, う蝕有病者率の抑制と有意な関連が認められなかった.また, 平成11年度に歯科保健計画を策定していた地域は平成13年度, 14年度のう蝕有病者率が高かった.う蝕抑制のために歯科保健事業を実施する場合, フッ化物の利用を優先的検討課題とする必要性が示唆された.

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フッ化物洗口は,歯のフッ素症のリスクになるかもしれないとして,6歳未満の子どもたちには用いるべきではないとされる場合がある。しかし,日本のようなフッ化物の全身応用がなされていない地域において,そのようなフッ化物洗ロプログラムが歯のフッ素症のリスク要因であるという疫学的な報告はみあたらない。そこで,(1)フッ化物洗口群(非フッ素地区において4歳児からフッ化物洗ロプログラムに参加),(2)天然フッ素群(天然にフッ化物添加された約0.8mg F/lの水を飲用,フッ化物洗口プログラムない,および(3)非フッ素群(非フッ素地区,フッ化物洗ロプログラムない,それぞれの小学校5,6年生を対象に,2〜6歳の間に形成されるエナメル質の歯面領域(Fluorosis Risk IndexのClassification II)におけるエナメル斑の発現について疫学的調査を行った。フッ素性とみなされたエナメル斑の発現については,フッ化物洗口群では,非フッ素群よりも少ない傾向にあったが(オッズ比0.358),統計学的に有意ではなかった。同じエナメル斑の発現は,天然フッ素群では,非フッ素群に比較して有意に多かった(オッズ比3.112)。また,非フッ素性とみなされたエナメル斑の発現は,フッ化物洗口群および天然フッ素群ともに,非フッ素群と比較して少ない傾向がみられたが,統計学的に有意ではなかった。よって,非フッ素地区における就学前4歳児からのフッ化物洗ロプログラムが,歯のフッ素症のリスク要因となるとはいえなかった。

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フッ化物洗口法と小窩裂溝填塞法 (シーラント) との複合応用において, シーラントの適応歯を4指標 (う蝕診断基準: CO, 咬合指数, 咬合面歯垢指数, 学年) を用いてスクリーニングし, シーラントを応用するプログラムの合理性を評価した。
対象者は, 施設単位で4歳から標準的なフッ化物洗口法を行っている隣接した2村の2小学校の1～3年生計640名である。これら学童の第1大臼歯を対象に, 第1段階としてCO歯をスクリーニングし, 第2段階としてその他の上記3指標を用いて, ハイリスクCOとローリスクCOに分類した。一方の小学校児童では, ハイリスクCOにシーラントを応用し, ローリスクCOは6カ月間の経過観察とし, 他方の小学校児童では, ハイリスクCOもローリスクCOとともに6カ月間の経過観察とし, それぞれの歯面における6カ月後のう蝕進行状況を比較し相対危険度を求めた。結果は, CO歯面の健全歯面に対する相対危険度は18.8, ハイリスクCO歯面のローリスクCO歯面に対する相対危険度は1.9であった。また, シーラントの保持率は93.1%であり脱落歯面からのう蝕発生は見られなかった。
健全歯面からのう蝕罹患リスクが非常に低いことから, 全ての小窩裂溝をシーラントの対象とせず, 適応歯をスクリーニングする方法は合理的である。適応歯としてCO歯を, さらにはハイリスクCO歯をスクリーニングすることは, 費用軽減の上からも有用であると考える。

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The purpose of this study was to compare the caries prevalence and incidence between 6-year-old lifelong residents in a natural fluoride area (0.74-1.10ppm F: NF group) and participants in school-based fluoride mouthrinsing (FR group) or usage of SnF₂ dentifrice (FD group). The FR group rinsed daily with 0.05% NaF solution for 3.5 years and the FD group used 0.41% SnF₂dentifrice for 3 years beginning at the age of six.
Mean DMFT in the NF group (n=58) from the age of 6 to 9 was significantly lower (p<0.05, p<0.01) than that of both the FR (n=78) and the FD group (n=73) at all of the ages examined. Only 1-year mean DMFT increments from the age of 6 to 7 in the NF group (0.24±0.67) were significantly different (p<0.01) from the FR group (0.67±0.98) and the FD group (0.71±0.89). No statistical differences of mean DMFT increments, however, were found between any pairs of study groups after 2 or 3 years from the baseline. Incremental DMFT rates on first molars in the NF group were significantly lower (p<0.05, p<0.001) than those in the FR or FD group both after 1 and after 2 years.
The results of the present study demonstrate that lifelong residents in a natural fluoride area experienced significantly fewer caries than those who received topical fluoride application. However, the differences of caries increments between the FW group and the FR or FD groups diminished with the passage of time.

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尾道市において,個々の幼児の状況に応じた効果的な歯科保健指導を行うため1歳6ヵ月見健診と3歳児健診の情報を結びつけたシステムの構築を行った.データ入力に光学的な読みとり装置を採用することにより,アンケートおよび歯科健診結果の入力が容易に行われるようにした.また,アンケートおよび歯科健診結果を入力することによって,経年的なデータの蓄積と迅速な歯科保健指導票の出力が同時に可能となるような新しいコンピュータソフトを関発した.歯科保健指導票は1歳6ヵ月見健診時のアンケート結果を入力することにより,個々の改善すべき生活習慣を出力するものとした.このシステムによって1歳6ヵ月見健診時に歯科保健指導を実施したところ,限られた時間内に個々の状況に応じた指導が可能であった.このシステムでは,歯科保健指導票を出力するためのデータの入力が,同時に次の年度の1歳6ヵ月見健診時のアンケート結果と3歳児健診時の歯科健診結果の関係を調査するためのデータの集積ともなっているため,経年的なう蝕に影響する要因の変化への対応が可能である.また,尾道市に限らずどの地域においても利用可能であると考えられた

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新潟県内のフッ化物洗口(以下,F洗口)の実施地域(36市町村)と未実施地域(37市町村)における12歳児DMFTの経年的な推移について検討した。評価期間は1982〜1993年度とした。分析対象はF洗口を管内のすべての小学校で6年以上継続実施している市町村と未実施の市町村とした。F洗口を実施している料については,開始時期別に,1970年代開始群,1982〜1985年度開始群,1986年度開始群の3群に分類して分析を行った。未実施群のう蝕は漸減傾向にあり,全国平均に極めて近い傾向を示した。評価期間以前にF洗口の効果が現われていたと考えられる1970年代開始料は,未実施群と同様,漸減傾向を示したが,う蝕は一貫して少なかった。1993年度における未実施料と比較した1970年代開始群のDMFTの差は43.2%であった。一方,評価期間中に注目を開始した群では,F洗ロ開始以後のう蝕の減少量が未実施料よりも大きく,その減少傾向は統計的に有意であった。未実施料のう蝕減少量を考慮して1993年度時点のF洗口の補正減少率を算出した結果,82〜85年度開始群が45.1‰86年度開始群が31.1%であった。以上より,F洗口によるう蝕の予防効果は,F洗口以外の要因の影響によるのう蝕の減少を除外しても高いことが確認された。

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We conducted a program for preventing gingival inflammation for 3 years in a junior high school in Niigata Prefecture, Japan. The program consisted mainly of instruction in oral prophylaxis and oral health education.
The purpose of this study was to evaluate the effects of the program.
The results were as follows;
1. The prevalence of gingival inflammation in the students was about 70%.
2. At the baseline, the average number of segments with gingival inflammation in 3rd grade students was greater than in 1st and 2nd grade students, and the differences were statistically significant (p<0.05).
3. This study indicated that the program for preventing gingival inflammation was very effective, and the maximum value of the reduction rate was 55.4%. Especially effective was the fact that we screened out the serious cases and instructed them individually.
4. The degree of gingival inflammation in the students decreased for about 1 year. But after 1 year, the degree was reversed slightly. However, the reduction rate between baseline and after 2.5 years was still high and about a 40% effect remained.
5. A Highly statistical relationship between plaque and gingival inflammation was found both at the baseline and after 1 year. The partial correlation coefficients were 0.37 (p<0.001) and 0.18 (p<0.001).
6. Instruction for improving individual toothbrushing habits helped the students to form desirable habits for a short period, but it was difficult to maintain these favorable habits for long periods.

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An epidemiological survey on the prevalence of dental fluorosis and measurement of fluoride concentration in drinking water has been performed in natural fluoride areas, in Kitatsugaru since 1974. The region of Kitatsugaru is located at 40°45', north latitude; the annual mean temperature is 9.6°C and annual mean maximum temperature is 14.1°C. Dental fluorosis is caused by excessive intake of fluorides during calcification of teeth. Therefore, the relationship between the occurrence of dental fluorosis and fluoride concentration in the drinking water, which the subjects had been drinking since birth, was evaluated. 248 elementary school children in 3 areas, from age 6 to 9, were examined. The severity of fluorosis was examined by an experienced examiner and recorded according to the WHO classification (1971).
Thirty-seven deep wells in natural fluoride areas of Kitatsugaru were divided into 7 groups, according to their fluoride concentrations (Mean±S. D.): Group I, 0.34±0.04 ppm; Group II, 0.64±0.13 ppm; Group III, 0.95±0.19 ppm; Group IV, 1.72±0.20 ppm; Group V, 2.50±0.52 ppm; Group VI, 1.01±0.95 ppm; and Group VII, 1.15±0.61 ppm. Coefficients of variation (C. V.) of fluoride concentration from Group I to V were stable within about 20%, but unstableness of C.V. was found in Group VI and VII.
The moderate [MO] and severe [S] types of dental fluorosis were not found in natural fluoride areas, in Kitatsugaru. A mild type [M] of dental fluorosis was first observed in Group III and increased from 4.6 to 25.0% to the maximum level of Group V, with the increasing fluoride concentration of the water. Community fluorosis indices of each fluoride concentration group were as follows: Group III, 0.33-negative zone; Groups IV and V, 0.86 and 0.88-higher than borderline zone, respectively; Group VI, 0.25-negative zone; and Group VII, 0.50-borderline zone.
The percentage of school children having nonfluoride enamel opacities was less than 5% in natural fluorides areas in Kitatsugaru. On the basis of the severity of dental fluorosis and CFI, the optimum fluoride concentration in drinking water in this area appears to be 0.9 ppm.

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　乳幼児う蝕は減少しているものの，学歴や収入などの社会経済状況による健康格差が存在することが報告されている．茨城県においても市町村間に地域差が存在するが，健康格差の経時的な推移については明らかではない．本研究は，茨城県内市町村間の3歳児う蝕有病者率の絶対的および相対的格差の経時的推移を明らかにすることを目的とした．茨城県の全44市町村を対象とした地域相関研究を行った．2005年から2013年までの3歳児う蝕有病者率（市町村乳幼児歯科健康診査結果）および一人当たり市町村民平均所得（市町村民経済計算）を用いた．健康格差を測る指標として，絶対的格差を表す格差勾配指数（Slope Index of Inequality：SII）および相対的格差を表す格差相対指数（Relative Index of Inequality：RII）を用い，全44市町村間の3歳児う蝕有病者率の健康格差を算出した．分析の結果，茨城県内のほぼすべての市町村でう蝕有病者率は低下していたが，健康格差はいまだに存在していた．市町村間のSIIは減少傾向にあったものの，RIIはほぼ不変であった．健康格差を減らすための対策の実施とともに，継続的な健康格差モニタリングが必要であろう．

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歯冠修復および定期歯科健診についての歯科医業収支を比較した.インレー修復,コンポジットレジン充填,抜髄後に鋳造歯冠修復,成人の定期歯科健診の4つの処置を対象とした.方法は,社会保険歯科診療報酬点数早見表を用いて医業収入を算出し,そこから医業費用を引いて収支差額を算出した.医業費用は材料費と歯科技工外注費および人件費に分けて算出した.収支差額とチェアタイムから,単位時間あたりの収支差額を算出して,各処置を比較した.その結果,単位時間あたりの収支差額は,コンポジットレジン充填,成人の定期歯科健診,抜髄後に鋳造歯冠修復,インレー修復の順に大きかった.以上の結果から,定期歯科健診を行う歯科衛生士とそのユニットを確保できる場合は,定期歯科健診を目的として来院する成人の患者数が増加することで経営的に収支差額が向上する可能性が示唆された.

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中学校における学校保健活動のあり方を検討するため,新潟県下の中学校237校を対象に,1996・97年の入学生を3年生まで追跡し,学校別にう蝕状況と保健活動実施状況を,また,同入学生の小学校でのう蝕状況を追跡調査した。この間に発生したう歯数(DFT発生量)を少ない群と多い群とに群別し,小・中学校でのフッ化物洗口の実施状況を考慮のうえ,これらの関連性について分析した。1.中学校におけるDFT発生量は,小・中学校でのフッ化物洗口実施状況により有意な差が認められた。2.学校保健活動の実施率は,全中学校では80%以上が8項目,50%未満が11項目であり,フッ化物洗口の実施状況により異なった。3.DFT発生量が少ない群で学級活動における歯の保健指導,養護教諭らによる歯の保健指導,歯周疾患の予防指導,臨時歯科検診などの実施率が高かった。また,数量化II類による解析の結果,フッ化物洗口の実施,小学校1年生でのDFTが少ないというアイテムが,上記保健活動項目の実施で大きな寄与度を示した。以上から,中学生のう蝕発生を抑制するには,フッ化物の応用とともに中学校での科学的な歯科保健教育の実施,幼児期からの継続した歯科保健管理が重要である。

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神奈川県下の歯科医療サービス状況や地域特性の異なる3つの地域を選択し,その地域内にある小学校の保護者を対象としてフッ化物応用に対する意見や態度を質問紙法によって調査した。質問票は,フッ化物応用に関する仮説的意識構造モデルに従って作成し,そのモデルを構成する要因相互の関係についても分析した。そして,以下の結果を得た。1.フッ化物応用に対する意見や態度に3地域間に大きな差はみられなかった。全体的に上水道フッ化物添加に対しては否定的であったが,局所応用についてはこれを支持する者が多く,特に家庭内でのフッ化物の応用に賛成する者は73%であった。しかし,ほとんどの質問で「どちらでもない」への回答が多く,その原因の1つとして正しい知識や情報が適切に伝えられていないことがあげられるようであった。2.全体の70%が子供にフッ化物塗布を経験させており,その経験が局所応用への支持に影響を与えているようにみられるが,継続して実行している者は10%以下であった。3.共分散構造分析の結果,「疾患への不安」や「歯科医療への満足」と関連した「予防への積極的態度」は「フッ化物の局所応用への支持」に結びついているものの,上水道フッ化物添加に対しては否定的要因となっていた。また,「フッ化物の塗布経験」だけが強く「局所応用への支持」に影響していたけれども,「フッ化物に関する知識」は,どの応用方法に対しても関連性は低かった。

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