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クエリ検索: "吉田弘" 編集者
8件中 1-8の結果を表示しています
  • 梶本 五郎, 山口 博司
    油化学
    1992年 41 巻 8 号 629-635
    発行日: 1992/08/20
    公開日: 2009/10/16
    ジャーナル フリー
    The characteristics of soaps prepared from waste edible oil (oils before desgarding used frying oils at home or school refectory) or soybean and rapeseed oils with different degrees of thermal oxidation were investigated. Thermal oxidation oils were prepared by heating in a fryer (National NF-F 100) at 180°C for 20 and 40 h. Waste edible oil collected from home and school was combined. Preparation method of soap, method I. Soaps from fresh and thermal oxidation oils were prepared by heating at 90°C for 3 h with mixtures of 100 g fresh or thermal oxidation oils, 25 g potassium hydroxide and 300 g water. Method II. Soaps from waste edible oil were prepared at room temperature for. 30 d with mixtures of 2500 g waste edible oil, 450 g sodium hydroxide, 2000 g water (added hot water of 500 g every third day) and one cup of left-over rice. They were stored in beakers at room temperature.
    Anisidine, carbonyl and peroxide values and content of oxidized fatty acids (fatty substances insoluble in petroleum ether) in soap were determined with fatty acids isolated by acidifying the mixture with hydrochloric acid.
    Anisidine and carbonyl values of soaps prepared from thermal oxidation oil were markedly lower than those of thermal oxidation oil. Anisidine and carbonyl values were much higher in waste edible oil soap than in waste edible oil. Oxidized fatty acid content in each soap was similar to that of thermally oxidized waste edible oils. Increase in anisidine, carbonyl and peroxide values was observed during storage.
  • 小杉 賢一朗
    水文・水資源学会誌
    1993年 6 巻 1 号 93
    発行日: 1993/03/10
    公開日: 2009/10/22
    ジャーナル フリー
  • 西岡 千文, 宮田 怜, 村上 史歩
    情報知識学会誌
    2021年 31 巻 4 号 482-485
    発行日: 2021/12/18
    公開日: 2022/02/19
    ジャーナル フリー

     オープンサイエンスの潮流の中,健全な学術の発展,データ利活用によるイノベーションの創出などを動機として,適切な研究データ管理・公開が求められている.本稿では,京都大学図書館機構の研究データ管理・公開支援の取り組みとして,ポリシー等の策定,体制づくりと,京都大学学術情報リポジトリ(KURENAI)での研究データ公開事例について紹介する.ポリシー等については,これまでに京都大学は「京都大学研究データ管理・公開ポリシー」,「実施方針策定のためのガイドライン」を図書館機構も携わって策定している.これらの策定までの経緯とともに,現在の取り組みを示す.研究データ公開支援については,KURENAI での研究データ公開件数とその内訳を示すとともに,ファイルサイズ,公開範囲を限定した共有等の課題を報告する.

  • 本間 善夫
    情報の科学と技術
    2002年 52 巻 12 号 615-620
    発行日: 2002/12/01
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル フリー
    インターネットが急激に普及する中で,国内では携帯電話によるインターネット利用者が急増している。携帯電話は通信費が高いものの,どこでも膨大なWeb資源にアクセスできる利点を活かして教育分野でも活用が期待される。利用者が個別に調べ学習ができるほかに,教室での講義などにも利用可能である。本稿では携帯電話向けに公開されている自然科学分野のページをいくつか取り上げ,その可能性を述べる。また,筆者らが公開している化学関連ぺージについても触れ,画像やインタラクティブなコンテンツの重要性に言及する。
  • 子どもの文化―生活の変化と保育との関わりから―
    阿部 明子
    保育学研究
    2004年 42 巻 1 号 84-93
    発行日: 2004/08/30
    公開日: 2017/08/04
    ジャーナル フリー
  • 明治二七年条約改正以前の事案
    中網 栄美子
    法制史研究
    2005年 2005 巻 55 号 81-119,8
    発行日: 2006/03/30
    公開日: 2011/04/13
    ジャーナル フリー
    本稿は最初の改正条約といわれる明治二七年に締結された日英通商航海条約に先立ち、日本がポルトガルの領事裁判権を回収した事件を取り上げ、その背景を紹介するとともに、条約改正における意義を問うものである。一九世紀後半に入るとポルトガルにはかつての繁栄はなく、イギリス、フランス、ドイツなどに比べれば、その存在は日本にとって決して重いものではなかった。他方、司法統計に表れた日葡間の民事事件数をみると、無視しうるほど小さい存在ともいいきれなかった。このような中間的位置にあって、ポルトガルが領事裁判を行うにあたって商人領事を用いたことが日葡間の紛議を生むこととなった。日本の度重なる抗議にもかかわらず、明治二五年にポルトガルが総領事館を廃止し、専任領事を本国に帰還させたことにより、日本は勅令六四号発布に踏み切る。これにより、万延元年以来の日葡修好通商条約中の領事裁判に関する条項を無効にせしめ、事後在留ポルトガル人に対する裁判管轄権を日本が有すると宣言したのであった。条約改正交渉途中に起こったこの事件が、列強諸国をいたずらに刺激することのないよう、日本は各国の動向に細心の注意を払った。当時最大勢力を誇っていたイギリスは介入してこず、むしろポルトガルに冷淡な姿勢をとった。しかし、ポルトガルが代理領事に仏公使プランシーを任命してきたことにより、フランスが日葡事件の前面に出てくることになり、その成り行きは緊張をはらんだものとなった。いつ領事裁判復活への揺り戻しがくるとも知れぬ状況にあって、日本は勅令後ほどなくしてポルトガル人に対する裁判権を行使したが、西欧諸国からの介入を極力回避するため、近代的な法と法制度に基づく裁判を行うべく努めた。この事件はまた、相手国に領事裁判権を実効的に行使できない事由があった場合、国内法をもって、領事裁判を回収することができるということを証明した事件でもあった。
  • 静脈経腸栄養
    2009年 24 巻 1 号 312-413
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/05/28
    ジャーナル フリー
  • 日本農村医学会学術総会抄録集
    2018年 67 巻
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/10/06
    会議録・要旨集 フリー
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