スペシャルニーズのある患者は，歯科治療に不適応な場合も多く，特に根管治療は困難である．今回，スペシャルニーズのある患者の根管治療の予後調査を行ったので報告する．

2019年12月から2020年2月までの3カ月間に長崎県口腔保健センター歯科診療所に受診した障害のある患者のうち，過去に長崎県口腔保健センター歯科診療所で根管治療を行った歯を対象とし，臨床所見とデンタルエックス線写真所見から予後を判定した．調査対象は48人（平均年齢47.3±12.0歳）の150歯であった．診断名は，歯髄炎61例（40.7％），根尖性歯周炎89例（59.3％）であった．障害別では，知的能力障害15名（31.3％），自閉スペクトラム症11名（22.9％），脳血管障害後遺症7名（14.6％），その他，脳性麻痺，ダウン症候群，精神疾患などであった．行動調整は，身体抑制13名（27.1％），静脈内鎮静法4名（8.3％）であった．予後良好と判断した歯は136例（90.7％）であり，歯髄炎96.7％，根尖性歯周炎86.5％であった．また，根尖性歯周炎のうち，治療後に根尖部透過像が消失した歯は38例（63.3％），縮小した歯は8例（13.3％）であった．

今回，スペシャルニーズのある患者の根管治療の予後調査を行った結果，健常者の報告と同等に良好な結果であった．障害があり治療が困難だからと安易に抜歯せず，的確な根管治療を行うことにより，スペシャルニーズのある患者の口腔の健康を長く維持できると思われた．

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本学臨床実習で根管処置した抜髄歯, 感染根管治療歯の予後成績を知る目的でリコール調査した.予後の判定は臨床所見とX線所見の両方で行った.41.9%がリコールに応じ, 来院した患者は, 中, 高年齢層が多かった.抜髄歯では, 臨床所見で85.7%, X線所見で89.3%の症例が予後良好と判定された.感染根管治療歯では, 臨床所見で81.3%, X線所見で56.0%の症例が予後良好と判定された.抜髄後の症例の治療成績は良好であったが, 感染根管治療歯は抜髄症例に比較して, その治療成績は不良であった.これらのことより, 感染根管治療法に関する, より優れた治療法の開発が望まれる

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玉島歯科診療所で根管治療を受けた抜髄歯と感染根管歯の，治癒状況ならびに治癒に影響する要因を調べる目的で調査を行った．256名の総数426本のうち，初回治療歯は，生活歯が213本，根尖病変を有する失活歯が87本，一方根尖病変を有する既治療歯が126本であった．デンタルエックス線写真で根尖の歯根膜腔が正常であれば「成功」，病変が認められれば縮小していても「失敗」とする厳しい基準では，全体で，成功率60.8％，初回治療歯（生活歯70.0％，失活歯56.3％），既治療歯48.4％であった．治癒傾向歯を含めて成功とすると，全体で成功率73.2％であった．AAE（American Association of Endodontists）のガイドラインで評価すると成功率（Healed＋Healingの割合）は，94.1％であった．成功率に影響を与える要因としては，性別，根管充塡されてからの期間，根管の拡大号数，根管数，根尖部根管充塡位置，歯科医師の経験年数が，成功率に影響を与えない要因としては，治療回数，根管充塡までに要した日数，根管充塡時の年齢が示唆された．条件が異なっている他の医療機関と比較をすることは難しいが，歯内治療専門医や大学の治療成績からみるとかなりの違いがみられた．ガイドラインに沿った基本的な対処の仕方が大事であること，また医療保険制度上の評価が低いことが要因として考えられる．

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PTCDを施行した外科的閉塞性黄疸症例の減黄術後の胆汁分泌動態の解明と減黄効果の早期予測診断法の確立を試みた.まずPTCD前後の血清総ビリルビン濃度低下の推移によって,高度黄疸減黄不良群(I群),高度黄疸減黄良好群(II群),及び軽度黄疸減黄良好群(III群)に分類し得た.I群では他群に比べ胆汁酸依存性胆汁分泌障害と共に胆汁酸非依存性分泌障害が存在し,特に回復過程において胆汁酸非依存性分泌障害が遷延することが明らかになった.この3群において胆汁分泌動態を検討した結果,減黄術後第3日目の早期において減黄不良群(I群)と減黄良好群(II, III群)とは1日胆汁量:300ml/day,総ビリルビン排泄量:100mg/day,総胆汁酸排泄量:0.80mmol/dayを境に異なっており,更に高度黄疸のI群及びII群では黄疸消失時の根治手術時においても電顕上毛細胆管レベルでの障害が示され,特にI群において著明であった.

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　W.Schonwandt:Hinweise der Sozialwissenschaft zur Wohnungsplanung， Shriftenreihe “Bau-und Wohnforschung”des Bundesministers für Raumordnung，Bauwesen und Städtebau，1982（住宅計画のための社会科学からの提言）を主要文献として，欧米（ドイツ・アメリカ・イギリス等）の集合住宅計画研究の概要を明らにし，日本との比較で欧米の住生活観と住宅計画を考察している。また研究の流れを把握するために，カリフォルチア大学（バークレー）C.Cooper-Marcus女史のUser Needs Research in Housingを，第2の参照文献としている。Cooper-Marcusの研究史は，集合住宅計画研究が，ユーザー（居住者）の真の要求を把握するために，科学的になっていくことを示している。ドイツやイギリスなどのヨーロッパでは，戦災復興としての住宅計画に対する住まい方調査研究が，研究史の主流を形成しており，アメリカヘ多大な影響を与えたという。Schonwandtは，戦後から1982年までの文献データベースから体系的に研究を整理し，計画への提言を示しているが，彼による欧米の研究論文においては，日本における最小の住居での生活の合理化のような課題が必ずしも正面に出て来ず，家族生活での心理的，精神的健康とか子供の成長における自律性・社会性などの問題が強く意識され，住宅計画への楽観的期待がみられた。極端に言えば，欧米では，特に建築計画との関係を自己規制しない素朴なヒューマニズムに立つ住生活観，日本では同じヒューマニズムでも限定された感じで生活操作を企図した機能主義が目立つようだ。研究はまだ欧米の研究の全体を十分に明らかにしているとは言えない。今後は，十分取りあげられていない諸外国，特定の研究者及び周辺領域を意識して，資料収集して充実したい。

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