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クエリ検索: "唐桑半島"
110件中 1-20の結果を表示しています
  • 佐々木 啓
    環境教育
    2023年 32 巻 1 号 1_43-49
    発行日: 2023/03/31
    公開日: 2023/04/29
    ジャーナル フリー

     The Karakuwa-hanto Visitor Center was established in 1984 to provide environmental education to tourists visiting the Sanriku Fukko (reconstruction) National Park. This study aimed to examine the background of the establishment of the center, as well as its financial plan. An examination of the administrative documents stored at the visitors center revealed:

    (1) In the early 1980s, the fishing industry, which was the main industry in the town of Karakuwa, was stagnant and the townʼsyounger population had started an exodus. Therefore, the town planned to establish a visitors center in order to revitalize the

    local economy through the promotion of tourism.

    (2) A central theme of the exhibits at the visitors center, since its establishment, has been “tsunami.” The contents of these exhibits

    are decided by a committee consisting of representatives from Miyagi Prefecture and Karakuwa, academic experts, and the

    exhibit production company.

    (3) The visitors center did not intend to rely on government subsidies; the intent was to operate on a self-financing basis through

    admission fees for the Tsunami Experience Museum, located next to the visitors center.

    (4) Although the visitors center did not achieve independent profitability, it was able to secure half of the planned revenue 13 years

    after its establishment.

  • 鎌田 耕太郎
    地質学雑誌
    1979年 85 巻 12 号 737-751
    発行日: 1979/12/15
    公開日: 2008/04/11
    ジャーナル フリー
  • 加藤 誠, 熊野 純男, 箕浦 名知男, 鎌田 耕太郎, 輿水 達司
    地質学雑誌
    1977年 83 巻 5 号 305-306
    発行日: 1977/05/15
    公開日: 2008/04/11
    ジャーナル フリー
  • 植田 今日子
    環境社会学研究
    2012年 18 巻 60-81
    発行日: 2012/11/20
    公開日: 2018/11/20
    ジャーナル フリー

    本稿の目的は,2011年3月11日の津波で甚大な被害をうけた三陸地方沿岸の集落の人びとが,なぜ海がすぐそばに迫る災禍のあった地へふたたび帰ろうとするのかを明らかにすることである。事例としてたどるのは,津波常習地である三陸地方,宮城県気仙沼市唐桑町に位置する被災集落である。この集落では52世帯中44世帯の家屋が津波で流失したが,津波被災からわずか1ヵ月あまりで防災集団移転のための組織をつくり,2011(平成23)年度末には県内でももっとも早く集団移転の予算をとりつけるにいたった。舞根の人びとが集団移転をするうえで条件としたのは,移転先が家屋流失を免れた8世帯の人びとの待つ舞根の土地であること,そして海が見える場所であることであった。本稿は津波被災直後から一貫して海岸へ帰ろうとする一集落の海との関わりから,彼らが災禍をもたらした海に近づこうとする合理性を明らかにするものである。

    海で食べてきた一集落の人びとの実践から明らかになったのは,慣れ親しんだ多様な性格をもつ海は,どうすればそれぞれの場所で食わせてくれるのかをよく知り,長い海難史のなかで培われた“死と向き合う技法”と“海で食っていく技法”の双方が効力を発揮する海であった。すなわち,舞根の人びとにとって被災後なお海のもとへ帰ろうとすることが“合理的”であるのは,海がもたらしてきた大小の災禍を受容することなしに,海がもたらしてくれる豊穣にあずかることはできないという態度に裏打ちされている。

  • 鎌田 耕太郎
    地質学雑誌
    1980年 86 巻 11 号 713-726_4
    発行日: 1980/11/15
    公開日: 2008/04/11
    ジャーナル フリー
  • 飯塚 明子, 石田 祐
    地域安全学会論文集
    2008年 33 巻 33-41
    発行日: 2008/11/02
    公開日: 2019/06/25
    ジャーナル フリー

    Great East Japan Earthquake and Tsunami caused tremendous damages not only to visible economic losses, but to invisible local culture and tradition. This paper aims at analyzing the relations; how the local cultural arts contribute to disaster rehabilitation in social capital prespective including bonding, bridging and linking social capitals. Primary data was collected through questionnaire survey and group interviews to five local cultural preservation societies in Karakuwa, Miyagi prefecture. This paper finds the local cultural arts acts as social capitals to strengthen the bonds and trusts among the local people in the recovery processes, build the network and make connections with outside, however the relations of disaster rehabilitation and local cultural arts clearly differ by each preservation society.

  • 加藤 誠, 鎌田 耕太郎
    地質学雑誌
    1977年 83 巻 4 号 250-251
    発行日: 1977/04/15
    公開日: 2008/04/11
    ジャーナル フリー
  • 中村 華子
    日本緑化工学会誌
    2017年 43 巻 1 号 211-214
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/03/15
    ジャーナル フリー
    宮城県
    唐桑半島
    を事例に,景観保全が必要な地域の保全・管理はどうするべきか検討した。マツ材線虫病の被害対策として枯損木を加工したウッドチップを敷設し補植が行われているが,光環境が改善した立地には 2,3年生の健全な実生が多数成立し,天然更新の可能性もある。更新の可能性を予備的に調査し検討した。また実現可能な管理として,利用しながら合意を形成して進めるプロセス・プランニング手法の活用を提案する。
  • 影山 智将
    学術の動向
    2015年 20 巻 8 号 8_36-8_42
    発行日: 2015/08/01
    公開日: 2015/12/04
    ジャーナル フリー
  • *渡邊 聡士, 坂本 泉, 横山 由香
    日本地質学会学術大会講演要旨
    2023年 2023 巻 T6-P-12
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/04/10
    会議録・要旨集 フリー

    2011年3月11日三陸沖を震源とする東北地方太平洋沖地震(Mw.9.0)が発生した.それに伴う津波により,東北地方太平洋沖沿岸域に甚大な被害を受けた.東北地方の湾内浅海域から,この津波による津波堆積物が確認され,岩手県広田湾ではその起源が周辺海岸砂と津波前の海底堆積物にある可能性が推察された(横山他,2021).本発表では,砂粒鉱物組成を用いて津波堆積物の起源を明らかにするため,津波堆積物,津波前海底堆積物および周辺海岸砂の砂粒鉱物組成分析を行った.  調査は岩手県広田湾を対象に行った.広田湾の後背地質は,東西で異なり,湾東部(広田半島)に白亜系花崗岩類,湾西部(

    唐桑半島
    )に古生界堆積岩類が分布している.湾奥部からは2級河川の気仙川が流入し,周辺には石灰岩・デイサイト・花崗岩類・海成泥岩が分布している.広田湾は,湾東西で後背地質が異なることから,それぞれの特徴を示し,起源推定に適した湾と考える. 試料は,湾奥部(高田松原海岸),湾東部2地点(大陽・矢の浦,金室崎),湾西部2地点(古谷,福伏)を用いた.コア試料は,2013年に採取した13HV10(水深18.0 m,海岸から約2 km,全長141 cm),2014年に採取した14HV6(水深28.5 m,海岸からの距離約3 km,全長110 cm)を用いた.これらの試料に対し,レーザー回析散乱法による粒度分析,岩相記載,砂粒鉱物組成分析を行った.砂粒鉱物分析では,篩を用いて,粗粒砂,中粒砂,細粒砂に対して,実体顕微鏡を用いて1試料について,200個以上を同定した. 海岸砂の砂粒鉱物組成は,主に花崗岩片,石英,長石が確認された.花崗岩片は湾奥部に近い地域(高田松原海岸,大陽・矢の浦,古谷)で高い割合で見られた.湾奥部から湾口部に向けて,花崗岩片の割合は減少し,広田半島(金室崎)では石英や角閃石,
    唐桑半島
    (福伏)では堆積岩や斜長石が多く認められた. コア試料はいずれも上位の砂層(Layer1),下位(Layer2)の泥~砂混じり泥層に区分され,明瞭な不連続面で区分される.横山他(2021)により,両コア試料におけるLayer1は,2011年の東北地方太平洋沖地震による津波堆積物,Layer2は湾内通常堆積物と推定されている. 13HV10のLayer1(津波堆積物層)の層厚は約48 cm認められた.層内部(約24 cm)にも,沖へ傾斜する不連続面が確認され,その上部と下部は異なるタイミングに堆積した可能性が示唆される.13HV10の砂粒鉱物組成は,10 cm間隔で観察した.その結果,全体として花崗岩片・雲母・石英の順に多く確認された.どの層および粒度においても花崗岩片と雲母が約60~80 %の割合を占めた.層毎では,Layer1は花崗岩片・雲母・石英の順に高く,Layer2では雲母・花崗岩片での順に高く,主な鉱物組成が異なった.また,雲母の割合はLayer2と比較し,Layer1でその変化が大きい傾向が見られた. 14HV6のLayer1の層厚は約25 cm認められた.このコアは,Layer2の約103~105 cm層に極細粒砂が狭在し,下位層と明瞭な不連続面をもって区分され,過去のイベント層の可能性が考えられる.砂粒鉱物組成は,15 cm間隔で観察した.このコアでは,13HV10と異なり,生物片(貝殻片や有孔虫など)が確認され,一部の層では急激にその割合が増加した.鉱物組成は,主に雲母,花崗岩片,石英からなり,Layer1では,雲母,花崗岩片および石英が卓越し,雲母の割合が大きく変化する傾向が確認された.Layer2では雲母に加えて,生物片が多く見られた.また,Layer2に狭在する砂層の組成は,Layer1の組成と似通っており,イベント層は通常時堆積物と異なる組成を示す可能性が考えられる. 以上より,広田湾の砂粒鉱物組成は津波堆積物(Layer1)も津波前通常堆積物(Layer2)も,主に花崗岩片と雲母からなることが分かったが,コア試料中に見られた花崗岩片および角閃石は気仙川・広田半島を起源に持つ可能性が考えられる.コア試料の砂粒鉱物組成の割合は,Layer1とLayer2で異なることが認められた.特に13HV10では,Layer1では花崗岩片が卓越し,Layer2では雲母片が卓越した.また,14HV6のLayer2に狭在するイベント砂層は,Layer1と似通った組成を示し,イベント層の同定に砂粒鉱物組成が有用な情報を与えると考えられる.また,コア試料には,雲母が全体的に確認されたのに対し,海岸砂ではほとんど見られなかった(約0~7.5 %).これは,海岸が波浪の影響で雲母は堆積しにくい環境であると考えられる.[引用文献] 横山ほか(2021)堆積学研究,79(2),47-69.

  • 二宮 宣文, 久野 将宗
    日本医科大学医学会雑誌
    2011年 7 巻 Suppl.1 号 S57-S61
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/12/07
    ジャーナル フリー
  • 旧唐桑町屋号電話帳にもとづく地理空間分析
    伊藤 香織, 德永 景子, 前橋 宏美, 結城 和佳奈, 髙栁 誠也
    都市計画論文集
    2023年 58 巻 3 号 1570-1577
    発行日: 2023/10/25
    公開日: 2023/10/25
    ジャーナル オープンアクセス

    本研究では,「唐桑町屋号電話帳」から作成した旧唐桑町全体の屋号語彙地理空間データに含まれる4600余語の屋号語の分布を地理的観点,社会的観点から定量的に分析し,屋号が人の認識を通して地域のどのような性質を表しているのかを探る.分析で得られた主な知見は,以下の通りである.(1)職業や家,分家,位置関係などを表す屋号語は出現頻度が高く,満遍なく分布しており,旧唐桑町全体に共通する共同体や位置関係の認識を表していると考えられる,(2)山,海,川,田,船,店,道など立地の地理的条件や人の活動を反映していると考えられる屋号語彙が多い,(3)特定の地区に集中する屋号語や特定の屋号語に偏った屋号語彙構成をもつ地区などが共同体の社会的条件を反映していると考えられる.

  • 環境教育
    2023年 32 巻 1 号 1_1-2
    発行日: 2023/03/31
    公開日: 2023/04/29
    ジャーナル フリー
  • 東日本大震災の復興曲線インタビューから
    宮本 匠
    質的心理学研究
    2015年 14 巻 1 号 6-18
    発行日: 2015年
    公開日: 2020/07/10
    ジャーナル フリー
    災害からの復興支援は,被害からの回復を目指すという意味で未来に向けられた実践である。一方で,復興支援においては,被災者に「寄り添うこと」「ただ傍にいること」というように,現在に向けられた実践が重要であるともいわれる。外部支援者がとるこのような時間論的態度が災害復興過程においてどのような意味をもつのかを明らかにするために,本研究では,2011年の東日本大震災で被災した宮城県気仙沼市
    唐桑半島
    に住む被災者に復興曲線インタビューを行った。復興曲線インタビューとは,被災者に災害から現在までの心の状態をあらわす曲線を描いてもらい,それを意味づけながら復興過程について語ってもらうインタビュー手法である。復興曲線インタビューの結果から,災害により大きな喪失を経験した人が,未来に向けられた実践に困難を覚えるときに,相手のかけがえのなさに重きをおいた外部支援者による現在に向けられた実践が重要であることを指摘し,それを保育の臨床コミュニケーション論において提起された「めざす」かかわりと「すごす」かかわりという概念から考察した。
  • 鎌田 耕太郎
    日本地質学会学術大会講演要旨
    1978年 1978 巻 86
    発行日: 1978/04/01
    公開日: 2017/10/14
    会議録・要旨集 フリー
  • 永広 昌之, 森 啓
    地質学雑誌
    1993年 99 巻 5 号 407-410
    発行日: 1993/05/15
    公開日: 2008/04/11
    ジャーナル フリー
  • 横山 勝英
    日本リスク研究学会誌
    2014年 24 巻 2 号 93-99
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/11/06
    ジャーナル フリー
    The tsunami that followed the earthquake on March 11, 2011, destroyed almost all the cities and villages along the serrated coast of northeast Japan. The affected prefectures plan to reconstruct and enlarge a coastal levee to prevent damage from future tsunamis. Since the coastal levee will cover the flat land close to the shore and available land can decrease remarkably in a small fishing village, it is not appropriate to construct a huge coastal levee that could exceed 10 m in height. It is necessary to consider local characteristics such as topography, population, industry, the natural environment, culture, and lifestyle before developing a disaster prevention plan. Moreover, residents, specialists, and the administration should discuss appropriate methods to defend local communities against future tsunamis. The coastal levee is only one means for disaster prevention, and its effective use is predicated on the condition that it does not lead local communities to decline.
  • 金川 久一
    日本地質学会学術大会講演要旨
    1985年 1985 巻 462
    発行日: 1985/03/25
    公開日: 2017/08/25
    会議録・要旨集 フリー
  • 永広 昌之
    地学教育と科学運動
    2017年 79 巻 24-
    発行日: 2017/11/24
    公開日: 2020/06/02
    ジャーナル フリー
  • 渡辺 圭
    危険と管理
    2014年 45 巻 209-220
    発行日: 2014年
    公開日: 2019/12/23
    ジャーナル フリー
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