本稿の目的は、大都市インナーエリアに居住する高齢者の世代間関係を記述し、それを選択-制約モデルによって説明することにある。選択-制約モデルによれば、世代間関係は、個人が一定の機会/制約条件の下で選択的に構築するネットワークと仮説化される。われわれは、名古屋市のインナーエリアに居住する高齢者の調査データを分析して、高齢者と子どもとの関係を検討した。住宅資源の豊かな回答者は、既婚子との同居率が高く、別居子との接触も頻繁であった。一方、住宅資源の乏しい者は、子どもから孤立しがちであった。また、家業を営んでいた者と70歳以上の者は、既婚子との同居率が高い傾向がみられた。これらの知見は、選択-制約モデルによって整合的に説明された。結論として、選択-制約モデルは、高齢者の世代間関係の多様性を説明するのに一定の有効性を持っていることがわかった。

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目的　住民主体の通いの場の支援では運営に関わる住民の負担軽減と心理社会的健康の維持が必要である。本研究では，通いの場における役割の違いによる課題認識について把握し継続支援方法を検討すること，役割と心理社会的健康との関連を明らかにすることを目的とした。

方法　2018年に，島嶼部を除く東京都内53区市町村の担当者を通じて住民主体の通いの場活動を行う自主グループへ調査員訪問による自記式質問紙調査への協力を依頼し，40区市町155グループ2,367人より回答を得た。グループの運営における役割は，グループのメンバーをまとめるリーダー，リーダーとともにグループを運営するサポーター，とくにグループの取りまとめに関する役割のない参加者の3種類から選択させた。対象者を，通いの場活動における課題（10種類）を1つでも感じている者とそうでない者に分けた。心理的健康はWHO-5精神的健康状態表を，社会的健康はLubben Social Network Scale短縮版（LSNS-6）を尋ねた。役割と認識している課題の内容との関連をカイ二乗検定で，役割および課題認識の有無と心理社会的健康の関連を二元配置共分散分析で検討した。

結果　有効回答者数は2,096人で，リーダー174人，サポーター296人，参加者1,626人だった。課題を感じていない者は，リーダー8.6％，サポーター27.7％，参加者53.6％であり有意な関連が認められた（P<0.001）。リーダーは運営メンバー不足，グループの高齢化などの課題を参加者よりも多く認識していた。二元配置共分散分析の結果WHO-5とLSNS-6のいずれも役割の主効果のみ有意であり（いずれもP<0.001），役割と課題認識の交互作用は認められなかった（それぞれP=0.729, P=0.171）。役割間の多重比較の結果リーダーとサポーターは参加者よりWHO-5とLSNS-6の得点が有意に高かった。

結論　通いの場において運営に関わる役割を担う者ほど活動時の課題を多く認識し，運営に関わる課題は役割間の認識の差が大きく，役割間での課題の認識のされやすさに応じた支援が有効であると考えられた。一方，課題認識の有無に関わらず，リーダーやサポーターは参加者より心理社会的健康が高かった。通いの場で役割を持つことが心理社会的健康に良い影響を与える可能性について今後は縦断研究による検証が期待される。

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本稿では、フィリピン、ルソン島北西部イロコス地方のイロカノの1村落から、1980年前後より急速に拡大してきているイタリアへの移住を題材として、現在のフィリピンからの大量の移住者の流出と、移住後の出身地社会の親族との関係保持という現象を描き出すことを試みる。具体的には、イタリアにおける夫婦単位の就労と子育ての両立が困難である状況において、多くの移住者が子供を出身地に送り返し/残し、出身地に残る移住者の近親者が送金を受けつつ子供を養育するという国境を越えた近親者間の協力関係に焦点を絞る。そしてそこにみられる養親と移住者の子供達、養親と移住者の関係の諸相を、村落における家族関係の枠組みとの関連で考察する。調査事例の記述分析から、人々が既存の子供の養育の枠組みを適用することによって、イタリアへの移住の拡大・継続という新たな状況に適応してきた一方で、そのような国境を越えた協力関係の形成維持は、近親者間の緊張が生じる、あるいは顕在化する契機ともなりうる不安定な側面も持つという点が明らかにされる。こうした記述分析を通して、現代世界における人の移動の活発化に伴う国境を越えたネットワークの形成という現象への一視角が示される。

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This study examines the personal networks of working mothers and the support they receive thereof in child care. This research uses data obtained from a survey made in the year 2000 on 278 working mothers in the Tokyo metropolitan area.
The findings indicate that mothers rely on instrumental support more from their relatives living with or near them than from their friends. My investigation on emotional support, on the other hand, shows that they seem to rely on the relatives on their side rather than their husbands' side, and that, so far as emotional support goes, they do not seem to count on their husbands' relatives so much as on their friends whose children go to same nursery or elementary school. The degree of instrumental support they receive is related to the residential distance from relatives, while the degree of emotional support is related more to the strength of emotional ties than mere distance. The network size affects both the instrumental and the emotional support statistics. Larger support is likely to be offered to mothers in large networks than those in small networks.
Furthermore, it should be noted that the size of network of friends is related to the mothers' attributes and characteristics such as the number of children, the age of the eldest child, the number of friends their children have, and how mothers view companionship.

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目的：高齢者の社会的孤立をスクリーニングする尺度として国際的に広く使用されているLubben Social Network Scale短縮版（LSNS-6）の日本語版を作成し，信頼性および妥当性の検討を行った．方法：総合健診を受診した地域在住高齢者232名に面接式質問紙調査を行い，日本語版LSNS-6とともに，基本属性，主観的健康感，運動機能，既存のソーシャルサポート質問項目，日本語版Zung自己評価式抑うつ尺度（日本語版SDS），自殺念慮等に関するデータを得た．日本語版LSNS-6の内的一貫性についてはCronbach α係数，繰り返し再現性についてはSpearman相関係数，評価者間信頼性については級内相関係数を用いた．構成概念妥当性の検討には先行研究の結果との比較，併存妥当性の検討には日本語版SDSおよびソーシャルサポート質問項目との関連を検討した．結果：Cronbach α係数は0.82，繰り返し再現性に関する相関係数はr=0.92（P<0.001），評価者間の級内相関係数は0.96（95％信頼区間0.90～0.99）であった．日本語版LSNS-6の平均得点は同居世代数が増えるほど高く（P=0.033），自殺の危険性がある群で低く（P=0.026），主観的健康感不良群で低下する傾向（P=0.081）を認めた．日本語版LSNS-6の得点は日本語版SDSと有意な負の相関を示し（P<0.001），ソーシャルサポートに関する5つの質問項目のうち4項目において，ソーシャルサポート「あり」群で日本語版LSNS-6の平均得点は有意に高かった（P<0.05）．結論：日本語版LSNS-6の信頼性と妥当性は良好であった．我が国における高齢者の社会的孤立のスクリーニングに日本語版LSNS-6が有用である可能性が示された．

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〔目的〕本研究は，運動教室後に継続して自主グループに参加した高齢者のソーシャルサポート・ネットワークを明らかにすることを目的とした．〔対象と方法〕対象は，従来型運動教室に参加した30名と，自主グループ設立を目的とした運動教室に参加し，自主グループに継続して参加できた26名とした．ソーシャルサポート・ネットワークの評価にはLubben Social Network Scale 短縮版（LSNS-6）を用い，運動教室の前後とフォローアップ3ヵ月後の計3時点で評価した．〔結果〕LSNS-6の下位項目の交互作用は，友人で認められたが，家族では認められなかった．〔結語〕自主グループへの参加は，ソーシャルサポート・ネットワークの友人を維持することが可能とみられた．

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