令和元年東日本台風は東日本を中心に多量の降雨をもたらした．その中で，首都圏に位置する荒川下流域では氾濫危険水位付近にまで水位が上昇した．さらに大規模な降雨が発生した場合，下流での氾濫発生も懸念され，避難行動の基礎資料としてより雨量を増加させたデータが必要となる．本研究では，WRFを用いた海面水温操作による降水量の変化とその影響分析の結果と併せて，再現性の結果について報告する．その結果，ピーク時刻や雨量に差異があるものの全体的な降雨波形については再現していた．そして，海面水温の増減に対応して降水量も増減することを確認した．この理由として，気圧場の変化に伴う台風経路の変化や水蒸気フラックスの増減に加え，荒川流域上流域の地形効果が要因であることが分かった．
