詳細検索結果
以下の条件での結果を表示する: 検索条件を変更
クエリ検索: "宮城能彦"
13件中 1-13の結果を表示しています
  • 赤星 礼子, 川口 惠子, 川﨑 孝明
    消費者教育
    2018年 38 巻 11-19
    発行日: 2018年
    公開日: 2021/06/01
    ジャーナル フリー
    As part of “studies on the livelihood of elders in remote islands” (2006–2017), this study reports on the community stores in Okinawa Islands, emphasizing consumer livelihood (retail stores) in remote islands. In total, 14 community stores were surveyed on three islands—Ishigaki, main Okinawa, and Hateruma—from September 2014 to May 2017. Community stores serve as a point of sales of essential goods in everyday life and as a place for communication among local residents. In Ishigaki and main Okinawa Islands, community stores were closed or scaling down, because of motorization and the impact of large-scale mass merchandizers. However, some remained a hub for local residents. Community stores in Hateruma Island functioned sufficiently as nearby convenience stores, and some had enough sales to pay dividends. The results of the surveys indicate that the presence of nearby convenience stores is crucial in addressing the needs of elders (vulnerable shoppers) living in aging and depopulating areas. Furthermore, a framework of self-help, mutual assistance, and public assistance is needed to aid the survival of these stores.
  • 楠 幹江, 山田 俊亮
    日本家政学会誌
    2019年 70 巻 1 号 24-32
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/01/25
    ジャーナル フリー

     著者らは, カンボジア王国シェリムアップ州バイヨン中学校において, 女子生徒を対象に家庭科の授業実践を行っている. 本稿は, カンボジアの被服文化に即した巻きスカート型の制服の下衣の製作を中学家庭科の実習授業として行うことを目的としたものであり, グループ学習ならびにルーブリックを取り入れた授業の検証を行った. 制服を題材としたことは, 生徒達にとって, 学ぶ楽しみと友人との語らいを提供する大切な衣服であるという点を重視したことによる. この制服を自分で製作し, 清潔に扱い, 最後まで活用する方法を身につけることは, 家庭科が目的としている「生きる力」を育むことにつながると考える. 以上のような試みを, カンボジアにおける家庭科の授業の充実化ならびに生活の向上を目指し, 日本からカンボジアへの家政学を介した国際協力手法の試みとして本稿では報告する.

  • 共同体像の形成と再考
    宮城 能彦
    社会学評論
    2016年 67 巻 4 号 368-382
    発行日: 2016年
    公開日: 2018/03/31
    ジャーナル フリー

    社会学者による沖縄研究の幕開けは, 九学会連合社会学班によって日本復帰前後の1971~73年に行われた調査である. それらは沖縄村落社会の特質の理解と日本における沖縄村落の位置付けについての暗中模索であった. その時に持ち込まれたのが「家」を単位として村落構造をとらえる研究手法と理論仮説であったが, それは沖縄の村落では通用せず, 門中研究についても多くの課題が残った. しかしその時に, 寄生地主制が発達せず, 比較的平等で相互扶助的・自治的機能が高いという沖縄村落共同体像の基礎が形作られたといえよう.

    その後, 門中研究が深化する一方で, 社会学者たちの興味は, 基地や経済的自立問題へとシフトしていく. 他方で沖縄在住の社会学者は, ウェーキ・シカマ関係 (隷属的生産関係) や共同店, 沖縄村落の停滞性に重点をおいた研究を行ってきた.

    2000年代以降は, 日本やアジアとの比較の中で沖縄村落社会の特質を明らかにすることよりも環境や地域自治などをテーマとした研究の事例としての沖縄村落がとりあげられることが多くなっていく. その一方で, 隣接する歴史学や経済史, 法社会学等では, 近世沖縄村落における共同関係の脆弱さが強調されるようになってきた.

    近世村落における強固な共同体を前提に展開し, ある種のユートピア的共同体像を描いてきた社会学における沖縄村落共同体研究も現在その見直しが迫られている.

  • 唐崎 卓也, 木下 勇
    日本建築学会計画系論文集
    2011年 76 巻 664 号 1121-1128
    発行日: 2011/06/30
    公開日: 2011/11/16
    ジャーナル フリー
    Recently, community co-operative stores have been collaboratively established by local residents in rural areas of Japan. We examine the foundation and operation of community co-operative stores in Honshu, Shikoku and Kyushu, and collaboration among residents and organizations. In all cases, the establishment of the stores was triggered by discontinuance of local JA stores and local residents took the initiative in restoring them as community co-operative stores. The business services offered are not limited to sales, but cover agricultural management, welfare, etc. The stores struggle to survive, requiring support buying and volunteerism by residents, and are supported mainly by local residents and organizations. Community-based associations, self-governing organizations for local development, JA, commerce and industry associations, administrative agencies, etc. provide intermediate support in the finance,workforce and information areas.
  • 鳥越 皓之
    社会学評論
    2016年 67 巻 4 号 482-495
    発行日: 2016年
    公開日: 2018/03/31
    ジャーナル フリー

    沖縄は地域を研究する社会学的研究にとって見過ごすことができない2つの特徴をもっている. 1つは, そこはながらく独立国であって, 日本併合に対する不信が存在する. それは政治的イデオロギーを超えて, 小さな村の住民にも, 「沖縄世」への憧れとして存在している. それが現在の米軍基地反対につながっている.

    もう1つは日本民俗学を中心にした南島研究の研究者たちが沖縄を日本の原郷として位置づけ, 膨大な資料を蓄積し, 数多くの注目すべき論文を発表しつづけてきた. それは日本民俗学の巨人, 柳田国男と折口信夫が沖縄研究に多くの労力を割いたことが大きい.

    このような事実をふまえて, 社会学が沖縄にどのような貢献をし, どのような限界をもたざるをえなかったのかを本稿では示した. 基本的には, 社会学を狭義に位置づけて, 歴史的・政治的課題および南島論に示された文化的課題をとりあげないようにしたこと. そのように自己の課題を狭めたことによって, かろうじて社会学を成立させてきた経緯がある.

  • 杉本 あおい, 杉野 弘明, 八木 信行
    沿岸域学会誌
    2017年 30 巻 3 号 29-41
    発行日: 2017/12/31
    公開日: 2023/04/17
    ジャーナル フリー

    要旨:地域活性化方策の一つとして移住者の受入れ促進の有効性が一般的に認められているが,沖縄においては移住者増加は先住者らとの軋轢も生じさせていることが報告されてきた。そのような中で現代沖縄村落の発展方策を検討していく際,実際に地域に居住する移住者を含む住民たち自身が共同体をどう認識しているかを理解することなしには,理想的な方策の議論を進めることは難しい。そこで本稿は地域住民たちの視点による「共同体像」を自由記述法の質問を用い実証的に明らかにし,それにより移住者の地域融合のために重要な要因について提言することを目的とした。石垣島白保地区を対象地とし,得られたデータを量的・質的にテキスト分析した結果,住民たちにとっての理想の共同体像とは「生活・自然環境」「文化・伝統」を持続・発展させていくために「地域自治能力」と「人づきあい」がよく機能している状態であることを示した。この結果に基づき,移住者の地域融合にとって重要な要因について提言した。

  • 上地 一郎, 藤井 孝哉, 加藤 光一
    高岡法学
    2017年 35 巻 1-72
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/06/07
    ジャーナル フリー
  • 長曽我部 まどか, 中山 貴喜, 神谷 大介, 榊原 弘之, 山中 亮, 宮国 敏秋, 峰 翔太, 辻本 真希
    土木学会論文集F6(安全問題)
    2017年 73 巻 1 号 1-13
    発行日: 2017年
    公開日: 2017/02/20
    ジャーナル フリー
     地域コミュニティにおける自助と共助の重要性が再認識され,防災ワークショップ(以下WS)に関する報告が数多くなされている.本研究は,防災WSが共助に与える効果を明らかにすることを目的とし,防災WSと組織の行動の関係に着目した調査・分析を行った.2013年に,沖縄県国頭村与那区においてWSを実施し,地区レベルにおいて防災対応を行う際の重要事項や留意点を整理した.まず,判別分析を用いてWSの発言と行動の関係を定量的に明らかにし,次に,会話の構造に着目した考察を行った.最後に,CAUSEモデルよりプロセス全体の解釈を行った.結果,防災対策の実行には参加住民の発言数や区長の発言が影響していること,WSにおける専門家と住民の共同学習の成果があったこと,多様な住民が重要な役割を果たしていることが明らかになった.
  • 離島経済活動概観
    田上 敦士
    広島商船高等専門学校紀要
    2015年 37 巻 99-107
    発行日: 2015/03/30
    公開日: 2023/10/25
    研究報告書・技術報告書 フリー
    This paper considers the current condition of Japanese Islands, which is consistence of 6520 island, including 5 main lands. The paper observes the variation of islands and the economy of islands. From view point of population, dimension, structural differences of industries, and the author determines the several types of island economies. Also, the author prospects the future of the study and the Islands itself.
  • 我如古 朋美, 棚原 実敏, 當間 望美
    沖縄史料編集紀要
    2020年 43 巻 101-114
    発行日: 2020/03/19
    公開日: 2022/10/24
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 花木 宏直
    人文地理
    2022年 74 巻 2 号 133-154
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/07/19
    ジャーナル フリー

    本研究は近代沖縄における,土地整理事業以降の海外移民の送出の実態を再検討した。研究対象地域として,近代沖縄でも多数のブラジル移民を送出した羽地村仲尾次地区を選定し,聞き取りや「在伯日本移民歴史調査表」など移民個々人の動向が判明する資料を組み合わせ分析した。その結果,仲尾次地区では1903年の土地整理事業以降に出移民が増加し,近代を通じて多数の後継者や本家が海外を含む各地に移住していたことが確認された。そして,後継者は移住後に蓄財して帰郷し,出身地区の家産を相続する様子がみられた一方で,後継者の中には移住先にとどまり,子どもを教育目的で帰郷や残留させ,将来の移住先での世代交代に備える事例がみいだされた。さらに,本家が移住した場合についても,出身地区の血縁関係者が家産を継承するだけでなく,移住先に位牌を移動し,出身地区より遠隔的に行事を行う事例がみとめられた。本研究を通じて,近代沖縄では移民送出に伴い,出身地区の血縁関係を越境的に拡大させた様子が明らかになった。

  • ―「行政区」と自治会「加入率」の問題―
    青木 康容
    日本都市社会学会年報
    2018年 2018 巻 36 号 180-198
    発行日: 2018/09/05
    公開日: 2019/09/04
    ジャーナル フリー

        This paper discusses how neighborhood associations in Naha City were formed and termed jichi-kai after World War II (WWII), and it explores the role of the administrative area, which is referred to as gyohsei-ku, for forming jichi-kai associations. Jichi-kai is a new type of local entity and is expected to take the place of existing long-established local communities, often referred to as Aza.
        After WWII, many people from all over the Okinawa islands hurried to get jobs in Naha, which caused the Naha population to grow and urbanize. This, in turn, lead to the development of new associations called kyohyu-kai. Not surprisingly, association with a kyohyu-kai is based on a person's origin, which makes membership in these organizations exclusive. Eventually, some kyohyu-kai associations arose that were essentially equivalent to the jichi-kais.
        By the same token, membership in the Aza communities has been restricted since ancient times, and this system has since been renamed jichi-kai, which is also restricted. Aza communities exclude people from different neighborhoods from joining because some Aza communities have particular assets, such as shared land, that they can use to generate financial benefits, like renting land for military bases.
        That is why the participation rate in Naha City associations is unusually low―20-30%―compared with the participation rates for neighborhood associations in other Japanese cities.
        From this background information, this paper extracts four types of associations. The first two are authorized neighborhood associations: one is here referred to as “Aza-type jichi-kai” and the other is referred to as the “Non Aza-type jichi-kai.” The third type is simply called kyohyu-kai, in which people are able to mutually receive comfort and assistance. Finally, the fourth is known as an assent-management entity, which gives large sums of financial support to neighborhood associations.

  • 金城 達也
    環境社会学研究
    2011年 17 巻 141-155
    発行日: 2011/11/20
    公開日: 2018/11/20
    ジャーナル フリー

    本稿は,地域社会の環境管理における主体の正統性が,自然とのかかわりによって形成された規範意識によって保証されていく過程を考察するものである。

    事例地となる沖縄県国頭村楚洲集落では2008年から地域おこし事業が展開された。

    事業では,サンゴ礁漁業によって形成された規範意識が現在における正統性を保証する要因のひとつとして利用されていることが明らかになってきた。

    本稿では,自然とのかかわりにおいて形成された規範意識がなぜ現在の地域環境管理における主体の正統性を保証するものになり得たのかという問題関心に対し,自然-社会の関係性の曖昧さという観点から考察するものである。

    その結果,楚洲集落のサンゴ礁漁業におけるメンバーシップや収穫物の分配方法の曖昧さが,規範意識や集落内外の社会関係を築くために重要な役割を担っていたことが明らかになった。また,その関係性の曖昧さゆえに,現在における地域おこしにおいても主体の正統性を保証するものとして有効性をもっていることが明らかになった。

    正統性の議論では,他者排除性の軽減や試行錯誤を保証するしくみの重要性が課題とされる場合がある。本稿で扱う事例のような関係性から生み出される正統性には,他者排除性を軽減するしくみや,試行錯誤を保証するしくみが備わっている可能性がある。

feedback
Top