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クエリ検索: "介護老人福祉施設"
1,422件中 1-20の結果を表示しています
  • 鈴木 幸子, 脇坂 靖美, 金森 葉子, 栗山 隆信, 大野 啓文
    日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌
    2002年 11 巻 3 号 435-439
    発行日: 2002/03/31
    公開日: 2018/08/07
    ジャーナル フリー

    在宅酸素療法患者が短期入所介護を希望した際の受け入れ状況について,大阪府下の

    介護老人福祉施設
    と介護老人保健施設を対象にアンケート調査を行った.過去の短期入所介護の受け入れ状況は,「よくある」は
    介護老人福祉施設
    は10.4%であり,介護老人保健施設は9.2%であった.また「無条件受け入れ可」は,
    介護老人福祉施設
    は18.7%,介護老人保健施設は9.2%であり,在宅酸素療法患者の短期入所受け入れについて啓発活動を行う必要性が示唆された.

  • *金 勲, 大澤 元毅, 阪東 美智子
    空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集
    2014年 2014.8 巻 E-34
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/11/15
    会議録・要旨集 フリー

    高齢者は自律調節能力、回復力、免疫力が健常者より低いためより慎重な環境制御が必要となる。そこで、高齢者が利用する

    介護老人福祉施設
    における温湿度、換気状況などの空気環境の実態を把握し、健康維持と感染症防止に寄与する対策の提案のための知見整備を行う必要がある。  本研究は全国の
    介護老人福祉施設
    を対象にアンケート調査を行い、本報では2013年度に実施したアンケート調査から「冷房・暖房及び換気」に関する回答結果について解析、その結果を報告する。

  • 山口 和也, 三木 洋一, 高梨 和行
    砂防学会誌
    2008年 60 巻 6 号 28-32
    発行日: 2008/03/15
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    In recent years, a number of disasters in Japan have affected the elderly. A disaster warning and evacuation system for vulnerable people is important. We studied a case in which elderly people took shelter from a sediment-related disaster in Okoku-en, in the city of Nanjyo (Sasiki town, Simajiri-gun), in Okinawa, on 17 June 2005, and studied the problems that emerged with respect to a warning and evacuation system in a home for the elderly. We found that it is hazardous trying to shelter elderly persons while it is raining, and that prolonged use of a shelter requires cooperation with other institutions in that the administrative body must play a central role, and prolonged use of a shelter is expensive. Therefore, we propose that disaster-planning and welfare organizations should design shelters for institutions housing the elderly for use during sediment-related disasters, thus reducing the expenses associated with other forms of necessary emergency shelter.
  • 頻出語の可視化と階層的クラスターのカテゴリー化
    南條 正人, 髙梨 友也, 高崎 義輝, 小池 和幸, 金須 雄一
    Leisure & Recreation(自由時間研究)
    2022年 47 巻 1 号 77-103
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/10/09
    研究報告書・技術報告書 フリー
  • 庄山 茂子, 中尾 紗弥, 栃原 裕
    繊維製品消費科学
    2015年 56 巻 9 号 748-755
    発行日: 2015/09/20
    公開日: 2018/02/03
    ジャーナル オープンアクセス

    高齢化が進む中で,高齢者の尊厳を支えるケアが求められている.本研究では,要介護者と介護者にとって最適な介護服のデザインを検討するために,全国の111 の介護保険施設を対象に,介護服の実態調査を行った.次のことが明らかになった.

    (1)全体の78.2%の施設は介護服を指定し,全体の85.2%は介護服を魅力ある施設作りの一要素と強く捉えていた.採用している介護服の多くは,上衣はポロシャツで下衣はパンツであった.

    (2)全体の80.2%は介護服の採用に職員の意見を取り入れ,速乾性,伸縮性,透け防止等の素材に配慮していた.

    (3) 要介護者に清潔感や信頼のあるイメージを与え,日常生活を意識させるため色に配慮していた.清潔なイメージを与えるために青を採用している施設が多かった.一方で,優しく,明るい色も多く見られた

  • 関野 愉, 久野 彰子, 菊谷 武, 田村 文誉, 沼部 幸博, 島田 昌子
    日本歯周病学会会誌
    2009年 51 巻 3 号 229-237
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/01/18
    ジャーナル フリー
    近年, 日本国内における高齢者の歯周疾患の有病率が増加している。本研究は1)
    介護老人福祉施設
    入居者の歯周疾患罹患状況の調査, 2)今後遂行される縦断研究のベースラインデータの作成を目的とした。東京都および山梨県の9施設において, 54~101歳の歯を有する入居者215名を対象とした。すべての被験者の現在歯数, プラーク指数(PlI), プロービングデプス(PPD), 臨床的アタッチメントレベル(CAL), プロービング時の出血(BOP)の記録を行った。被験者を65歳未満, 65~74歳, 75~84歳, 85歳以上の4群に分けて分析した結果, 現在歯数は75歳以上の2群において他の群より有意に少なく, PlIは有意に高い傾向が認められた。平均PPD, CALおよびBOPはそれぞれ2.6±0.8 mm, 3.0±1.1 mm, 32.0±29.7 %であった。また被験者の39.5 %に6 mm以上の歯周ポケットが認められ, 76.5 %に5 mm以上, 17.8 %に9 mm以上のアタッチメントロスがみられた。この結果から,
    介護老人福祉施設
    入居者の歯周炎進行のリスクの高い被験者を特定し, 歯周病の予防のため, 専門家によるケアを行う事が必要と考えられた。
    日本歯周病学会会誌(日歯周誌)51(3) : 229-237, 2009
  • 命をめぐる介護職経験の社会学的考察
    三橋 浩次
    日本労働社会学会年報
    2009年 19 巻 107-126
    発行日: 2009年
    公開日: 2020/11/20
    ジャーナル オープンアクセス
    The Issues of Death at Special Nursing Homes for the Elderly: An Empirical Examination of Care Laborers’ Experiencing Unexpected Sudden Death of Elders Koji MITSUHASHI (Mejiro University) The purpose of this paper is to empirically examine issues of death at special nursing homes for the elderly in Japan, specifically the issue of care laborers‘ experiencing unexpected sudden death of elders in the facilities. N. Denzin (1989) uses the concept of “Epiphany” as one’s emotional experience that comes about in his/her personal troubles, and that changes his/her life dramatically. According to Denzin, however, because Epiphany is related not just to personal troubles, but to institional issues, focusing a study on one's emotional experience could reveal underlying institution-related causes of such experience. Influenced by this point of view, this paper focuses on care laborers‘ emotional experience caused by unexpected sudden death of elders in the facilities in order to bring out possible institutional issues behind such event. The Issues of Death at Special Nursing Homes for the Elderly: An Empirical Examination of Care Laborers’ Experiencing Unexpected Sudden Death of Elders Koji MITSUHASHI (Mejiro University) The purpose of this paper is to empirically examine issues of death at special nursing homes for the elderly in Japan, specifically the issue of care laborers‘ experiencing unexpected sudden death of elders in the facilities. N. Denzin (1989) uses the concept of “Epiphany” as one’s emotional experience that comes about in his/her personal troubles, and that changes his/her life dramatically. According to Denzin, however, because Epiphany is related not just to personal troubles, but to institional issues, focusing a study on one's emotional experience could reveal underlying institution-related causes of such experience. Influenced by this point of view, this paper focuses on care laborers‘ emotional experience caused by unexpected sudden death of elders in the facilities in order to bring out possible institutional issues behind such event.
  • 前崎 繁文, 松本 千秋, 山崎 勉, 山口 敏行, 岡 陽子
    環境感染
    2006年 21 巻 3 号 209-215
    発行日: 2006/09/28
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
    埼玉県下の社会福祉施設307施設 (特別養護老人ホーム199施設,
    介護老人福祉施設
    108施設) および医療施設499施設 (有床診療所139施設, 病院360施設) を対象に院内 (施設内) 感染対策に関してアンケート調査を行った. その結果, 院内 (施設内) 感染対策委員会の設置など体制に関しては医療機関の多くで整備されていたが, 社会福祉施設では半数近くの施設で設置されていなかった. 職員の教育・研修に関しても社会福祉施設では医療機関に比して不十分であったが, 栄養課の職員に関してはほぼすべての社会福祉施設で行われていた. 職員の肝炎ウイルス抗体検査は社会福祉施設でも行われていたが, B型肝炎ワクチンの実施に関しては特別養護老人ホームで9%,
    介護老人福祉施設
    で14%と極めて限られた施設であった. また, 速乾式擦り込み手指消毒薬の設置に関しては病院では247施設 (91%), 有床診療所では73施設 (90%) と多くの施設で設置されていたが, 特別養護老人ホームでは65施設 (41%), 介護老人保健施設では35施設 (41%) と半数以上の施設では設置されていなかった. 以上の結果から今後は社会福祉施設においても適切な施設内感染対策が行われることが必要であり, そのためには地域のネットワークを利用した院内 (施設内) 感染対策の実施が不可欠と考えられた.
  • 原 祥子, 實金 栄, 吉岡 佐知子, 太湯 好子
    老年社会科学
    2012年 34 巻 3 号 360-369
    発行日: 2012/10/20
    公開日: 2020/01/30
    ジャーナル フリー

     本研究は,

    介護老人福祉施設
    における介護職員の仕事満足度と認知症ケア困難感との関連について検討することを目的とした.介護職員1,266人に調査票を配布し,576人の有効回答を分析した.介護職員の認知症ケア困難感が仕事満足度に影響するという因果関係モデルを設定し,その因果関係モデルのデータに対する適合性と各変数間の関連を構造方程式モデリングで検討した.その結果,前記因果関係モデルはデータに適合し,認知症ケアの困難感は介護職員の仕事満足度と有意な負の関連性があることが実証できた.この結果から,介護職員の仕事満足度の向上につなげていくためには,個々の介護職員の効力感を高めていけるような職員教育を進めていくことの必要性が示唆された.本研究では一定の施設の限られた介護職員を対象にしたこと,結果における仕事満足度の寄与率は5.2%で高い説明率には至っていないことから,今後さらに検討を加えることが課題である.

  • ―介護老人福祉施設における職種間連携を通して―
    京須 希実子
    社会学年報
    2007年 36 巻 233-253
    発行日: 2007/07/20
    公開日: 2013/10/23
    ジャーナル フリー
     本論文は,
    介護老人福祉施設
    で働く介護職が他専門職,特に密接な関係にある看護師・社会福祉士・栄養士との連携・協働を通して自らの業務内容を確立していく過程を追うことで,介護職の業務確立に関する1つの知見を提示することを目的とする.X県内の
    介護老人福祉施設
    A園・B園において参与観察及びインタビューを行い,そこで収集したデータをもとに分析を行った.
     その結果,
    介護老人福祉施設
    における介護職は,入居者の身体介助を軸に業務を行っていた.彼らは,身辺介助業務を専ら任されるようになったことで,常に入居者の傍にいることができ,その結果,どの職種よりも多くの入居者に関する情報を把握することができる状態に置かれていた.そして,彼らは,それぞれの知識に基づいてケアを行う他職種の支援を受けつつ,その情報をもとに,入居者を生活者と捉えるという独自の視点から,業務を行っていた.こうした介護職の独自性は,他職種にも認められつつあり,そこから介護職の専門性が確立される可能性も示唆される.
     しかし,こうした介護職の業務の在り方は,
    介護老人福祉施設
    の職員構成に支えられてはじめて成り立つものであって,職員構成の変化により,入居者の多様な情報を把握できる立場に介護職以外の職種がおかれたとき,連携・協働の在り方の変化及び介護職の業務内容の変化が生じる可能性も考えられる.
  • 冨岡 公子
    産業衛生学雑誌
    2008年 50 巻 3 号 86-91
    発行日: 2008年
    公開日: 2008/07/03
    [早期公開] 公開日: 2008/04/22
    ジャーナル フリー
    新設
    介護老人福祉施設
    における介護労働者の腰痛問題に関する検討:冨岡公子.奈良県立医科大学地域健康医学教室
    ―改善が進まない介護労働者の腰痛問題の対策を進める場合,重度の腰痛を優先して検討すべきだと考え,新設
    介護老人福祉施設
    で働く介護労働者を対象に,重度の腰痛に関与する労働要因を検討することを目的にアンケート調査を行った.アンケートは,大阪府内
    介護老人福祉施設
    7施設の介護職258名に配布し,214名から回収した(平均年齢:28.8歳).解析対象は212名(男性59名,女性153名)とした.介護作業に伴う精神的および身体的作業負担について独自に作成した22の質問項目の因子分析を行った結果,16項目5因子が抽出され,第1因子は“利用者の特性・ADL”,第2因子は“利用者からの暴力”,第3因子は“職場内のコミュニケーション”,第4因子は“作業環境の問題”,第5因子は“利用者とのコミュニケーション”と解釈された.「最近1ヶ月にいつも腰痛あり」を重度の腰痛と定義して,重度の腰痛に関与する労働要因について多重ロジスティック回帰分析を用いて検討した結果,性と在職年数を調整した調整オッズ比が,第1因子“利用者の特性・ADL”の『体重が重い』で6.63(95%CI: 1.71-25.75)と有意に増加した.介護労働者の腰痛対策として利用者の特性・ADLに応じた介護労働者の配置や介助補助具が必要なことが示唆された.
    (産衛誌2008; 50: 86-91)
  • ―施設責任者の把握状況とアンケート調査による職員の訴え―
    冨岡 公子, 松永 一朗
    産業衛生学雑誌
    2007年 49 巻 5 号 216-222
    発行日: 2007年
    公開日: 2007/10/12
    ジャーナル フリー
    大阪府内新設
    介護老人福祉施設
    における筋骨格系障害の実態―施設責任者の把握状況とアンケート調査による職員の訴え―:冨岡公子ほか.奈良県立医科大学地域健康医学教室
    ―新設
    介護老人福祉施設
    で働く職員の健康問題について,施設責任者からの聞き取り調査結果と施設職員のアンケート調査の結果を検討することを目的に調査を行った.聞き取り調査の対象は
    介護老人福祉施設
    7施設の責任者で,アンケート調査の対象は,聞き取り調査の対象となった施設に勤務する全職員362名(介護職258名,介護職以外104名)で,回収数は299名,回収率は82.6%であった.施設の責任者に『腰や頸肩腕に痛みなどを訴えている介護職員の有無』を尋ねた.腰痛に関して1施設は『介護職の8割』と回答,それ以外の施設は『数名程度,多くとも5名』と回答した.アンケート調査の結果,介護職員の訴えは,現在腰痛あり70.0%,ここ1ヶ月腰痛あり81.6%,現職後腰痛あり88.6%であった.頸肩腕障害に関しては,腰痛よりさらに施設の責任者の関心が薄かったが,介護職員の6割以上が過去1ヶ月に頸肩腕部に痛みを訴えていた.介護職は職業性腰痛の教育については,『受けたことがない』と回答した者が73.1%であった.負担の少ない安全な介護動作の教育については約半数の49.0%が学校で受けており,受けたことがない者が27.0%であった.女性職員(介護職の77%,介護職以外の73%)における検討では,喫煙者,夜勤が介護職に有意に多く,休憩時間がとれない,時間外勤務ありが介護職以外に有意に多かった.腰痛訴え率の検討では,現在腰痛あり,現職後腰痛あり,および現職についてから腰痛を初発する者が,介護職以外より介護職において有意に高かった.調査対象の全施設では,腰痛の特殊健康診断は実施されていなかったが,職員の筋骨格系障害の実態を責任者が把握する一つの手段として,特殊健康診断は有効ではないかと考えた.
    (産衛誌2007; 49: 216-222)
  • 古市 孝義, 金 美辰
    人間生活文化研究
    2020年 2020 巻 30 号 194-201
    発行日: 2020/01/01
    公開日: 2020/03/14
    ジャーナル フリー

    本研究では,先行研究より

    介護老人福祉施設
    における高齢者のレクリエーションの現状と課題を把握し,レクリエーションの満足度を把握することで,高齢者の生活の質を高めるレクリエーションのあり方について考察することを目的とした.調査結果より,
    介護老人福祉施設
    へのレクリエーションは施設外でのレクリエーション満足度が高いことから,地域資源の活用が求められることが推察できた.レクリエーションを提供するにあたって,介護職員はレクリエーションに関する知識を得ることや意義を理解したうえでレクリエーションに臨むことが求められることが推察できる.課題としてはレクリエーションを行うこと自体が目的になる傾向があり,レクリエーションを提供するための時間や人手不足が挙げられる.今後はレクリエーションへの利用者満足度の調査を行い,利用者の生活の質を高めるレクリエーションについて考察することが必要であると考える.

  • ―施設の代表者の視点から―
    河野 舞, 工藤 美奈子, 佐伯 恭子, 佐々木 みづほ, 成田 悠哉, 室井 大佑
    千葉県立保健医療大学紀要
    2024年 15 巻 1 号 1_33-1_40
    発行日: 2024/03/31
    公開日: 2024/04/19
    研究報告書・技術報告書 フリー

     本研究では,千葉県内の高齢者施設(

    介護老人福祉施設
    ・介護老人保健施設・ケアハウス)の代表者を対象に,新型コロナウイルス感染症による行動制限が施設高齢者の生活に与えた影響に関する質問紙調査を実施した.その結果,すべての施設で陽性者の出現状況が多く認められ,
    介護老人福祉施設
    と介護老人保健施設ではクラスタ―の発生率も高かった.外出の機会,レクリエーション活動,家族等の面会は,すべての施設において制限していた割合が多く,身体活動量,体操リハビリテーション,レクリエーション活動,活動範囲,歩行能力,家族や,入所者などの関わりに低下が認められ,身体的・社会的な衰えがもたらされた可能性が示唆された.また,すべての施設において認知機能や精神状態に影響がみられた.

  • 竹迫 弥生, 梶井 英治
    日本老年医学会雑誌
    2010年 47 巻 4 号 302-307
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/09/15
    ジャーナル フリー
    目的
    介護老人福祉施設
    における,今後の経管栄養利用者の受け入れ状況を明らかにする.方法:2006~7年,25%無作為抽出した全国の1,438施設を対象に,現在の経管栄養利用者数と,今後受け入れ可能な経管栄養の利用者数について自記式調査を行った.さらに,今後受け入れ可能な経管栄養利用者数が0人とした回答と,回答者,施設定員と現在の経管栄養利用者の有無,及び地域の特性の関連について検討を行った.結果:回答のあった915施設(有効回答率63.6%)のうち,データに欠損がなかった735施設を解析対象とした.現在の経管栄養利用者割合,今後受け入れ可能な経管栄養利用者割合,および両者を合わせた割合の中央(25%~75%)値はそれぞれ,8.0(4.0~13.3)%,5.0(0~10.0)%,13.3(8.0~23.8)%であった.受け入れ人数に「制限なし」と回答した施設は6%であったのに対し,今後受け入れ可能な経管栄養利用者数を「0人」と回答した施設は全体の27.2%を占めた.今後受け入れ可能な経管栄養利用者数を「0人」とする回答と回答者が看護職員であること[Odd's Ratio(以下ORと略す)0.54,95% Confidence Interval(以下95%C.I. と略す)0.30~0.95],定員数が100人を超えること(OR=2.14,95%C.I.=1.10~4.17)と,現在経管栄養利用者がいないこと(OR=4.19,95%C.I.=2.36~7.43)は関連した.結論:全国の4分の1の
    介護老人福祉施設
    が,新たな経管栄養利用者の受け入れを制限したいと考えていた.看護職員は他の職種よりも経管栄養利用者の受け入れに肯定的であったが,定員数が多い施設と現在経管栄養利用者がいない施設は,そうでない施設より今後の経管栄養利用者の受け入れを制限したいとしていた.
  • 今永 光彦, 外山 哲也
    日本プライマリ・ケア連合学会誌
    2017年 40 巻 1 号 33-37
    発行日: 2017/03/20
    公開日: 2017/03/25
    ジャーナル フリー

    目的:

    介護老人福祉施設
    入所者において,緊急入院のリスク因子を検討することを目的とする.

    方法:埼玉県内にある2ヵ所の

    介護老人福祉施設
    に,2013年5月1日の時点で1年間以上入所している170例を対象とし,過去起点コホート研究を行った.先行研究を参考に,研究者らが臨床的に重要であると考えた因子も加えて,それらの17項目と1年以内の緊急入院の有無との関連について検討した.単変量解析を行い,P<0.05を基準として変数選択を行い,多変量解析を行った.

    結果:1年以内の緊急入院は70例(41.2%)で認めた.多変量解析(ロジスティック回帰分析)で有意な因子は,慢性心不全(OR:5.73,95%CI:1.37-23.84)・褥瘡(OR:16.70,95%CI:1.89-147.41)・1年で5%以上の体重減少(OR:2.47,95%CI:1.07-5.68)であった.

    結論:

    介護老人福祉施設
    入所者において,「慢性心不全」・「褥瘡」・「1年で5%以上の体重減少」が,緊急入院のリスク因子であった.

  • *牧田光代
    バイオフィリア リハビリテーション学会研究大会予稿集
    2003年 1 巻 GENERAL 12
    発行日: 2003/08/02
    公開日: 2004/01/08
    会議録・要旨集 フリー
    介護老人福祉施設
    において無作為比較対照試験によるタキザワプログラムの効果判定を試みた中間報告である。運動群25名、コントロール群23名で、全員女性であり、介護度、FIM、ROMにおいて2群間に大きな差は見られなかった。また、PAFEDによる心理試験では運動群はタキザワプログラムを受け入れていることが示唆された。
  • 竹迫 弥生, 石川 鎮清, 梶井 英治
    Palliative Care Research
    2013年 8 巻 2 号 280-285
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/11/26
    ジャーナル フリー
    【目的】
    介護老人福祉施設
    , 介護老人保健施設, 介護療養型医療施設(以下, 介護保険3 施設) における胃瘻の医療処置を受けている利用者の割合と, その割合が2007年から2010年で増加したかを明らかにする. 【方法】厚生労働省が2007年と2010年に行った全国調査の公表データをもとに, 施設種別ごと, 要介護度別ごとに, 介護保険3 施設内で行われた胃瘻の医療処置を受けた者の対在所者割合を算出した. 【結果】胃瘻の利用者割合は, 2007年, 2010年おのおの,
    介護老人福祉施設
    で5.8%, 8.1%, 介護老人保健施設で3.9%, 5.9%, 介護療養型医療施設で18.4%, 26.1%であった. 介護保険3 施設共に, 要介護度3 以上の利用者で胃瘻の利用者割合は増加した. 【結論】2007年から2010 年にかけて, 介護保険施設内における胃瘻利用者は要介護度3 以上で増加した.
  • 谷口 敏代, 高木 二郎, 原野 かおり, 廣川 空美, 高橋 和巳, 福岡 悦子
    産業衛生学雑誌
    2012年 54 巻 1 号 1
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/03/05
    [早期公開] 公開日: 2011/11/11
    ジャーナル フリー
    介護老人福祉施設
    に勤務する介護職員のいじめ,ハラスメントとストレス反応:谷口敏代ほか.岡山県立大学保健福祉学部保健福祉学科―目的:
    本研究は地方都市にある
    介護老人福祉施設
    に勤務する介護職員について,いじめ,ハラスメントの実態を明らかにし,それらが心身の不調(ストレス反応)を起こすという仮説を検証することを目的とした.方法:A県のB地区にある介護老人福祉35施設の医師を除く全従業員を対象とし,2009年8–9月,自己記入式質問紙による横断調査を行った.調査内容は,職業性ストレス簡易調査票のストレス反応29項目,個人的ないじめ,仕事上でのいじめ,性的ハラスメントで構成される日本語版Negative Acts Questionnaire(NAQ)12項目であった.調査項目のストレス反応・NAQに欠損値のない1,233名(有効回答率63.9%)のうち,介護職員897名を分析対象とした.心理的ストレス反応(活気の低下,イライラ感,疲労感,不安感,抑うつ感)と身体的ストレス反応(身体愁訴)が,いじめの体験の有無によって異なるかをt検定や分散分析を用いて検定した.結果:男女ともに半数以上が仕事上のいじめを構成する「必要な情報を与えない人がいて仕事が困難になる」を体験していた.また,男女とも4割程度が個人的ないじめを構成している「あなたについての陰口,または,うわさ」を体験していた.女性介護職員においては,個人的ないじめを受けた体験のある人で,有意に(p<0.05)活気が低く,疲労が高かった.また,仕事上のいじめを体験した人の方がそうでない人に比べ有意に(p<0.05)うつ気分が高く,性的ハラスメントを体験した人の方がそうでない人に比べ有意に(p<0.05)不安感が高かった.一方,男性介護職員ではいじめを体験している人がそうでない人に比べ有意に(p<0.05)活気が高かった.結論:女性介護職員において,職場のいじめ,ハラスメントは精神的ストレス反応の一部と正の関連を示し,仮説と矛盾しなかった.一方,男性介護職員ではいじめと活気との正の関連がみられた.職場のメンタルヘルス対策においては性差に考慮する必要性が示唆された.
  • 松平 裕佳, 高山 成子, 菅沼 成文, 小河 育恵
    日本公衆衛生雑誌
    2010年 57 巻 2 号 121-130
    発行日: 2010年
    公開日: 2014/06/12
    ジャーナル フリー
    目的
    介護老人福祉施設
    に入所している高齢者の主観的幸福感の状況,および主観的幸福感の関連要因について,とくに入所者の生活実態に着目した上で明らかにする。
    方法 北陸 2 県 8 か所の
    介護老人福祉施設
    入所者のうち,65歳以上で,入所して 3 か月以上経過し,認知症高齢者の日常生活自立度においてランクII以下の者の124人を調査対象とした。2002年 8 月下旬から11月上旬にかけて,構成的質問調査票を用いた面接法による横断調査を行った。そのうち115人(男性26人,女性89人,平均年齢83.16歳(SD=7.13))を分析対象とした。調査項目は,主観的幸福感を PGC モラール•スケール改訂版で測定し,その要因として「基本属性」,「日常生活動作」,「健康状態」,「施設内の人間関係」,「生活の自由度」の 5 つの枠組みから構成した。
    結果 PGC モラール•スケール得点の平均値は,10.06点(SD=3.95)であった。重回帰分析の結果,
    介護老人福祉施設
    入所者の主観的幸福感の関連要因は,「生活の中で自分の意思で決定していると多く感じる」,「職員の笑顔を感じる」,「気になる病気がない」,「体の痛みがない」,「腎•泌尿器系疾患がない」ことであった。
    結論
    介護老人福祉施設
    入所者において主観的幸福感の高い者は,日常生活において自由度が確保されていること,人間関係が良好であること,身体的健康状態が良好であることが見出された。このことから,
    介護老人福祉施設
    における望ましい居住環境を整備する上で,入所者がケアサービスを自由に選択できる環境を整備しつつ援助を行うこと,良好な人間関係を築けるよう働きかけること,入所者の健康状態について十分に配慮することが重要であることが示唆された。
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