側芽が伸長し始めた発育段階のベニバナを収穫期まで自然光下または弱光下で生育させ, 光強度が種子収量に及ぼす影響を調べ, 径路分析によりその影響を収量構成要素の面から検討した.光強度の低下は下位節側芽の発育を抑制して個有効側枝数を減少させた.光強度の低下により, 個頭果数, 頭果当たり種子数および種子百粒重が減少して個種子収量が著しく低下したが, この収量の低下は大部分が個頭果数および頭果当たり種子数の減少によるものであった.

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水彩絵描きのますとみけいです．風景画や乗り物の絵を描いています．また，いわゆる在野の研究者として「素敵な絵を描くにはどうすればいいか」を研究しています．今回編集委員の先生から「大学に所属しない研究者から見た基礎研究の視点」というお題を頂きました．大学院生の頃の思い出と，その後の絵描きとしての活動，私の視点から見た研究についての話題提供ができればと思います．

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ガラス温室内でスイカを土耕栽培し, 立体栽培および地ばい栽培における個の総葉面積と果実重の関係について検討した.1. 'ハニー・シャルマン', '吉野', '早生天竜'の3品種を用いて仕立て本数を1本または2本として立体栽培(3月播き6月どり栽培)を行ったところ, いずれの品種においても個の総葉面積と果実重の間には高い正の相関関係が認められた.2. '早生天竜'を用いて仕立て本数1∿3本で立体栽培および地ばい栽培(8月播き11月どり栽培)を行ったところ, 立体栽培, 地ばい栽培のいずれにおいても個の総葉面積と果実重の間には高い正の相関関係が認められた.3. 立体栽培と地ばい栽培を比較すると, 個の総葉面積が同じ場合でも, 立体栽培区の果実は地ばい栽培区より明らかに小かった.4. 果実糖度に対する誘引法や個の総葉面積の影響は小さかった.5. 以上の結果, スイカの果実重は基本的に個の総葉面積によって決定されるが, それに加えて受光態勢も関与していることが示唆された.

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多数の分げつを形成するコムギにおいては, 個の分げつ数が収量に大きく影響している. 本研究は, 個体, 主茎の形態と個の分げつ数との関係, およびこれに関わる環境条件の影響を検討した. 3実験区 (ビニールハウス内の無灌水区, 灌水区および露地区) で生育させたコムギ品種農林61号を登熟期に採取して, 分げつ数を調査するとともに穂, 茎, 出根節および1次根に関する11個の形態的な形質を測定し, 主成分分析法で個体, 主茎の形態を評価した. その結果, 個体の形態は「大きさ」の特徴で, 主茎の形態は「大きさ」,「地上部と地下部の関係」および「茎軸の形状」の3つの特徴で要約・代表された. また個体の「大きさ」は個の分げつ数によって一義的に規定され, 個の分げつ数は主茎の「大きさ」と関連していた. さらに, 環境条件は主茎の形態および分げつ形成の両者への関与を通じて個の分げつ数に影響を及ぼした.

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2年生苗を移植する際,主幹から再生した枝条数を摘芽処理によって変えた場合,個の総枝条長,着葉数および枝条の総生体重は枝条数の多い個体の方が少ない個体よりも大きかった。しかし,平均枝条長,平均枝条生体重および個体内最大枝条の生体重は,個の枝条数に関して上記と逆の関係であった。
また,木化根のTAC含量と個の枝条数については,枝条数の少ない場合,移植後4月から8月までのTACの減少が大きく,8月から11月間の蓄積も枝条数の多い個体より少なかった。これには,枝条数の少ない個体では,木化根重に対する枝条重の割合が少ないことが関係しているものと考えられた。

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バイオマスエネルギー作物として、ヤナギが着目されている。海外の事例から、ヘクタール当たり２万本の高密度で、超短伐期（約3年以内で収穫）での施業が試験計画である。通例、萌芽を促すために、台切りを１生育期の後に行う。収量目標は、乾燥重量で10 ton/ha/year（２万本植栽で１個

0.5 kg/ha/year）である。本試験では、関東地域（つくば市）での、オノエヤナギの栽培試験を行った。これまでの試験により、ヤナギの高収穫には、十分な施肥が必要であることがわかっている。挿しつけ１年目に、豚糞堆肥を5 ton/haと10 ton/haの施肥を行った。挿しつけ２年目に、5 ton/haを追肥する試験区を作った。１成育期間後に、２条植えの半分の個体に台切りを行い、その効果を検証した。

挿しつけ１年目は、樹高、乾物収量とも、施肥5 ton/haと10 ton/ha区で違いはなかった。乾物収量は、１個

0.2 kg/ha/yearほどしかなかった。挿しつけ２年目は、行った追肥の効果は、ほとんど見られなかった。施肥5 ton/haと10 ton/ha区とも、目標の１個0.5 kg/ha/yearに近い収量を得た。台切りのメリットは、見られなかった。

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ダイスの窒素(N)固定能力の品種間差異については, これまで主にアセチレン還元法により検討がなされてきた. 本実験では, ダイスのN固定の主要な代謝産物であるウレイドに注目し、植物体内で、その生育時期別変動や品種間での変異をアセチレン還元法で推定したN固定能力と対応させながら検討した. 1. 個の葉面積と根粒重は子実肥大期まで増加が認められ、以後, 急激に低下した. これに対し, 個のN固定能力は開花終期にほぼ最高となり, 天形成期までその値を維持したが, 子実肥大期には低下し始めた. 2. 茎 (葉柄を含む), 莢実のウレイド含有率は莢形成期に最高となったが, N固定能力の低下と子実の肥大にともない急激に低下した. これに対し、葉身のウレイト含有率はかなり低く, 生育時期別変動も認められなかった. 3. 個のN固定能力と有意な相関関係が認められた形質は, 茎のウレイド含有率の他に、根粒重, 地上部重などがあった. さらに, 茎中でのウレイト蓄積量を指標とした時には, より密接な相関関係が認められた.

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イネでは旱ばつによる減収程度は旱ばつを受けた時期によって異なるので, 水ス卜レス感受性は穂の発育時期に伴い変わると考えられた. そこで, 水稲品種(こしにしき, 染分) をポットに移植し, 幼穂分化後の異なる発育時期に水ストレスを与え, 常時湛水状態とする対照と比較した. 水ストレス感受性は出穂前には穂の発育が進むほど増大したが, 出穂後には登熟が進むほど低下した. この水ス卜レス感受性の変化は, 水ストレスによる精籾数低下程度の変化と一致した. また, 水ストレス感受性は蒸発散能の違い, 日中の葉身水ポテンシャルの低下程度には影響されなかったものの, 出穂前には葉身水ボテンシャルの低下に伴う穂の水ポテンシャルの低下程度が小さいほど大であった. すなわちイネの水ストレス感受性は, 主として精籾数を介して発育に伴い変化すること, 出穂前には穂の水ポテンシャルが乾燥条件下で高く維持される時期ほど大きいことが分かった.

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It is important for ordinary Japanese to achieve scientific literacy, which enables to understand information appropriately and make their decision reasonably, on science and technology, including nuclear activities. To achieve nuclear literacy, a reactor for interpretation should be established at a science and technology museum, where students, educators and the public would understand functions of an actual reactor and get interests in nuclear activities, so they would understand what nuclear energy is.
In this facility, scientists and engineers including pioneers of nuclear activities in Japan should be engaged and provide interpretative contents for various guests, for example, practical operation of the reactor. This facility would be preferred to be established in metropolitan area, where many visitors would be expected to come. Then this facility would be very useful for the achievement of nuclear literacy.

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本実験では, 生育初期のイネとノビエについて, 除草剤に対する感受性の差異に関与すると考えられる2, 3の生理的特性を比較した。結果の概要は次の通りである。
1) 1葉期から4葉期までの各葉期を通じて個の乾物重ならびに蒸散量はイネが大きくノビエが小さい。
2) 1葉期から4葉期までの各葉期を通じて個の水分含量はノビエが大きくイネが小さい。
3) 2葉期における茎葉部の生体重当たりの葉緑素含量はイネとノビエの間にほとんど差がない。
4) 2葉期における単位葉面積当たりの気孔数, 切断根の浸透圧と呼吸速度ならびにTTC還元力, 葉片の光合成と呼吸速度は, いずれもイネが大きくノビエが小さい。

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洋種ホウレンソウを材料に用い, 栽培環境の光照度, 温度, 培地鉄濃度の違いが, 植物体内の鉄含量に及ぼす影響を, 食品栄養的な見地から検討した。栽培は, 1982年9月から11月にかけて, 次の条件で行なった。屋外自然区 (A区: 相対照度100%), 屋外遮光区 (B区: 相対照度25～32%), ビニールハウス区 (C区, 遮光: 相対照度25～32%, 加温栽培区) の3処理区で行なった。鉄含量の定量は, 原子吸光光度法によって行なった。
1) 葉身部乾重100g当たりの鉄含量は, 遮光処理によって増加したが (p<0.05), ビニールハウス区での遮光条件下での加温効果は認められなかった。
2) 葉柄部乾重100g当たりの鉄含量は, 遮光処理によって増加したが (p<0.05), B区とC区との間では, 有意差は認められなかった。
3) 培地鉄濃度 (Fe-EDTA) を, 3.65, 14.6, 29.2, 51.1 ppmの4段階に変化させた場合, 葉身部および葉柄部乾重100g当たりの鉄含量に有意差は認められなかった。
4) 個の葉身部に含まれる総鉄量と, 個の葉面積, 葉身部重, 地上部重との間には, それぞれ, 有意な正の相関関係が認められた。
5) 個の葉柄部総鉄量と, 葉柄部乾重, 地上部乾重との間にも, 有意な正の相関関係が認められた。

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日本の海面魚類養殖業における生産額（以下，養殖生産額）は，高度経済成長期から1990年代前半にかけて急速に拡大したが，その後は停滞が続いている。しかしながら，海面漁業生産額は一貫して減少しているのに対して，養殖生産額は1990年代後半以降も相対的に維持されている。　1990年代後半以降の海面魚類養殖業を対象とした漁業経済学や漁業地理学の研究は，特定の地域の経営体の経営維持についてフィールド調査を通じて明らかにしたり（穂積 2024など），主要な生産県における経営体の構成の変化について漁業センサスの分析を通じて明らかにしたりした（佐野 2021など）。しかしながら，1990年代後半から現在にかけての，海面魚類養殖生産額（以下，養殖生産額）の維持について統計的に検討した研究は，管見の限り見当たらない。そこで本研究では，漁業関連統計の分析を通じて，1990年代後半以降の養殖生産額がどのように維持されてきたのかを明らかにすることを目的とする。 資料と方法　本研究では，漁業センサス，漁業・養殖業生産統計，漁業産出額を使用した。漁業センサスは西暦の末尾を3および8とする年に限り実施されることから，本研究では1998年と2018年を分析の対象とした。なお，2018年の漁業センサスの一部は，農林水産省による提供を無償で得たものである。

　以上の統計を踏まえ，日本全国と各都道府県を対象として次の4つの値を算出した。第1に，1998年と2018年における魚種別（ブリ類，マダイ，ヒラメ，その他魚種）の，養殖面積を10,000㎡以上とする大規模経営体による生産額（以下，大規模経営体生産額）と，10,000㎡未満とする中小規模経営体による生産額（以下，中小規模経営体生産額）である。第2に，養殖生産額の増加に対する，各魚種の大規模経営体生産額と中小規模経営体生産額の増減の寄与率である。第3に，各魚種の大規模経営体生産額と中小規模経営体生産額のそれぞれの増減に対する，経営体数と1経営

生産額の変化の影響度である。第4に，各魚種の大規模経営体と中小規模経営体における1経営生産額の増減に対する，1経営養殖面積と1㎡当たり生産量と単価の変化の影響度である。

　全国単位でみると，ブリ類の大規模経営体生産額とマダイの大規模経営体生産額とその他魚種の生産額において，養殖生産額の増加に対する寄与率が卓越していた。いずれの魚種においても，生産額の増加に対する影響度としては1経営

生産額が経営体数を上回っていた。1経営生産額の増加に対しては，ブリ類とマダイの大規模経営体のいずれにおいても，1㎡当たり生産量の影響が卓越していた。　都道府県単位でみると，ブリ類の大規模経営体生産額については鹿児島県と大分県と宮崎県において，マダイの大規模経営体生産額については愛媛県と熊本県において，その他魚種の生産額については長崎県と鹿児島県と宮城県において，養殖生産額に対する寄与率が卓越していた。このほか，ギンザケと考えられる宮城県のその他魚種や愛媛県のマダイにおいては，中小規模経営体生産額による寄与率が卓越していた。各魚種の生産額の増加への影響としては，熊本県のマダイの大規模経営体生産額を除けば，1経営生産額が経営体数を上回っていた。1経営生産額の増加に対しては，鹿児島県のブリ類養殖と愛媛県および熊本県のマダイ養殖の大規模経営体においては1㎡当たり生産量の影響が卓越していたが，1経営養殖面積や単価の影響が卓越していた都道府県ないし魚種も確認された。

　近年の海面魚類養殖業では，損益分岐点の上昇に伴い経営維持に向けては生産額の増加が求められていることから（小野 2013など），残存経営体が実際に生産額を増加させている可能性は高い。したがって，全体の養殖生産額の増加に対しては，主要産地の大規模経営体による生産額の増加が大きく寄与しているといえる。合わせて，宮城県のギンザケ養殖や愛媛県のマダイ養殖といった，国内市場で一定のシェアが確立されている魚種における中小規模経営体による生産額の増加も，養殖生産額の増加に寄与していると考えられる。ただし，同一の経営体規模や魚種であっても，経営体が養殖面積と単収と単価のいずれを増加させながら生産額の増加を実現しているのかは，地域間で異なっているといえる。その背景事情としては，養殖面積の拡大に影響を及ぼす漁場利用の状況や，単価の上昇に影響を及ぼす市場シェアの地域差があると推察される。

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Mountain glaciers are one of key elements to indicate current climate change considering their contribution to sea-level rise and to water resource change through regional hydrological processes. This study estimated the area and location of tropical mountain glaciers in Bolivia using satellite imagery. Previous studies have produced datasets of global glacier information, but the area/location information of mountain glaciers in Bolivia is not stored in those datasets due to limited field measurement data. In this study, we developed a couple of satellite remote sensing measurement methods so that the area/location information of tropical mountain glaciers in Bolivia was obtained at a country-wide scale for the first time.

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トリプトファンシンターゼを強化したEscherichia coli形質転換体によるインドール(lnd)とL-セリンからのL-トリプトファン(Trp)の合成経路を研究した-本酵素はIndとTrpにより著しい阻害を受ける。そこで,溶融Indを反応系に連続的に添加する方法を初めて構築した。本方法によるTrp生成能は,Indの一括添加法のそれを大きく上回り,高濃度Trpの生成が実証された。1L反応槽中での3時間の反応により,生成Trpの濃度92gL^-1,菌のTrp生成量9.2g(g-cell)^-1が達成された。菌のInd供給速度には上限があり,それを越えるとTrpの生成が途中で停止した。酵素とIndの反応により不活性な酵素に変化するモデルを取り込んだ速度式を考案し,上記のTrp合成反応の正確なシミュレーションが可能となった。

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本研究は, 1. トウモロコシ・インゲンマメ間作における生産効率, 2. 収量におよぼす両作物の比率と栽植密度の効果を検討するために行われた. 作物の組み合わせは, トウモロコシのみ, 2/3トウモロコシ+1/3インゲンマメ, (2:1), 1/2トウモロコシ+1/2インゲンマメ (1:1), インゲンマメのみとし, 密度は北海道標準を100とし, 加えて150, 200%の3段階とした(第1図, 第1表). トウモロコシは, 個茎葉重, 子実重とも, 同密度では2:1, 1:1区がまさり(第2表), インゲンマメでは, 個さや収量が1:1の100, 150%区でまさっていた(第3表). その他の区は, すへて同密度の単一作物区に比べ劣っていた. 間作ではつねにトウモロコシが優勢を示し, 密度がますとさらに優勢となった(第2図). 増収効果は, 間作のときの収量をうるのに要する単一作物のときの土地面積(LER)で求められたが, 間作条件で増収となることは明白で, その密度は150%くらいまでである(第3図). また, たんぱく質の収量は, 作物収量と同一の傾向にあった.

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