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将来の環太平洋自然エネルギー経済圏の可能な形態について
木下 幹夫
MACRO REVIEW
2011年 24 巻 1 号 33-36
発行日: 2011年
公開日: 2011/09/28
DOI
https://doi.org/10.11286/jmr.24.33
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海面の常圧から深海の高圧までの範囲を雰囲気圧力として提供する海を立体的に利用する一連の技術が開発されれば、資源循環型で環境負荷を低減する自然エネルギー利用に発展する可能性がある。環太平洋自然エネルギー経済圏の可能性を検討した。
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(581K)
エコドライブ走行の燃料消費率低減効果に関する研究
松本 修一, 朴 泰輝, 川嶋 弘尚
土木計画学研究・論文集
2010年 27 巻 991-998
発行日: 2010年
公開日: 2017/11/29
DOI
https://doi.org/10.2208/journalip.27.991
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地球温暖化対策の一手法として,自動車から排出される二酸化炭素量をエコドライブ走行を行うことによって削減しようという試みがある.エコドライブ走行は,発進時における緩やかな加速や,走行時の加減速を減らすなどの運転行動によって低燃費を実現する手法である.エコドライブ走行の有効性に関する検討は,単一車両による評価がほとんどであり,複数台の車群に関しては未だ不十分である.本研究では,ドライビングシミュレータと交通シミュレータを相互接続した実験環境を用いて,一般街路における車両追従時のエコドライブ走行が燃料消費量削減に与える影響などを定量的に評価する.
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(14445K)
DEAに基づく都市交通システムの環境効率性評価手法の開発と適用
吉野 大介, 藤原 章正, 張 峻屹
土木計画学研究・論文集
2010年 27 巻 173-180
発行日: 2010年
公開日: 2017/11/29
DOI
https://doi.org/10.2208/journalip.27.173
ジャーナル
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先進国・途上国ともに持続可能性の観点から環境負荷削減とモビリティの維持向上の両立が求められる中,本研究ではWBCSDが提案したEco-efficiencyを応用して都市交通システムの環境効率性評価モデルの構築を行う.構築するモデルはDEA(データ包絡分析法)を基本としており,都市交通システムの多様性をモデル内で考慮することができる点が特徴的である.また,モデル内で公共交通依存型都市,私的交通依存型都市,私的・公共交通調和型都市別にベンチマークを設定することで,算出される評価指標に実効性を持たせることを可能とした.
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(992K)
環境効率指標を用いたテレビ会議と出張会議のLCAによる比較
森本 涼子, 柴原 尚希, 後藤 直紀, 加藤 博和
土木計画学研究・論文集
2009年 26 巻 181-188
発行日: 2009年
公開日: 2017/11/29
DOI
https://doi.org/10.2208/journalip.26.181
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ICTサービス導入は、交通活動による環境負荷を削減する可能性がある。本研究では、テレビ会議が出張会議を代替することによる環境負荷削減・環境効率向上の可能性を、LCAを用いて検討する。環境負荷増大要因となる、会議に付随する活動やテレビ会議導入によって生じる余剰時間の行動も評価対象とし、交通機関利用に関するいくつかの要因についての感度分析によって詳細に分析する。その結果、近距離出張であれば、鉄道利用や短距離自動車利用の方が、また長距離出張であれば、テレビ会議の方がSyLC-CO
2
が小さく環境効率が大きくなることが示される。さらに、テレビ会議の大幅普及に伴う新幹線の運行本数の変化がCO
2
排出量に及ぼす影響も推計している。
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(593K)
環境教育による長期的な態度行動変容
洗練化と合理化
林山 泰久, 稲垣 雅一, 阪田 和哉
土木計画学研究・論文集
2005年 22 巻 287-296
発行日: 2005/10/31
公開日: 2010/06/04
DOI
https://doi.org/10.2208/journalip.22.287
ジャーナル
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本研究は, 双曲型割引関数モデルに依拠した態度行動変容モデルを定式化し, 環境教育の長期的効果を明らかにしたものである. その結果, 環境教育は洗練化と合理化という2つの大きな効果が存在し, 洗練化は負の効果をもたらす可能性があることおよび合理化は正の効果があることを示した. 最後に, 本研究では環境教育を実施する際に, 洗練化と合理化に対してどのような環境教育が有効であるか明らかにした.
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(1645K)
運輸産業を取り入れた応用一般均衡モデルの開発
森杉 壽芳, 上田 孝行, 武藤 慎一, 近藤 有一郎
土木計画学研究・論文集
1996年 13 巻 349-360
発行日: 1996/08/31
公開日: 2010/06/04
DOI
https://doi.org/10.2208/journalip.13.349
ジャーナル
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現在、自動車交通は大気汚染や騒音、交通事故といったいわゆる外部不経済の問題をもたらしており、その抑制のための各種政策が提案・実施されている。しかし、それらの政策の導入は、外部不経済を抑制する一方、種々の社会経済活動に対して費用負担の増加を求めることになり経済的便益の損失をもたらす。そこで、本研究では、運輸部門と自動車関連産業を明示化した応用一般均衡モデルの開発を行い、外部不経済抑制策実施に伴う経済影響を評価する方法を確立した。本モデルは、各種交通手段の機関分担まで考慮している点で政策の影響を直接受けるであろう運輸部門に関する詳細かつ正確な評価が行え、さらに運輸以外の産業に対する波及影響まで含めた経済影響評価が可能となる。また、本モデルを適用し、自動車燃料税を増徴させた場合の経済影響評価を実際に行った。
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(1635K)
自動車交通の公平な燃料価格水準
森杉 壽芳, 小池 淳司, 武藤 慎一
土木計画学研究・論文集
1995年 12 巻 283-294
発行日: 1995/08/31
公開日: 2010/06/04
DOI
https://doi.org/10.2208/journalip.12.283
ジャーナル
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自動車交通は、大気汚染や騒音、交通事故といったいわゆる外部不経済をもたらしているにもかかわらず、必ずしも十分にその責任を負っていないという批判がある。そこで本研究では、道路整備に対する投資と同様、これら外部不経済的費用も自動車交通に起因する支出と考え、現在自動車利用者が税あるいは有料道路料金という形で負担している費用と収支をとることにより、自動車利用者にとっての負担不足分の算出を行う。そして、2010年を評価年として、その負担不足分がゼロとなるようなガソリン・軽油価格すなわち外部不経済を自動車利用者自身が完全に責任をとるという意味で、原因者負担の立場からみた公平な燃料価格水準の推定を行う。
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(1304K)
日本-アジア圏におけるバイオ燃料の需給システムの成立可能性に関する研究
紀伊 雅敦, 丸山 敦史, 甲斐 聡
土木計画学研究・論文集
2009年 26 巻 341-346
発行日: 2009年
公開日: 2017/11/29
DOI
https://doi.org/10.2208/journalip.26.341
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本研究では,日本-アジア圏を対象にバイオ燃料の需給システムを部分均衡モデルを用いて分析し,それが成立可能となる条件を評価した.その結果,CO
2
削減価値が高ければ対象地域での需給システムの成立可能であり,またエネルギー需要が増加すると成立可能性が高まることが示された.また,バイオ燃料の消費便益に対する輸送距離の感度は高く,我が国でバイオ燃料利用を進めるならばASEAN地域を輸入元として検討する価値があることが示唆された.ただし,前提条件には偏りがある可能性があり,それらの更新により結果が変更されうることに留意が必要である.
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(675K)
目標設定型アプローチによる運輸起源のCO2排出削減施策の提示
中村 英樹, 林 良嗣, 都築 啓輔, 加藤 博和, 丸田 浩史
土木計画学研究・論文集
1998年 15 巻 739-745
発行日: 1998/09/30
公開日: 2010/06/04
DOI
https://doi.org/10.2208/journalip.15.739
ジャーナル
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我が国の運輸交通部門からのCO2排出量を, どの規模の都市でどの程度削減する必要があり, またそのために求められる施策の程度がどのくらいかといった具体的な数値目標が明示されていない. CO2排出量削減を確実に達成するためには, 具体的な目標設定の上で, 交通施策を決断し努力する必要がある. 本研究では, 2010年におけるCO2排出量の必要削減量を設定し, その実現に向けて必要な交通施策目標値を提示する. 特に都市内旅客輸送に関しては, 交通機関分担率や輸送効率をはじめとした交通特性が都市の規模により異なることを考慮して, 必要なCO2排出削減量, およびそのための交通施策目標値を都市規模別に算出し, 実現可能性について考察する.
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(1041K)
農業農村工学分野における地球環境研究の方向と課題
渡邉 紹裕
農業農村工学会誌
2010年 78 巻 1 号 3-7,a1
発行日: 2010年
公開日: 2019/01/08
DOI
https://doi.org/10.11408/jjsidre.78.1_3
ジャーナル
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地球環境問題
には,地球温暖化の影響評価や適応・緩和,生物多様性や生態系の保全など,農業農村工学分野が解決に貢献すべき分野も多く,責任も大きいが,具体的に課題が組織的に設定されて,研究が着実に進展しているとは言い難い。この状況に鑑み,農業農村工学会では「
地球環境問題
に関する研究推進小委員会」を中心に対応を検討しているが,その中間まとめを軸に,研究展開の実態と喫緊に取り組むべき課題を整理した。本報では,その概要を紹介するとともに,
地球環境問題
の性格とその取組みの課題を踏まえて,農業農村工学分野のビジョンとして追究をめざしている「水土の知」の
地球環境問題
への取組みにおける役割を論じた。
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(710K)
地球環境問題
に想う
鈴木 智雄
日本醸造協会誌
1990年 85 巻 7 号 437
発行日: 1990/07/15
公開日: 2011/09/20
DOI
https://doi.org/10.6013/jbrewsocjapan1988.85.437
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(248K)
クリーンエネルギと農業 (その1)
クリーンエネルギと地球環境問題
片山 秀策
農業土木学会誌
1992年 60 巻 6 号 533-538,a1
発行日: 1992/06/01
公開日: 2011/08/11
DOI
https://doi.org/10.11408/jjsidre1965.60.6_533
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現在焦点となっているオゾン層の破壊, 温暖化, 酸性雨, 熱帯雨林の消失, 砂漠化, 海洋の汚染などの
地球環境問題
の考え方, 農業との関連について述べ,
地球環境問題
の多くはエネルギ問題につながることを明らかにする。
さらに, わが国農業におけるエネルギ利用状況, エネルギ資源の現状を論じる。最後に,
地球環境問題
とエネルギ問題に対応し, 農業を持続的に発展させるために必要な要素としてのクリーンエネルギとその利用の考え方を述べる。
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(3325K)
地球環境問題
を考える
茂木 賢三郎
日本醸造協会誌
1996年 91 巻 5 号 297
発行日: 1996/05/15
公開日: 2011/09/20
DOI
https://doi.org/10.6013/jbrewsocjapan1988.91.297
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(237K)
算出方法に着目した自動車交通部門におけるCO
2
排出量の比較分析
中川 大, 村田 洋介, 青山 吉隆, 松中 亮治
土木計画学研究・論文集
2004年 21 巻 277-282
発行日: 2004/09/30
公開日: 2010/06/04
DOI
https://doi.org/10.2208/journalip.21.277
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従来から、自動車交通によるCO
2
排出量の算出は多くなされているが、実際にはその算出方法は多数あり、それぞれから算出される排出量の値は一般に一致しない。自動車交通によるCO
2
排出量の算出方法は、大きく分けて燃料消費量に基づく方法と自動車走行キロ数に基づく方法があり、精度が高いのは燃料消費量に基づく方法であるが、個別の社会問題や公共政策との関連を論じるたあには、個々の自動車の走行状態を反映している走行キロ数に基づく算出方法を用いることが必要となることが多い。そこで本研究では、自動車走行キロ数に基づく方法によりCO
2
排出量を算出し、それをより精度の高い燃料消費量に基づく方法によるものと比較を行い、走行キロ数に基づくCO
2
排出量算出方法の有効性と限界を検証した。
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(966K)
自動車関連税制の変更による燃料消費量削減効果の推計手法の開発
遠藤 謙一郎, 谷下 雅義, 鹿島 茂
土木計画学研究・論文集
1999年 16 巻 455-463
発行日: 1999/09/20
公開日: 2010/06/04
DOI
https://doi.org/10.2208/journalip.16.455
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本研究は、自動車関連税制の変更による燃料消費量削減効果の推計を行なうための経験型モデルを開発するものである。従来研究から拡張を行なった点は (1) 外生的に取り扱われることが多かった保有、使用、平均速度、走行燃費をそれぞれ内生変数としたこと、(2) これらが外生的に扱われてきたためになされてこなかった乗用車の保有・使用により決まる速度や燃料費用が、再度保有・使用に影響を与えるというフィードバック構造を取り入れたこと、そして (3) 自動車関連税制の変更、税収の使途による変化を捉えられるように変数を明示してモデル化を行なった。第1段階であり前提、仮定に課題が残るが、ある程度の現況再現性生を有するツールを作成した。
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(1702K)
都市旅客交通に伴うCO
2
排出メカニズムの定式化と実際都市への適用に関する基礎的研究
加藤 博和, 林 良嗣
土木計画学研究・論文集
1999年 16 巻 449-454
発行日: 1999/09/20
公開日: 2010/06/04
DOI
https://doi.org/10.2208/journalip.16.449
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本研究は、交通部門のCO
2
排出削減策を都市レベルで検討するためのツールとして、旅客交通を対象として、自動車保有状況や交通施設整備状況の違いを考慮可能な、CO
2
排出量のマクロ的算定手法の構築を目的とする。まず、CO
2
排出量の決定メカニズムを明示的に表現した基本式を提示し、それを詳細化することにより、算定手法の構築を行っている。また、既往研究であまり扱われていなかった、道路走行状況変化によるCO
2
排出原単位 (走行距離あたり排出量) の違いを組み込んでいる。さらに、構築したモデル推計手法を名古屋市に適用し、推計および感度分析を行っている。以上のモデル化によって、都市構造の影響を受けるトリップ距離帯別頻度分布、自動車保有水準、交通施設整備水準といった属性の違いによるCO
2
排出変化の推計が可能となった。
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(1251K)
1.
地球環境問題
北林 興二
日本地熱学会誌
1993年 15 巻 4 号 3-10
発行日: 1993/11/25
公開日: 2010/02/05
DOI
https://doi.org/10.11367/grsj1979.15.4_3
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(7404K)
1. 環境問題の動向
日本エネルギー学会機関誌えねるみくす
2022年 101 巻 5 号 589-591
発行日: 2022/09/20
公開日: 2022/09/30
DOI
https://doi.org/10.20550/jieenermix.101.5_589
解説誌・一般情報誌
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1.1
地球環境問題
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(750K)
地球環境問題
をめぐって
矢吹 萬壽
日本イオン交換学会誌
1993年 4 巻 1 号 30-34
発行日: 1993/04/15
公開日: 2010/03/18
DOI
https://doi.org/10.5182/jaie.4.30
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(702K)
地球環境問題
と船舶技術
田中 圭
日本舶用機関学会誌
1991年 26 巻 9 号 444-447
発行日: 1991/09/01
公開日: 2010/05/31
DOI
https://doi.org/10.5988/jime1966.26.9_444
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