詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "主義-ism:"
14件中 1-14の結果を表示しています
  • 構築主義の困難の只中で
    天田 城介
    社会学評論
    2004年 55 巻 3 号 223-243
    発行日: 2004/12/31
    公開日: 2010/04/23
    ジャーナル フリー
    本稿は, 構築主義に差し向けられたいくつかの批判を挺子にして, 構築主義が差別や抑圧を作り出している機制や表象に「抵抗」しようとし, 敢えて問いを封印/遮断しないとすれば, 《なぜ相対化するのか?》《なぜ認識の暴力性を批判するのか?》といった問いに対して, いかに応答することが可能であるのかを論考することを目的とする.
    結果として, 構築主義は「本質主義/反本質主義」という構図や「実在論/反実在論」といった構図では争うことが困難であること, 全体性に対する超越的視線の解除が困難であることを描出した上で, 構築主義が先の難問に応答するのであれば, 差別や抑圧を作り出し続けている機制や表象によって「人間の本質」が仮構されることで《偶有性》が纂奪/奪取されてしまうからであり, 《なぜ偶有性が纂奪/奪取されてはならないか?》と問われれば, それによって自己の《他者性》が抑圧されるからであると回答をするだろうと指摘をした.
    加えて, 私たちが《存在している》という事実は「呼びかけ」を通じた「アイデンティティの承認」によって作り出され続けているとすれば, 構築主義は「認識論主義」に陥るのではなく, むしろ《存在》によって《存在》自体を自己破壊する記述戦略こそを採用すべきであり, またその《現に・ともに存在している》という事実による応答可能性こそが, 自己の《他者性》が抑圧されてはならないことの根拠となるであろうと論考をした.しかしながら, 構築主義はこの《存在》を基盤にし, 超越的視線の解除を試みた上で, 「抵抗」の論理について語ることの意味についてはほとんど何も語り得ていない.ただし, このことは構築主義の困難ではなく, 社会学が根源的に抱えてきた難問なのである.
  • 鈴木 一
    日本建築学会論文報告集
    1975年 235 巻 81-93
    発行日: 1975/09/30
    公開日: 2017/08/22
    ジャーナル フリー
  • 木戸 功
    家族社会学研究
    2000年 12 巻 1 号 43-54
    発行日: 2000/07/31
    公開日: 2009/09/03
    ジャーナル フリー
    近年の家族社会学研究においては「多様性」をめぐる問題がイッシュとなっている。「多様性」という観点からわれわれは、家族の共時的、通時的な差異の双方を取り扱うことが可能となる。「多様性」問題の生起は社会理論におけるポスト実証主義的転回や「家族」の再考と関わりをもってきたが、そこには経験的現実と理論的視角という、相互に関連しつつも分析的に区分可能な二つの問題水準があるように思われる。現在この「多様性」問題は、現代的な家族変動とりわけ家族の「多様化」あるいはそのポストモダン化についての関心に焦点化している。しかしながらこうした通時的な見方はこの「多様性」問題を十分包括的には把握できていないのではないだろうか。現代の家族社会学研究の方向性を探究する本稿は、「多様性」問題に照準することで、現代の家族をめぐる諸問題と家族理論に対して、社会構築主義的パースペクティブがもつ有用性とインプリケーションを考察する。
  • メディア研究の再定位に向けて
    千葉 悠志
    メディア研究
    2023年 102 巻 67-83
    発行日: 2023/01/31
    公開日: 2023/04/19
    ジャーナル フリー

        The Japanese media studies, which originated in the early twentieth century, have experienced some transitions. These developments are reflected in the name changes of one of the most prominent Japanese academic societies for communication and media studies:The Journalism Society of Japan, established in 1951, was later renamed as the Japan Society for Studies in Journalism and Mass Communications. It is currently known as the Japan Association for Media, Journalism and Communication Studies. In line with the latest change, recent Japanese scholars have been ceaselessly trying to specify the concept of Japanese media studies. Although several researchers consider media studies from the perspective of "medium" and technological transformation, only a few have paid attention to the scholarly works that can be correctively described as the "de-Westernization of media studies" and have been redefining media studies from a global perspective. Consequently, previous Japanese works seem to have failed to consider its fruitful implications. Considering this omission, this study first revisits the development of the de-Westernization of media studies and then examines its implications for understanding Japanese media studies.

  • ──脱成長の経営学の可能性──
    *藤井 一弘
    經營學論集
    2014年 84 巻
    発行日: 2014年
    公開日: 2019/09/27
    会議録・要旨集 フリー

    経営学はその成立以来,必ずしも営利企業における経営だけを研究対象としてきたわけではないが,20世紀,とりわけ第2次大戦後の資本主義経済の急激な拡大成長,そしてその主役とも言える巨大企業の経営に多大なコミットをしてきたことも事実である。現在の日本においても,全体で300兆円を超える内部留保(利益剰余金)を有する企業群は,グローバル市場の中で企業規模を拡大・成長させることをねらっている。しかしながら,世界経済の歴史においては,戦後の高度経済成長は,かなりの人口増加率を伴った例外的な現象とも言えるものである。少なくとも,これから数十年間,日本社会は急激な少子高齢化を伴う人口減少に直面する。そのような状況において,戦後の高度成長期の企業経営をモデルとした経営学は,その有効性を失うことが予想される。これをうけて,経済成長を前提としない経営学─脱成長の経営学─の構想が示唆される。

  • 中村 和生
    年報社会学論集
    2001年 2001 巻 14 号 174-186
    発行日: 2001/06/05
    公開日: 2010/04/21
    ジャーナル フリー
    This paper tries to demonstrate that relativism, scepticism, and anti-realism that the Sociology of (Scientific) Knowledge inevitably assumes are logically difficult and not useful for empirical investigations. First, by way of Reductio ad absurdum, the Reflexive Programme is examined. Next, a relativist-sceptist orientation is grasped in the empirical studies of Sociology of Scientific Knowledge. This orientation is criticized from the standpoint of ethnomethodological studies of scientific work. A Praxiology of knowledge is proposed.
  • ――機能実証主義と社会構築主義論争を中心として――
    藤岡 資正
    メルコ管理会計研究
    2008年 1 巻 1 号 59-71
    発行日: 2008年
    公開日: 2015/11/17
    ジャーナル フリー
  • 再帰性, エージェンシー・モデル, 自律性
    安達 智史
    社会学評論
    2012年 63 巻 2 号 274-289
    発行日: 2012/09/30
    公開日: 2013/11/22
    ジャーナル フリー
    本稿は, 多文化主義をめぐる論争の1つの論点であるアイデンティティと文化の関係について, 「再帰性」という概念に着目して考察するものである. 多文化主義は, 多元化した社会における統合のための1つの政治的な指導原理である. だが, 今日, 多文化主義の社会的役割に対して, ――とりわけリベラリズムから――疑問や批判が投げかけられている. そこで焦点となっているのが, 文化とアイデンティティについての考え方である. 具体的には, 本質主義的な文化理解 (認識論) ,文化とアイデンティティとの関係のあり方 (正統性) ,そして文化の承認による個人の自律性の危機 (政治的帰結) に対する批判が存在している. 本稿は, これらの課題に応答するために, C. テイラーのアイデンティティ論を批判的に読み解くとともに, A. ギデンズの再帰的近代化論, S. アダチのアイデンティティ・マネジメント論, A. フィリップスの「文化」論, そしてP. リヒターマンのトーク論を参照に, アイデンティティと文化の再帰的な関係を描写する. それにより, 集団的文化と個人のアイデンティティとの関係は, 「発見」でも, 「選択」でもない, 「エージェンシー」を媒介にしてとらえる必要性があることを示す. その結果, 個人の「自律性」への配慮が, リベラルな社会において擁護可能な多文化主義の1つの条件となると主張する.
  • 麻生 尚志
    科学哲学
    2012年 46 巻 1 号 35-51
    発行日: 2012年
    公開日: 2016/01/13
    ジャーナル フリー
    After the epic essay “Epistemology Naturalized” by Quine, various kinds of naturalistic epistemology has been advanced. While Goldman and others advocated reliabilism in the traditional epistemological context, Laudan pronounced naturalistic philosophy of science. Reliabilism held by Goldman and scientific antirealism held by Laudan may seem to be incompatible with each other. In this article I show that these two views are conformable to each other.
  • G.H. ミード社会的自我論の視点から
    藤川 賢
    社会学評論
    1996年 47 巻 3 号 320-334
    発行日: 1996/12/30
    公開日: 2009/10/13
    ジャーナル フリー
    共同体主義にたいしては, 近代を擁護する立場などからいくつかの批判がなされてきているが, 共同体の意義を説こうとする姿勢を単純に批判することは難しい。個人主義の存在論的解釈への否定は近代についての見方を深めるためにも有用であると考えられ, 実際に個人の解放という議論の中でも共同体への視点は重要性を増している。本稿は, この点での共同体主義の意義を認めたうえで, なお共同体が主義として主張されることの問題を追及しようとするものである。特に, 共同体的なつながりへの重視を個人の社会への従属から峻別する保証をどこに求めるかという点を中心にしながら, G.H.ミードの社会的自我論と対比的に検討を行った。そこで論じたのは, 第一に, それらがミードと同様に社会の中から個人を捉えようとする立場を取りながら, そのことと共同体に共通する道徳の取得との区別が曖昧になっており, 結果として, 個人が社会的変化に与える影響を見る視点を狭めていることである。第二には, このように共通の道徳を強調するために, 社会改革の方向がその範囲内に限られ, 伝統主義的にならざるを得ないことである。それらにたいして本稿では, 他者の態度を取得するという社会的自我の成立を社会的な能力として見るミードの考え方からは, 諸個人が社会の範囲を拡大し, 社会改革への役割を持つことを強調する, 共同体と個人を相互的に捉える視点が可能なことを示した。
  • 真野 祐輔
    科学教育研究
    2010年 34 巻 1 号 38-51
    発行日: 2010/03/10
    公開日: 2017/06/30
    ジャーナル フリー
    The purpose of this paper is to attempt to place a conceptual change theory of knowledge as an epistemology of mathematics, by means of revisiting the philosophical foundations of the conceptual change approach. For attaining this purpose, firstly, through reflections on the philosophy of science that conceptual change approaches have based themselves on so far, the significance of Lakatos's theories are identified. Lakatos's theories, consisting of the dialectic method of "proofs and refutations" and the "methodology of scientific research programme", are then reviewed. Secondly, since Lakatos's fallibilist or quasi-empirical view of mathematics has been provided with greater sophistication in terms of philosophy of mathematics through Ernest's work, his social constructivism as a philosophy of mathematics is focused on. Thirdly, conceptual change theory of knowledge made by Confrey is critically reviewed as well, as she criticizes absolutism and progressive absolutism. In conclusion, with the help of Ernest's social constructivism, a conceptual change theory of knowledge can be elaborated and the epistemological position of conceptual change is summarized in terms of four essential viewpoints: mathematical knowledge, mathematical theory, object of mathematics and mathematical truth.
  • 岩﨑 一郎
    アジア経済
    2002年 43 巻 3 号 29-49
    発行日: 2002/03/15
    公開日: 2023/03/29
    ジャーナル フリー
  • 山本 健人
    情報法制研究
    2023年 13 巻 56-71
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/08/26
    ジャーナル 認証あり
     The purpose of this article is to describe the ongoing debate around the emerging field of “digital constitutionalism” and to examine the significance of this debate, mainly for Japanese constitutional law studies.
     To this end, Section II of the article reaffirms the traditional understanding of constitutionalism and constitutional law. In Section III, I provide an overview of the changes in the environment surrounding constitutional studies brought about by digital technology: the strengthening of state power, the emergence of private power actors alongside the state, the dramatically enhanced exercise of fundamental human rights, and he increased risk of infringement on certain rights. In Section IV, I argue that, at present, digital constitutionalism can be seen as (1) an “ism” that aims to make the values of constitutionalism the basic principle of digital space and (2) an umbrella term that encompasses and collectively refers to a series of studies that analyze various ways to realize the values of constitutionalism in the digital space. In Section V, I address the following four questions (i) whether the basic principle of digital space can be the value of constitutionalism, (ii) how constitutional studies face the transformation or evolution of constitutionalism, (iii) whether digital constitutionalism offers specific measures to constitutionalization digital space, and (iv) what is the role of constitutional studies under the pluralism of legal orders in digital space.
  • 山内 由梨佳
    社会科学研究
    2009年 60 巻 2 号 5-31
    発行日: 2009/02/03
    公開日: 2021/02/09
    ジャーナル オープンアクセス
feedback
Top