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クエリ検索: "家族社会学"
3,528件中 1-20の結果を表示しています
  • 「家」概念を中心として
    千田 有紀
    社会学評論
    1999年 50 巻 1 号 91-104
    発行日: 1999/06/30
    公開日: 2009/10/19
    ジャーナル フリー
    本論文では, 日本の
    家族社会学
    の問題構制をあきらかにする。
    家族社会学
    そのものをふり返ることは, アメリカにおいては, ロナルド・ハワードのような歴史家の試みが存在しないわけでもない。しかし日本の
    家族社会学
    自体が, どのような視座にもとづいて, 何が語られてきたのかという視点から, その知のあり方自体がかえりみられたことは, あまりなかったのではないかと思われる。
    日本の社会科学において,
    家族社会学
    は特異な位置をしめている。なぜなら, 家族研究は, 戦前・戦後を通じて, 特に戦前において, 日本社会を知るためのてがかりを提供すると考えられ, 生産的に日本独自の理論形成が行われてきた領域だからである。したがって, 日本の
    家族社会学
    の知識社会学的検討は,
    家族社会学
    自体をふり返るといった意味を持つだけではなく, ひろく学問知のありかた, 日本の社会科学を再検討することになる。さらに,
    家族社会学
    は, その業績の蓄積にもかかわらず, 通史的な学説史が描かれることが, ほとんど皆無にちかかった領域である。そのことの持つ意味を考えながら, ある視角からではあるが,
    家族社会学
    の理論・学説の布置連関を検討する。
  • 木下 謙治
    社会学評論
    1967年 18 巻 2 号 139-142
    発行日: 1967年
    公開日: 2009/11/11
    ジャーナル フリー
  • 藤崎 宏子
    家族社会学
    研究

    2010年 22 巻 2 号 135-140
    発行日: 2010/10/30
    公開日: 2011/10/30
    ジャーナル フリー
    本テーマセッションは,日本
    家族社会学
    会創立20周年を記念して,編集委員会と研究活動委員会の共同企画により,日本の
    家族社会学
    の過去20年における研究動向を理論的展開に注目して総括するとともに,今後の課題を展望しようとするものである。はじめに池岡義孝氏から,「戦後
    家族社会学
    の展開とその現代的位相」という題目のもと,戦後における
    家族社会学
    の研究史のなかに過去20年を位置づけるという総論的な報告があった。続く4人の報告者には,この期の
    家族社会学
    研究において生産性が高く,かつ,家族と他の制度領域,もしくは
    家族社会学
    と他の学問領域とのインターフェイス部分でなされた研究の動向について報告をお願いした。具体的には,「教育学と家族研究」(小玉亮子氏),「ケアの社会学と家族研究」(井口高志氏),「階層研究と
    家族社会学
    」(岩間暁子氏),「フェミニズム論と家族研究」(千田有紀氏)である。なお,司会は,藤崎宏子と宮本みち子が務めた。
  • 松木 洋人, 田中 重人
    家族社会学
    研究

    2025年 37 巻 1 号 35-38
    発行日: 2025/04/30
    公開日: 2025/05/20
    ジャーナル 認証あり

    本シンポジウムは,これまで日本の

    家族社会学
    では十分に活用されてこなかった研究法に注目して,その
    家族社会学
    にとっての意義について検討すること,さらには,研究法の活用という観点から日本の
    家族社会学
    の今後を展望することをねらいとした.具体的には,サーベイ実験,計量歴史社会学,会話分析の3つについて報告が行われ,それぞれの研究法が,
    家族社会学
    にとって重要な研究課題に独自の貢献をはたす研究を生み出す可能性をもっていることが示された.これらの研究法の活用が進むことや現時点では十分に活用されていないほかの研究法の活用可能性が検討されることによって,今後の
    家族社会学
    研究はより豊かなものになることが期待される.そして,このような
    家族社会学
    の方法論的展開にとっては,一人ひとりの研究者が研究法の垣根を越えることに加えて,方法の垣根を越えた研究者どうしの協働が活性化することも重要である.

  • 庭野 晃子
    保育学研究
    2020年 58 巻 1 号 105-114
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/12/08
    ジャーナル フリー
    保育者不足が問題となっている。その要因として保育者の離職率の高さが指摘されているが,離職を規定する要因について統計的な手法を用いて検証した研究はほとんどない。本研究は,保育従事者の離職意向を規定する要因について検証し離職防止の対策を提案することを目的とした。新任からベテランの保育従事者574名を調査対象としWEBアンケートを行った。重回帰分析の結果,保育従事者の離職意向を規定する要因は,年齢,設置主体,給与,1か月の平均勤務日数,勤務の融通等の変数と有意に関連していた。離職を防止する対策として,「保育士等の処遇改善」を継続することや仕事と家庭の両立をしやすい柔軟な勤務体制を構築していくことを提案した。
  • 池岡 義孝
    家族社会学
    研究

    2000年 12 巻 1 号 55-66
    発行日: 2000/07/31
    公開日: 2009/09/03
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は、戦後日本の
    家族社会学
    における社会調査の方法の定式化を、その成立期にまで遡及して考察することである。社会調査の方法については、それを量的方法と質的方法に区分し、前者を主とし後者を従とするウエイトをつけた補完関係にあるものとして位置づけることが一般的であるが、
    家族社会学
    においてもこれと同様の二分法的理解が、現在に至るまで広く普及している。本稿においては、
    家族社会学
    におけるこうした量的方法と質的方法という二分法的理解が、戦後日本の
    家族社会学
    が通常科学化した1960年代ごろに成立したものであることを、それを提起した小山隆を中心とする
    家族社会学
    に固有の要因と、より一般的な社会学および社会調査法をめぐる状況の両面から論証する。そのうえで、さらにそれがその後の
    家族社会学
    の展開においてどのような道筋をたどったのか、その方向性の概略的な見取り図を提起することにしたい。
  • 金屋 平三
    社会学評論
    1985年 35 巻 4 号 478-480
    発行日: 1985/03/31
    公開日: 2009/10/19
    ジャーナル フリー
  • 賽漢卓娜
    比較家族史研究
    2020年 34 巻 25-48
    発行日: 2020/03/31
    公開日: 2021/03/31
    ジャーナル フリー
  • 山田 昌弘
    教育社会学研究
    1989年 44 巻 80-84
    発行日: 1989/04/30
    公開日: 2011/03/18
    ジャーナル フリー
  • 社会変動の視点か
    古屋野 正伍
    教育社会学研究
    1966年 21 巻 5-13,en252
    発行日: 1966/10/10
    公開日: 2011/03/18
    ジャーナル フリー
    This article aims to present schematically the structure and function of the contemporary family, in relation to social change. One of the main purposes of this procedure is to suggest policies of future solution of the family problems.
    The contemporary stage is consciously differentiated from pre-modern and modern as well as future stage.
    The contemporary stage is characterized as the monopoly capitalistic structure, differentiating from the traditional, capitalistic, and socialistic structure. Social structure is also divided into four categories in order to break down the family structure and function more specifically. These categories are technology, group, institution and power.
  • 池岡 義孝
    家族社会学
    研究

    2010年 22 巻 2 号 141-153
    発行日: 2010/10/30
    公開日: 2011/10/30
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は,本テーマセッションの課題である過去20年の
    家族社会学
    の展開の全体的な見取り図を提示することにある。日本
    家族社会学
    会設立の胎動がはじまっていた1980年代の後半から現在に至るまでの約20年間は,戦後
    家族社会学
    が依拠してきた核家族パラダイムないしは集団論パラダイムがその説明力を低下させたことが明らかとなり,そこからの脱却をはかり,それにかわる新たなパラダイムを模索した20年だった。それまでが,組織面でも研究面でも求心力のある時代だったとすると,この20年はその両面でさまざまな路線の分岐があり拡散する方向に進んだ20年だったといえる。本稿では,その見取り図を,過去20年間の
    家族社会学
    の組織面と研究面の両面から描くことにする。組織面と研究面の課題にこの20年間でどのように応えてきたのかを回顧することで,「
    家族社会学
    の今」の状況と課題を検討する視点を提供したい。
  • 米村 千代
    家族社会学
    研究

    2018年 30 巻 2 号 221-227
    発行日: 2018/10/31
    公開日: 2019/10/31
    ジャーナル フリー

    2010年以降から今日にいたる『

    家族社会学
    研究』の主な取り組みをまとめることを本稿の目的とする.この期の新しい課題としては,英語論文の投稿受付開始を,継続的課題としては,投稿の促進と掲載論文の増加のためのいくつかの改訂をあげることができる.ピアレビューにおいて,学会誌としての論文の質保証と教育的役割の双方をどのように両立するかという点は,中期以降の課題を引き継ぐもので,『
    家族社会学
    研究』の持続的発展にとって根源的なテーマである.さらに,今後は,家族現象および家族研究の多様性を,
    家族社会学
    の専門誌である『
    家族社会学
    研究』がどのように包摂して,若手研究者の多様な投稿論文を掲載につなげていくのかが課題となってくるだろう.

  • シンポジウムの司会を担って
    渡辺 秀樹
    家族社会学
    研究

    1996年 8 巻 8 号 3-5,202
    発行日: 1996/07/25
    公開日: 2009/08/04
    ジャーナル フリー
    Of all the sub-fields of sociological inquiry in Japan, the study of the family has a long and distinguished history. We know there are numerous excellent empirical and theoretical works, the family having occupied a central position in sociology in Japan.
    It is also true, however, that, as a result of the centrality of this field, there have been few attempts as sociological reflection on family sociology, such as “What is family sociology?”, “Where does it stand?” and “Where is it going?”
    This short essay attempts to emphasize the importance of critical reflection on family sociology for the future development of this field. There is little doubt that the symposium “Social stratification and family” provides an important opportunity for considering the nature of family sociology.
  • 定義問題からの離脱と研究関心の共有
    松木 洋人
    社会学評論
    2017年 68 巻 1 号 25-37
    発行日: 2017年
    公開日: 2018/06/30
    ジャーナル フリー

    日本の

    家族社会学
    における構築主義的アプローチは, 近代家族をモデルとして家族を定義する核家族論的な研究枠組みの刷新が求められるという学説史的文脈のなかで受容された. その結果として, 構築主義的アプローチへの期待は, このアプローチが人々は家族をどのように定義しているのかに目を向けることによって, 「家族とは何か」を問うという点に寄せられることになった. しかし, 人々による家族の定義を分析の対象とする初期の研究例は, その文脈依存的な多様性を明らかにするものではあっても, 新たにどのような家族の定義が可能なのかを提示したり, 「家族とは何か」という問いに答えを与えたりするものにはなりえなかった. また, これらの研究が, 人々が家族を定義するために用いるレトリックに焦点を当てたことは, 多くの
    家族社会学
    者の研究関心との乖離をもたらすことになった. このため,
    家族社会学
    においては, 構築主義的アプローチによる経験的研究の蓄積が進まず, アプローチの空疎化が生じた. このような状況から脱却するためには, 家族の定義ではなく, 人々の家族生活における経験に注目すること, そして, 家族の変動という
    家族社会学
    のいわば根本問題と結びつくことによって, 構築主義的アプローチが
    家族社会学
    的な関心を共有した研究を展開することが重要になる.

  • 善積 京子
    ソシオロジ
    2017年 61 巻 3 号 82-84
    発行日: 2017/02/01
    公開日: 2020/06/27
    ジャーナル フリー
  • —親教育プログラム参加者へのインタビューを中心に—
    柳 煌碩
    比較家族史研究
    2020年 34 巻 80-112
    発行日: 2020/03/31
    公開日: 2021/03/31
    ジャーナル フリー
  • 野辺 陽子
    家族研究年報
    2012年 37 巻 57-71
    発行日: 2012/07/10
    公開日: 2018/05/18
    ジャーナル フリー

        本稿の目的は里親制度・里親養育という対象を

    家族社会学
    の議論に位置づけ、論点を抽出・整理することにある。本稿は里親養育において当事者に生じる課題を、生活上の家族、法律上の家族、規範としての家族が乖離することによって生じる課題として捉え、それらをシンポジストの発表から、①家族関係のマネジメント、②アイデンティティのマネジメント、③マネジメント負荷を軽減する仕組み、という3点に整理した。 さらに、これらを「家族の多様化」「子どものケアの社会化」という
    家族社会学
    の論点から横断的に考察し、
    家族社会学
    がこれから取り組むべき課題として、①「標準的家族」が「非標準的家族」に与える影響をフェーズ(家族内の役割と地位、場面、家族のライフサイクル)ごとに分節化して明らかにすること、②ケアの受け手である里子とケアの与え手である里親との関係性を、里親の「親」としての意識との関連性から明らかにすること、の2点を提示した。

  • 西野 理子
    家族研究年報
    2019年 44 巻 97-100
    発行日: 2019/07/16
    公開日: 2022/12/25
    ジャーナル フリー
  • 石原 邦雄
    家族社会学
    研究

    2023年 35 巻 2 号 138-145
    発行日: 2023/10/31
    公開日: 2023/11/21
    ジャーナル フリー

    昨年逝去した森岡清美の多大な業績のうち,特に

    家族社会学
    の理論体系の構築の面に焦点を当てて,「集団論パラダイム」と呼ばれた彼の家族理論の構造を再検討し,体系構築の成果を高く評価した上で,家族動態の理論化としての不十分さなどを指摘するとともに,今後の
    家族社会学
    研究への継承すべきいくつかの課題を提示した.

  • 牧野 カツコ
    家族社会学
    研究

    1999年 11 巻 11 号 3-7
    発行日: 1999/07/31
    公開日: 2009/08/04
    ジャーナル フリー
    日本
    家族社会学
    会は1998年大会において、「子どもと家族」をテーマにシンポジウムを開催した。最近の子ども達をめぐる問題行動や非行、不登校などが、家族とどのように関連しているのかを明らかにすること、また、子どもの視点から家族の変動を考えることがシンポジウムのねらいであった。4人の報告者は、家族臨床の立場からの家族と子どもの問題の分析、現代家族の構造的な困難性、ジェンダーの問題、および親子関係の問題から報告を行った。報告においては、現代の家族が子どもの発達にどのような影響を与えているかを直接明確にするものではなかったが、近代家族そのものが子育てを困難にする構造であること、性別役割分担に基づき、子育てが専ら母親に集中している問題が明らかにされた。討論者からは、父親または/および母親による育児が子どもにどのような影響を与えているかについて明確にする研究やいくつかの理論を用いてモデルを構築する研究の必要性が強調された。討論は、家族に優しい職場環境の問題を含めて子育ての家族支援システムの必要性について論じられた。核家族はもはや一般的な家族形態とはいえないことから、どのような人間関係が子どもの発達にとって必要であるのかを明らかにする、理論的な研究が必要とされている。
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