【はじめに，目的】VerheydenやDi Monacoによると体幹機能はバランス能力,日常生活活動（以下ADLとする）能力と相関があり,急性期における体幹機能レベルは退院時のADLのよい予後予測因子であると報告されている。しかし,体幹機能を向上させる運動プログラムは明確ではなく,体幹運動が体幹機能,バランス能力,ADL能力を改善するか不明である。本研究の目的は,脳血管障害者に対する体幹運動は通常の運動と比較して体幹機能,バランス能力,ADL能力を改善するかどうかを明らかにすることである。【方法】脳血管障害者に対する体幹運動の治療効果に関する論文を検索した。Cochrane Central Register of Controlled Trials（CENTRAL）,Physiotherapy Evidence Database（PEDro）,MEDLINE（PubMed）にてキーワードをStroke，Trunk，Exerciseとして検索した。さらに,引用文献リストよりハンドサーチを行った。調査期間は1996年1月から2013年7月に発行された論文とした。適格基準は,脳卒中症例に対して体幹運動（体幹を中心に動かす課題等）を行い,その効果を検証した無作為化比較試験（randomized controlled trial：以下RCTとする）とした。除外基準としてRCTでない論文,英語で書かれていない論文,治療効果に関するものでない論文とした。主研究者と共同研究者の2名にて,採択論文をPEDro Scaleを用いて質の評価をした。結果が異なった場合は両者にて検討,合意を形成して評価を下した。統合可能であった評価項目に対してメタアナリシスを実施した。解析方法として運動介入群とコントロール群の数値に対してStatDirectを用いてメタアナリシスを行った。統合するデータに均質性がある場合には母数効果モデルによる統合結果を,異質性を認める場合には変数効果モデルのDerSimonian-Lairdの方法による結果を採用した。均質性の検討と統合結果の有意性の検定は危険率5％未満を有意とした。【倫理的配慮，説明と同意】本研究はデータベースを用いた論文研究であり，所属大学の倫理委員会の承認が必要な研究には当たらない。【結果】データベースより197編が該当し,適格基準と除外基準を満たした11編より,重複論文・体幹運動と通常のリハビリの比較でないものを除外し,3編のRCT論文をメタアナリシスの対象とした。3件より統合可能であった評価項目はTISのみであった。バランス能力やADL能力に関する評価項目は研究間で異なり統合することはできなかった。TIS totalにおけるメタアナリシスの結果,2編の論文は異質性を認め有意差がなかった。体幹運動はTISを改善する充分な効果はない。Wimによる研究ではweighted mean difference5.51（3.00-8.01）と効果があり,Geertによる研究では0.5（-1.51-2.51）と効果がなかった。異質性を認めた為,サブ解析を実施したがTISstatic/Dynamic/Coordinationとも有意差なし。Wimによると各項目とも統計学的に有意差を認めている。GeertによるとDynamicのみ有意差を認めた。と報告されていたが,統合した結果体幹運動はTISに対して効果が明確ではなかった。【考察】研究間の異質性を認め,明確な結論を得ることはできなかった。体幹運動は体幹機能を改善させるとはいえない。バランス能力,ADL能力に関しては評価項目の統合ができず,メタアナリシスは実施できなかった。このような結果になった理由として研究間の評価項目に相違を認めたこと,運動プロトコルが様々であること,研究数が少ないことの影響が考えられる。【理学療法学研究としての意義】脳血管障害者に対する理学療法介入を科学的根拠の下,実施することに繋がる研究であると考える。現状は体幹機能,バランス能力,ADL能力に対する体幹運動の効果は改善するとはいえないことが明らかとなった。

抄録全体を表示

【はじめに，目的】体幹機能評価として,Trunk Impairment Scale（TIS）が推奨されており,ADLとの相関も報告されている。一方,奥田らにより開発されたFunctional Assessment for Control of Trunk（FACT）においてもADLと高い相関を示すことが報告されている。各評価ともにADLとの関連が報告されているが,評価内容は一致していない。このことは,指標となる体幹筋が異なっている可能性を示唆する。しかしながら各評価の筋活動の特徴は明らかとなっていない。各評価における筋活動の特徴を明らかにすることで,指標となる筋に合わせた評価が可能となり,ADLとの関係性も明らかになると考えられる。よって,本研究の目的は,TISとFACTの各課題を表面筋電図にて測定し比較・検討することとした。【方法】対象は健常成人男性10名（年齢：29.5±7.2歳）とし,TISの各課題7項目とFACTの各課題10項目において,腹直筋・外腹斜筋・内腹斜筋・脊柱起立筋の左右8筋の筋活動を表面筋電図（Noraxon社製myosystem1400）にて測定した。まず,ダニエルスらの徒手筋力テストの測定方法にて,最大随意収縮（MVC）を7秒間測定し,内5秒間でMVCを求めた。各動作は5秒間で行い,10回実施した。各動作の開始と終了をビデオ画面上にて確認した。背臥位での安静筋電図を測定（平均振幅+3×標準偏差）し,以上を筋活動ありと定義した。測定したデータは整流平滑化処理を実施し平均振幅を算出,各動作における平均振幅から正規化した筋活動量（%MVC）を算出した。時間・量の正規化を行い,各動作における筋活動パターンを算出した。【倫理的配慮，説明と同意】阪奈中央病院倫理委員会の承認を得て,ヘルシンキ宣言に基づいて対象者の保護に留意し,説明と同意を得た。【結果】TISでは「自動脚組み」の右12.1％MVC,左13.1％MVCが最も高く,その他の項目は1.7～4.8％MVCの筋活動であった。FACTでは,「両下肢挙上」が右29.8％MVC,左26.7％MVCと高い筋活動を示したが,その他の動作では,1.8～10.0％MVCの筋活動が中心であった。[外腹斜筋]TISでは「自動脚組み」の右62.4％MVC,左44.5％MVCが最も高く,続いて「ベッド触る」が右49.6％MVC,左54.3％MVC,「骨盤挙上」が右49.8％MVCと高い筋活動を認めた。FACTでは,「両下肢挙上」の右69.7％MVC,左65.4％MVCが最も高く,続いて「右後方振り向き」で左62.5％MVCであり,その他の動作では3.1～40.1％MVCの筋活動を認めた。[内腹斜筋]TISでは「自動脚組み」が右22.6％MVC,左29.8％MVCで最も高く,その他の動作も3.5～25.6％MVCの筋活動を認めた。FACTでは「両下肢挙上」が右53.1％MVC,左53.0％MVCと最も高いが,その他の動作は2.4～19.1％MVCであった。[脊柱起立筋]TISでは「骨盤挙上」の右43.4％MVCが最も高く,続いて「下部体幹回旋」が右39.0％MVC,左22.4％MVC,「ベッド触る」が左30.6％MVC,「上部体幹回旋」が右29.3％MVC,左23.2％MVCの筋活動を認めた。FACTでは,「右前方リーチ」が右58.7％MVC,左34.7％MVCと最も高い筋活動を示した。続いて「臀部右移動」で右55.3％MVC,左39.2％MVC,「右骨盤挙上」で右49.1％MVC,「骨盤前後移動」で右45.5％MVC,左39.6％MVCの筋活動を認めたが,「両下肢挙上」では右13.1％MVC,左11.1％MVCと低い筋活動を認めた。【考察】各筋活動に注目すると,腹直筋では,TISはFACTと比較して半分以下の筋活動しか確認されなかったが,FACTにおいては腹直筋に高い筋活動を必要とする課題構成であった。外腹斜筋では,両者共に外腹斜筋の高い筋活動を必要とする課題構成であった。内腹斜筋では,TISでの筋活動は少なく,FACTは高い筋活動を必要とする課題構成であった。脊柱起立筋では,TIS・FACT共に脊柱起立筋の筋活動が中心の課題構成であるが,FACTに関しては,脊柱起立筋の筋活動を低く保つことが必要な課題もあり,動作内で筋活動量の上下が大きい課題が含まれている。総括すると,TISは腹直筋の筋活動が全体的に低い課題構成となっており,腹直筋については個別で測定することが望ましいと考える。FACTに関しては腹直筋・外腹斜筋・内腹斜筋・脊柱起立筋全体が活動することから,体幹筋の筋活動を総合的に評価できる課題構成となっていることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】健常人での筋活動パターンを知ることで,脳卒中症例における体幹機能評価において,動作観察における分析の一助となると考えられる。

抄録全体を表示

【目的】臨床実習（以下、実習）は、理学療法士（以下、ＰＴ）を目指す学生にとって臨床での理学療法を経験できる重要な学外授業であり、 810時間以上（18単位）を受けなければならない必須科目である。そのためＰＴ養成校の教員は、日頃の学内授業や実習対策に特化した授業やカリキュラムを設け、学生への教育を行っている。また、学生は、実習生として臨床実習指導者（以下、指導者）の指導のもと、さまざまな経験を通して成長していく。その中で、学生が、指導者から「積極性がない」との指摘を受けることがある。これは、実習評価において、しばしば問題視される点である。「積極性とは、自ら進んで物事を行う性質」という概念は一致されているものの、仮に、具体的な指導者が抱く学生の積極性のある行動と学生が抱く積極性のある行動に違いがあれば、「積極性がない」との評価が下されることが生じるであろう。藤平らは、第50回近畿理学療法学術大会において、指導者経験のあるＰＴを対象にした実習における学生の積極性について調査結果を報告した。そこで本研究の目的は、学生が抱く実習での積極性のある行動とはどのようなものがあるかを調査するとともに、指導者と学生との間に、積極性への捉え方の違いがあるのかを明らかにすることとした。
【方法】＜対象＞一度長期実習に参加経験のある奈良リハビリテーション専門学校の３年生22名と大阪河？リハビリテーション大学の４年生30名、および参加経験のない低学年の学生117名、計169名（男性120名、女性49名）であった。　＜調査票＞独自に作成した調査票を用い、自由記載形式にて回答を求めた。質問内容は、「あなたが思う臨床実習における積極性とは、どのようなことだと考えますか」であった。　＜集計＞得られた回答をキーワード化にて細分化し、ＫＪ法を用いてカテゴリーに分類した。得られたカテゴリーを多重回答形式での回答とみなし集計した。さらに、これらのカテゴリーを、社団法人理学療法士協会による「臨床実習教育の手引き」第４・５版を参考に、技術教育から生じる行動にて分類した。
【説明と同意】本研究は、奈良リハビリテーション専門学校および大阪河？リハビリテーション大学倫理委員会規則に従うもので、調査にあたっては、対象者に本研究の主旨を説明し、同意を得た。
【結果】ＫＪ法により、11このカテゴリーが得られた。さらに、これらを「臨床実習教育の手引き」に沿って分類した結果、得られたカテゴリーは実習への態度面を行動目標とする情意領域と、知識・問題解決面を行動目標とする認知領域にあることがわかった。情意領域は、「取り組み姿勢や態度」（97人、全体の57．4％）、「質問する」（92人、54.4％）、「行動する」（72人、42．6％）、「コミュニケーションをとる」（68人、40．2％）、「連絡・報告・相談をする」（38人、22．5％）、「考える」（17人、10.1％）、「疑問を持つ」（10人、全体の5.9％）、「課題を遂行する」（７人、4．1％）の８カテゴリーで構成され、認知領域は、「自己学習する」（35人、20．7％）、「意見する」（31人、18．3％）、「自己分析する」（６人、3．6％）の３カテゴリーで構成された。
【考察】学生は、日頃の学内授業や低学年時の実習を通し、実習に臨むための取り組み姿勢や心得、理学療法に必要な知識や技術を身に付けるための教育を受けている。結果から、学生は、理学療法そのものや患者への関心を持して実習に取り組むこと、患者や指導者としっかりコミュニケーションをとることで信頼関係を築くこと、目の前で起こっている事象に疑問を抱き、問題解決のために自分で考え調べること、そして、分からない時には指導者に質問することが、積極性のある行動と捉えているものと考えられる。また、状況に応じて、指導者からの指示を待つのではなく自分から率先して行動することや自分の意見を伝えること、連絡・報告・相談をすること、自分自身への分析を行うことで、より良い成果を望んでいるものと考えられる。また、指導者から出された課題を遂行する自体は積極性があるとは言い難いが、学生は、実習が円滑に実施できていない状況下では、積極性を維持する行動と考えているのではないかと思われる。 先行研究では、指導者が抱く学生の積極性を規定する因子が情意領域と認知領域にある、としている。今回の学生への調査結果から、学生が抱く積極性を規定する因子は、指導者が抱くそれとほぼ同じものであることが示唆された。
【理学療法研究としての意義】実習生が抱く臨床実習での積極性のある行動とはどのような行動であるのか、その具体的な行動因子を確認することができた。今回の結果は、実習における学生指導のための参考資料になるものと考える。

抄録全体を表示