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クエリ検索: "国際競技連盟"
128件中 1-20の結果を表示しています
  • -国際競技大会の招致・開催に関する戦略立案と研究進展の観点からの検討-
    和久 貴洋, 久保田 潤, 原 将史
    Journal of High Performance Sport
    2022年 10 巻 50-63
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/12/18
    ジャーナル オープンアクセス
    The purpose of this study was to obtain fundamental knowledge for a strategic approach in future sport policies to bid for and host international sport events and to explore the potential for the application of social network analysis in the field of international sport event research. We attempted to reveal the worldwide network structure among the international federations and countries hosting senior-class high level international sport events (Olympic sports only) like world championships and/or world-cups, for the past twenty years from 2001 to 2020. We defined the host countries and international federations of 647 international sport events as nodes, and measured the total numbers of nodes and ties of the network, the density of the network, and the degree of nodes using social network analysis. Furthermore, we used NetDraw to create a network map of hosting countries and international federations. The network consisted of 114 nodes and 878 ties with the density of 0.068. Countries with higher degree centrality were Germany, the United States, China/Spain, Italy, France, Japan/Russia, Great Britain, Canada, Hungary, and Australia throughout the past 20 years. The degree centralities in the first decade were higher for Germany/the United States, Spain/Italy, Canada/Japan, France, China, Australia, and Russia/Great Britain, while during the last decade China, France/Russia, Germany, the United States, Hungary/Spain, Italy/Japan, Great Britain, the Netherlands and Korea had a higher degree centrality. The international federations for sailing, cycling, swimming, gymnastics, athletics, wrestling, canoe, handball, modern pentathlon, and volleyball had a higher degree centrality throughout the past 20 years. In the second decade, the international federations for boxing, table tennis and taekwondo also had a higher degree centrality. These findings revealed the worldwide network structure and property among stakeholders related to hosting international sport events. Our findings provided basic evidences for understanding of market scale of international events and identification of competitive countries or potential sports/events in strategic planning of bidding for and hosting international sport events in the future. Social network analysis can be applied to researches in relation to high performance sport development, influence to international sports, and social effects on constancy of hosting international events in the field of international sport event research.
  • 和久 貴洋
    地理科学
    2023年 78 巻 3 号 103-115
    発行日: 2023/09/28
    公開日: 2023/10/06
    ジャーナル 認証あり

    本稿では,国際スポーツイベントのレガシーに関する最近の研究知見および東京2020大会前後からのスポーツ界と国際機関の動向を踏まえて,国際スポーツイベントのレガシー創出・定着に向けて留意すべき点を整理するとともに,国際スポーツイベントのレガシーに関する今後の検証課題を提起した。最近の研究成果は,今後の国際スポーツイベント開催に向けて,招致・開催の戦略性,参加者に快感情を与える仕組みや取組み,およびレガシーに係る経験や記憶の長期共有に向けた工夫が重要であることを示唆した。また,スポーツ界および国際機関の最新動向として,安全なスポーツ環境の強化,デジタル交流の拡大,若年層の取り込み,スポーツSDGなどがあり,それらが国際スポーツイベント開催による経済・社会・環境面の効果,さらにレガシーの時間・空間・領域に影響を及ぼす可能性があることを示した。その上で,その可能性を高める要素として,SNS,AR・VR・メタバースなどのバーチャル空間,招致・開催都市の国際スポーツイベント戦略,若年層の関与が重要であることを提起した。

  • ドルテッパー グードゥルン, 田原 淳子, 井谷 聡子, 來田 享子
    スポーツとジェンダー研究
    2012年 10 巻 29-39
    発行日: 2012年
    公開日: 2023/06/29
    ジャーナル オープンアクセス
  • 小松 武雄
    日本体育学会大会号
    1987年 38A 巻 021112
    発行日: 1987/08/15
    公開日: 2017/08/25
    会議録・要旨集 フリー
  • *山澤 文裕
    日本毒性学会学術年会
    2018年 45.1 巻 S16-2
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/08/10
    会議録・要旨集 フリー

     スポーツは社会を変え、世界を変え、世界平和をもたらす力を持っています。その力を損なうものとして、ドーピングは八百長、年齢詐称、セクハラなどとともに挙げられます。ドーピングはスポーツという人間がつくった文化を破壊し、スポーツにおけるインテグリティ(高潔さ)を貶めるため、厳しく禁止されています。1999年に設立された世界アンチ・ドーピング機構(WADA)は、世界アンチ・ドーピング規程(WADC)、および禁止表、治療使用特例、検査などに関する国際基準を策定しました。オリンピックへの参加には、各国政府、

    国際競技連盟
    がWADCに署名することが大前提で、各国政府、
    国際競技連盟
    はアンチ・ドーピング活動を積極的に行っています。

     WADAは、当該物質又は方法の使用が、1競技力を向上させ(向上させうるという)医学的その他の科学的証拠、薬理効果又は経験が存在すること、2 競技者に対して健康上の危険性を及ぼす(及ぼしうるという)医学的その他の科学的証拠、薬理効果又は経験が存在すること、3 スポーツ精神に反するとWADA が判断していること、の3 つの要件のうち、いずれか2 つの要件を充足すると判断した場合、その物質又は方法を禁止表に掲げることを検討します。また、当該物質又は方法によって他の禁止物質又は禁止方法の使用が隠蔽される可能性があるという医学的その他の科学的証拠、薬理効果又は経験が存在するとWADA が判断した場合には、その物質又は方法も禁止されます。禁止表に掲げられる禁止物質および禁止方法についてWADA の判断は終局的なものであり、異議を唱えることができません。一方、禁止物質又は禁止方法を使用しないと、健康被害がもたらされる場合があり、それらの使用を認める治療使用特例があります。このような国際基準についてご紹介いたします。

     ドーピング検査は尿検体だけではなく、血液検体も多く用いられています。世界では1年間に32万件程度の検査が行われ、わが国では6500件ほどのドーピング検査が行われています。蛋白同化薬や興奮薬によるアンチ・ドーピング規則違反(ADRV)が数多く報告されていますが、近年は検体分析では捕捉しえないADRVも報告されるようになりました。わが国では汚染されたサプリメント使用によるADRVも多く、日本アンチ・ドーピング機構(JADA)が中心となって、教育・啓発活動に取り組んでいます。東京2020に向けて国を挙げた体制が必要で、法整備が進められています。

  • 初山 泰弘
    リハビリテーション医学
    2004年 41 巻 Supplement 号 S114
    発行日: 2004/05/18
    公開日: 2010/02/25
    ジャーナル フリー
  • 世界アンチ・ドーピングプログラムと国体
    山澤 文裕
    体力科学
    2005年 54 巻 1 号 31-32
    発行日: 2005年
    公開日: 2006/12/01
    ジャーナル フリー
  • 近藤 良享, 畑 孝幸
    日本体育学会大会号
    2003年 54 巻
    発行日: 2003/08/26
    公開日: 2017/08/25
    会議録・要旨集 フリー
  • 三村 由紀
    武道学研究
    2019年 52 巻 Supplement 号 S_6
    発行日: 2019/09/05
    公開日: 2024/01/30
    ジャーナル フリー
  • *秋本 崇之
    日本臨床薬理学会学術総会抄録集
    2023年 44 巻 44_3-C-S40-4
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/01/09
    会議録・要旨集 フリー

    ドーピングは,スポーツにおいて禁止されている薬物などを用いて,競技パフォーマンスを向上させようとする行為である.医学・薬学研究の成果物である治療薬が,スポーツ界において不正に利用されることがある.アスリートの健康を守り,平等な競技条件(クリーンスポーツ)を確保するために,世界アンチ・ドーピング機構(WADA),国際オリンピック委員会,

    国際競技連盟
    は,競技パフォーマンスを向上させる物質や方法をドーピングと認め,禁止してきた.それにもかかわらず,勝利への欲望が,これらの禁止薬物や方法を悪用するアスリートを生み出している. さらに,近年の遺伝子治療やゲノム医療の急速に進歩に伴い,遺伝子レベルでドーピングが行われる可能性が懸念されている.WADAは,遺伝子や細胞を用いたドーピングを「運動能力を向上させる能力を持つ遺伝子,遺伝要素および/または細胞の非治療的使用」と定義し,2003年の世界アンチ・ドーピング規定の改訂において,これらを新たな禁止項目として追加した.  現時点でも,貧血,筋ジストロフィー,末梢血管疾患といった疾患の治療のために開発されてきた遺伝子治療薬は,ドーピングにも利用される可能性がある.また,今後の生命科学技術の進歩により,このような可能性を持つ遺伝子は今後数多く発見されるだろう.このため,適切な規制の整備と,検出方法の開発が重要である. 本発表では,遺伝子ドーピングの現状とパフォーマンス向上遺伝子の候補,検出方法の開発状況について概説する.

  • 近藤 良享, 畑 孝幸
    体育・スポーツ哲学研究
    2003年 25 巻 1 号 59-64
    発行日: 2003年
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • JADAの取り組みを例に
    *山本 真由美
    日本体育・スポーツ・健康学会予稿集
    2023年 73 巻 1a102-03-01
    発行日: 2023年
    公開日: 2023/12/01
    会議録・要旨集 フリー

    本発表では、全世界・全スポーツの統一のルールである「世界アンチ・ドーピング規程(以下、Code)」及びCodeに付随し義務事項である8つの国際基準における「教育に関する国際基準 (International Standard for Education: ISE) 」の国際的なルールを基にする。本発表では、主として以下を紹介する。

    1)2021年版Code (以下、2021Code)及びISEの目的と概略

    2)2021Code/ISEに準拠した日本での体制づくり

    3)価値を基盤とした教育推進のねらい、今後の展望 

    2003年版Codeが2004年アテネ・オリンピック直前に施行されてから、Codeはグローバルなスポーツやアンチ・ドーピング規則違反の状況等を鑑み、3回の改訂がされている。2003Codeから教育に関しては世界規程内に提示され、その重要性はアンチ・ドーピング機構(Anti-Doping Organization: ADO)が認識し実施してきたが、国際基準は存在しなかったことで、共通見解を得ることができなかった。国際連合教育科学文化機関(UNESCO)が2007年2月1日に「スポーツにおけるドーピングの防止に関する国際規約 (International Convention against Doping in Sport)」を発効し、Codeにおける政府の位置づけ、教育や研修に関する締約国の役割等を明確にした。

    2021年1月に施行したISEでは、「教育 (Education)」を定義すると共に、ISEにおける固有の定義を明示、660以上のCodeの署名当事者(国際オリンピック委員会、

    国際競技連盟
    等含む)が共通の言語で教育を推進し、準拠すべき原則を提示した。教育とは、「スポーツの精神を育成し保護する価値観を浸透させ、かかる行為を発展させ、また、意図的及び意図的ではないドーピングを予防するための、学習の過程をいう」と定義し、価値を基盤とした教育、啓発、情報提供、アンチ・ドーピング教育といった教育の4要素を組み込んだ、教育プログラムを推進することを要請している。日本で2021Code/ISEの施行のため、「スポーツの精神を育成し保護する価値観を浸透させ」るための教育体制・プログラムづくりを紹介し、世界的にクリーンでフェアなスポーツ環境を守り創っていくための、価値を基盤とした教育の今後の方向性を紹介する。

  • 白井 克佳
    武道学研究
    2019年 52 巻 Supplement 号 S_1-S_2
    発行日: 2019/09/05
    公開日: 2024/01/30
    ジャーナル フリー
  • コーフボール実践を通しての体育への苦手意識の変容に着目して
    *加藤 凌, 佐藤 善人
    日本体育・スポーツ・健康学会予稿集
    2021年 71 巻 2O1201-03-01
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/12/28
    会議録・要旨集 フリー

    我が国の体育授業は、1989年より、かつて男女間に存在したカリキュラム上の違いは無くなり、平等に学習の機会が担保されている。しかし、現在、スポーツから離れる女性の数は男性と比べて多い。この問題は様々な原因から生じていると思われるが、男子に比べ女子の運動・体育嫌いの割合が高いことは看過できない点である。つまり、体育授業におけるジェンダー平等は、形式的には担保されていても、実質的には実現されていないと考えられる。

     運動・体育嫌いは様々な要因から生起するが、特に女子は男子と比べて、劣等感や羞恥心から運動・体育嫌いになる傾向を有すると指摘されている。また、体育への苦手意識の中でも、回避感情と劣等感感情は女子の方が抱きやすく、性差が存在している。

     この性差を解消していくためには、指導の中で必要な「配慮」をすることが重要である。しかし、その種目固有の攻防のバランスを考慮することなく、いたずらにルールを改変した実践もある。

     本研究は、 IOC承認

    国際競技連盟
    連合に加盟している競技の中で、唯一の男女混合で行うチームスポーツであるコーフボールに注目した。そして、小学校5年生を対象に実践を行い、その前後で体育への苦手意識の変容を分析することを通して、コーフボールが体育授業におけるジェンダー平等の実現に貢献するボールゲームとなりうるのかを検討することを目的とした。

     その結果、実践前後において児童全体と女子の回避感情が有意に低下し(p<.05)、回避感情と劣等感感情と嫌悪感情の性差が解消傾向にあった。このような結果となった要因には、本研究におけるコーフボールが男女共にゲームに参加しやすいボールゲームであったことが考えられる。

     ここから、コーフボールは、体育への苦手意識の性差を解消させることができるボールゲームの一つだと示唆され、体育授業におけるジェンダー平等の実現のために貢献する可能性が示された。

  • 藤原 健固, 福川 敦, 殿内 勝夫
    日本体育学会大会号
    1988年 39A 巻 021C09
    発行日: 1988/08/20
    公開日: 2017/08/25
    会議録・要旨集 フリー
  • -国際競技連盟の設立以降を中心として-
    岸 一弘, 牛山 幸彦, 大庭 昌昭
    コーチング学研究
    2017年 31 巻 1 号 67-80
    発行日: 2017/10/01
    公開日: 2019/03/01
    ジャーナル フリー

        This article aims to find a clue to developmental processes of techniques by reviewing the transition of game rules in the racket type sports and the terminology items related to techniques described in the literature. The results will be summarized as follows.
    1. A general rule of the modern tennis, consisting of a total of 35 articles, was adopted in 1923. For around 90 years after the establishment, it is considered as the major changes; both legs can be away from the ground in the case of service, and “tie- break” was introduced.
    2. In 1922, the basic rule of modern table tennis was enacted in England. In 1931, the international competition rules, including 47 articles, were established. Then, more than ten-time revisions on the rules could be made from 1937 to 2014.
    3. The fundamental rules of the modern badminton competition were established by “Laws of Badminton,” issued in 1934. The rules made a major change; “rally point system” was replaced with “a side-out system” in 2006, and 21 points in three games matches could be applied in all games.
    4. In technical terms of tennis, “volley” was shown in all references. The technical term of table tennis, “drive,” was included in 82% of references. With regard to badminton, “smash” was presented in all references. Badminton has the most technical terms about service, stroke, and shot.
    5. Figure 4 shows the developmental process model (hypothesis) of the techniques of racket type sports.

  • 村上 智恵
    日本体育学会大会予稿集
    2008年 59 巻
    発行日: 2008/09/09
    公開日: 2017/04/06
    会議録・要旨集 フリー
  • 渡邊 航平
    日本体育学会大会予稿集
    2008年 59 巻
    発行日: 2008/09/09
    公開日: 2017/04/06
    会議録・要旨集 フリー
  • 和所 泰史
    日本体育学会大会予稿集
    2008年 59 巻
    発行日: 2008/09/09
    公開日: 2017/04/06
    会議録・要旨集 フリー
  • 海老島 均, 粂野 豊
    日本体育学会大会号
    1986年 37A 巻 023113
    発行日: 1986/10/01
    公開日: 2017/08/25
    会議録・要旨集 フリー
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