第二次世界大戦後の1946年から1995年までの50年間に日本本土に上陸して被害を与えた113の台風を対象とし,中心気圧深度,最大円形等圧線半径,時刻,地域,年代などを独立変数とする被害算定式を導き,時刻などの定性的要因が被害規模に与える影響度を求めた.ついで,単位台風勢力あたり被害高(被害度)の経年変化の趨勢から,戦後における災害環境の変化,防災対策の効果などについて考察した.深夜上陸台風は, 1940～50年代には朝・昼・夕の時間帯に上陸した台風に比べ5倍程度の死者をもたらしていたが,近年ではこの時刻差は非常に小さくなってきている.人的被害度は,防災対策の大きな進展が始まる以前の1960年ごろを境に急減し,その後はわずかな低下にとどまっている.一方,家屋損壊被害度は一貫した低下の趨勢を示す.家屋浸水被害度は低湿地の市街地化の進展などを反映して,長期間ほぼ一定値を保った.金額表示の公共土木施設被害度は1970～80年代に急増したが,これは高度成長期における公共投資額の著しい増大に並行した推移を示す.

抄録全体を表示

韓国南東岸に大被害をもたらした台風0314号時の最大波高の特性を, 過去55年間の台風時波高極値との関連で検討するために, 当該期間に生起し, 韓国周辺海域に高波をもたらした多数ケースの台風と台風0314号を対象として, 東シナ海における浅海波浪推算を高地形解像度格子網のもとで行い, 100年確率波高や台風0314号を含む異常台風時の最大波高を求めた. 台風0314号時最大波高は韓国南東岸から日本海西南部海域にかけて, 過去55年間の台風時最大波高あるいは100年確率波高をかなり上まわるという結果や, 韓国沿岸の台風時最大波高の規模はのみならず経路の偶然性に大きく依存するという結果が主な知見である.

抄録全体を表示

北海道においては，近年，台風による風害がたびたび発生している。気候変動の影響で

は今後増加する事が予測されており，勢力を保持したままで台風が北上すると，北海道における森林被害もより深刻になることが懸念される。これらの被害を予測する手段の一つとして力学モデルがあるが，モデルの構築には，力学的なパラメータの他に樹形に関するパラメータが必要である。特に，枝下高Hbや枝下直径Dbは樹形を決定するのに重要なパラメータである。しかしながら，通常の林分調査では枝下高測定は省略される事が多い。また，枝下直径は，そもそも直接測定する事が困難なため，蓄積データは極めて少ない。そこで，本研究では，北海道の主要造林樹種であるカラマツを対象に樹高や胸高直径データから林分平均HbやDbを推定した。また，同様に主要造林樹種であるトドマツについてDbを推定した。本研究では，その推定値と実測値との比較検証を行ったので，その結果を報告する。

抄録全体を表示

最近、台風などの風災が増加傾向にある。理由としての拡大、上陸台風数の増加がある。また、被害を受けた建物では耐力以上の風力が作用したとの指摘もある。初期投資の低減を図るために設計風荷重を設定する嫌いがあり、これが被害を増大させている。 風災リスクを防ぐために重要なことは、規基準を単純に適用しないことである。そこで、耐風設計の重要性を認識するために、オフィス建物を対象としたリスクを評価する簡易法を開発した。この方法は通年の強風出現確率とガラスの破損確率からなっている。東京および他の主要都市を対象に試算を試みた。

抄録全体を表示

デジタル台風は，台風に関する様々なデータを収集し，統合し，分析・検索可能とする，台風ビッグデータを対象としたプロジェクトである。その特徴は，防災情報への活用を念頭に置いた「状況認識のための検索技術」にある。状況認識とは，いま何が起こっており，今後どのように行動すればよいか，という意思決定のプロセスを指す。デジタル台風では，データベースの情報を利用者が深掘りするプル型サービスと，データベースの情報を利用者に届けるプッシュ型サービスのハイブリッドにより，意思決定の迅速性と適応性の両立を目指す。本稿では，画像データ，経路データ，観測データ，テキストデータなど，多様なデータに対する状況のモデル化と並べ替え基準の設定などに関して，その背景にある考え方も含めて紹介する。

抄録全体を表示

視覚化された気候変動に関するデータの提供が，市民の気候変動問題の認知と不安に与える影響を明らかにするため，無作為抽出した市民2,000人を対象に，一般的なグラフ形式の情報提供（統制群）と視覚化されたデータの情報提供（実験群）を行った。事前及び事後調査の結果から，統制群では気候変動問題の認知と不安で統計的に有意な変化はみられなかったが，実験群では，気候の変化に対する認知が有意に増加した。また，気候の変化に対する認知の変化を従属変数，情報提供への評価を独立変数とした二項ロジスティック回帰分析を行った結果，認知の変化にはデザインの親しみやすさや文章の読みやすさが重要であることが示された。

抄録全体を表示

Sever storm and flood disasters were occurred by typhoons every year in Japan. Some people have been killed and injured by typhoons and heavy rainfall even if people can get information about them from a weather forecasting. Therefore, the authors developed a kind of teaching tools of typhoons disaster by using neural networks.The software simply estimate number of casualties and damage of houses by introducing a pattern matching technique because we regarded a distribution of atmospheric pressure as a kind of image pattern. We also tried to estimate damages using some typhoon data after the software had developed.

抄録全体を表示

※本記事に抄録はありません。

抄録全体を表示

　地球温暖化による海面上昇や台風の強大化の影響で，台風に起因する高潮高波の脅威はさらに増していくことが考えられる．したがって，台風特性の将来変化を把握しておくことは，今後の沿岸防災を考える上で重要である．本研究では，台風の常襲地帯であり，過去に幾度も水害を経験してきた有明海を対象として，d4PDFから抽出した台風の経路を自己組織化マップを用いてパターン分類し，台風のパターン別に台風強度を解析することで，台風の経路と強度の将来変化を検討した．その結果，温暖化が進むと台風の経路パターンは多様化し，来襲する

は増すことがわかった．さらに，経路パターン毎の高潮シミュレーションを実施し最大高潮偏差の将来変化を調べた結果，ほとんどのパターンで高潮偏差は大きくなり，高潮災害の危険性は高まる可能性が示された．

抄録全体を表示

　台風の常襲地帯であり高潮災害に対する脆弱性が高い有明海では，温暖化した将来気候において生じる高潮および高波を把握することが強く望まれている．そのためには台風特性の将来変化について妥当性の高い検討が必要である．そこで，本研究では大規模アンサンブル気候予測データ(d4PDF)を用いて有明海における台風特性の将来変化を評価した．評価には，一般的に扱われる台風強度や来襲頻度に加え，高潮に大きな影響を及ぼす台風の進行方向や経路の曲がり具合についても議論し統計的な解析を行った．その結果，将来的に有明海の西の海上を通過する

が増すこと，また来襲する台風の進行方向のばらつきが大きくなること，さらに勢力の強い台風において右に転向する経路を取る台風が増加することなど，今後の高潮高波推算に資する有益な知見を得た．

抄録全体を表示

The aims of this study are to examine the reproducibility of new Meteorological-Surge-Tide coupled model and to estimate the effect of global warming to storm surge. In order to examine the model, the case of typhoon Roke (2011) is taken to be an example since the sea level elevation in this case is the highest record in Tokyo Bay during recent 10 years. For the case of typhoon Roke, the tendency of time history of water level is well reproduced though the maximum value is underestimated. The future case of typhoon Roke is also calculated. The sea level at Shibaura is increased for around 20cm and it is also increased around 40cm at Funabashi. These results imply that the coupled model has good performance but there are still some differences of sea level at Tokyo Bay due to the effect of complex geography.

抄録全体を表示

　令和元年東日本台風は東日本を中心に多量の降雨をもたらした．その中で，首都圏に位置する荒川下流域では氾濫危険水位付近にまで水位が上昇した．さらに大規模な降雨が発生した場合，下流での氾濫発生も懸念され，避難行動の基礎資料としてより雨量を増加させたデータが必要となる．本研究では，WRFを用いた海面水温操作による降水量の変化とその影響分析の結果と併せて，再現性の結果について報告する．その結果，ピーク時刻や雨量に差異があるものの全体的な降雨波形については再現していた．そして，海面水温の増減に対応して降水量も増減することを確認した．この理由として，気圧場の変化に伴う台風経路の変化や水蒸気フラックスの増減に加え，荒川流域上流域の地形効果が要因であることが分かった．

抄録全体を表示

編集後記

抄録全体を表示